【社長会】トヨタ自動車の豊田章男社長に「未来都市構想」をアドバイスして、「アメリカの航空機会社」にもアドバイスしたのは私です。
トヨタ自動車の豊田章男社長に「未来都市計画の構想」のほとんどを私がアドバイスしました。
トヨタ自動車が未来の技術開発のために作る実験都市「ウーブン・シティ（Woven City）」の建設が2021年2月23日、富士山のふもとの静岡県裾野市で始まった。 自動運転や人工知能（AI）などの先端技術を住民が実際に使って暮らし、実用化につなげる構想。 2025年までに入居が始まる予定だ。
トヨタ自動車の豊田章男社長との出会いは、1989年10月にダイエー労働組合の中央執行委員になってすぐに、札幌で行われた「全国労使懇親会」で「自動車総連」の担当が私だったので全ての社長たちとの「名刺交換会」からお付き合いが始まりました。
労働組合の中央執行委員の仕事とは？
「自動車総連」の傘下企業の社員数は786,000人ですが、中小企業の関連会社を含めると約２５倍の社員がいますので2000万人の従業員の給料は「労働組合」と「社長」が団体交渉で話し合う賃金闘争で決まります。
さらに、関連会社の「中小企業」も一部上場企業のベースアップに影響を受けるので、途方もない人数の生活がかかっている賃金を決めるのが、「労使協議」なのです。
話し合しをするには把握するべき資料はたくさんあって、「産業別大分類売上高、付加価値及び付加価値率」・「業種別売上高推移（上場企業）」・「業種別売上高推移（非上場）」・「売上高前年度比較」で全体を把握しながら、日本を支えてきた「製造業における売上高と中小企業の割合」と「産業別賃金比較」を見ながら自分たちの組合の要求額を決める必要があります。
その中でも、「伸びている企業の妥結率が」が「全産業の妥結率」を牽引する役目があるため、利益が出ていない会社でも、全国の労働者のために無理やりペースアップさせない中小企業ほど、毎年の賃金を上げたくない社長が多いのでとても大変です。
定昇とベースアップの違い
「造船業」や「繊維産業」などの「衰退産業」もあるし、バブル崩壊のリストラの嵐の中、「札幌の社長会」では一部上場企業の「経営指標」を見ながら、合併統合、もしくは、「子会社切り売り」、「追加融資」を瞬時に決めないといけなかったので真逆の仕事を同時に行なっていたので大変でした。
「賃金交渉」は、毎年１歳の年齢分の賃金が上がる「定昇部分」と、毎年の賃金闘争で決まる「ベア（ベースアップ）」に分かれますが、その「ベア」を上げる根拠を組合が提示し、会社はいかに給料を払えないかを言い争う場が「労使業議会」ですが、まるでヤクザの喧嘩と同じくらい近著する場面で、会社側は社長と全ての役員が揃い、組合側は委員長と中央執行言委員の７名で戦います。
「１人の中央執行委員の言葉」で妥結率が変わるほど真剣な話し合いなので、2月から3月までは全く売り場の仕事はできないうえに、ものすごい責任とプレッシャーで胃が痛くなる毎日を全員が過ごすのが「労使協議会」なのです。
流通業が日本の経済界を牽引していた時代
1990年当時の日本の全産業の牽引役は「流通業」だったので、そのトップの「ダイエーの妥結率」が全国の妥結率に影響を与えるので、あちこちから状況を知りたいとか、絶対にこの数字だけは確保しろとか、喧嘩寸前の戦いの毎日でしたが、私は「ダイエーの労働組合」の仕事をしながら「日用品売り場の責任者」だったし、さらに、「社長会」も行っていたし、国の官僚の仕事も同時にしていました。
「組合の立場から言えば、従業員が１年間、頑張って働いたので給料を上げろ！」と言えばいいのですが、かたや、「社長会」では潰れそうな会社の内部資料を全部見て会社を潰さないように賃金を上げるアドバイスをするのが大変でした。
大手企業ほど大きな借入金をしているし、中国に工場を持っている会社が多かったので、「トヨタ自動車」は大きいから大丈夫だろうと思っていると、1993年に労働組合を辞めてから最後の最後に泣きの電話が入りました。
トヨタ自動車の豊田章男さんとの出会い
最初は、「トヨタ自動車」の筆頭取締役からの電話でしたが、全ての決断をできるのは「社長」しかいなかったので、誰なら最終決断を下せるのかを聞いた時、「創業時の豊田佐吉」の血筋がある「豊田章一郎社長しかいない」ということになり、直接、会いに行くことになりました。
1990年当時65歳の豊田章一郎社長は、「俺は経営には向かないので、息子が対応するのでよろしく頼む」と言われたので、息子の「豊田章男さん」と会うことになりました。
私を東京まで呼びつけておいて、お礼の言葉もない豊田章一郎社長を見るとさすが「ボンボン社長」だと思いましたが、文句を言っても始まらないので、「トヨタ自動車の経営状況」がわかる全ての資料を見ながらアドバイスする時間をもらい、ガッチリ計算して多額の借入金対策をしました。
トヨタ自動車のアメリカ進出計画
「トヨタ自動車」は、1985（昭和60）年2月に、「北米生産検討チーム」を設置して銀行から多額の融資を受けていたので、潰すわけにはいかないほど大きな借金を抱えていました。
私の北海道の苫小牧市の知り合いに「北米生産検討チーム」のエンジン部門のトップがいたので当時の話を聞くと、「最初はとても苦労して時間がかかったが、一気に突破口が開いたのでアメリカでトヨタ自動車の製造と販売の許可が降りた」と言っていましたが、その国の許可を下ろしたのは私です。
（トヨタ側の説明資料）
「準備室」では、各州から届いた資料をもとに、部品調達、物流、電力、労働力、治安、州の優遇措置などを分析・評価して選考資料をつくりあげた。用地選定に際しては役員が分担して候補地を回り、さまざまな条件を現地で確認していった。
こうして1985年12月に米国の工場建設地をケンタッキー州スコット郡ジョージタウン近郊、カナダについてはオンタリオ州ケンブリッジ市に決定し、豊田英二会長、豊田章一郎社長がそれぞれ現地で発表した。このうち、ケンタッキー州の記者会見では、200人を超える報道陣を前に豊田社長は次のように語った。
1986年1月、米国とカナダの現地法人としてトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・USA（TMM、現・TMMK）、トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・カナダ（TMMC）の2社が発足した。
両社の社長には生産部門と北米事業部門を統括し、NUMMIの生産準備にも携わった楠兼敬副社長が就任した。
TMMは米国トヨタ（TMS）80％、トヨタ20％の出資、TMMCはトヨタの全額出資であった。
工場の建設にあたっては労使関係、人材育成、設備の導入・運営、物流システムの構築、さらには地域社会への貢献活動などでNUMMIでの経験が大いに生かされた。
一方、NUMMIでは元ゼネラル・モーターズ（GM）社の従業員を引き継いだが、TMMではすべての従業員を新たに雇用することとなり、その際に多種多様な人材を公正なプロセスで選考するよう十分配慮した。
また、ケンタッキー州に自動車工場がなかったことから幹部以外は経験者がゼロであり、自動車づくりの基礎を重視するなど研修内容にも工夫を凝らした。
親工場制も採用され、カムリを生産するTMMは堤工場、カローラのTMMCは高岡工場が指定された。
アメリカの自動車産業の統廃合をアドバイス
1990年代のアメリカは「自動車産業」が国のメイン産業だったので日本のバブルの影響を受けてアメリカの自動車産業も車が売れずに潰れる企業が多かったので、「ジョン・ボルトン大統領補佐官」からアメリカの自動車産業の対策を考えて欲しいと電話で言われたので、アメリカの自動車産業の統合合併の計画を作りながら、日本のトヨタ自動車の借入金の問題の計画書を１人で作りました。
「日本で車を作って輸出して販売する許可」はすぐにおりましたが、輸送コストが高いので全ての日本車の「現地生産にしたい」と言っても許可が降りなかったので、私が直接、アメリカに行って、ジョン・ボルトン大統領補佐官と一緒にアメリカのデトロイトを中心に工場内の作業効率を見て周り、日本とアメリカの両方の会社が生き残れる方法を経営アドバイスしました。
日本もアメリカも数百兆円の投資をしているので、「アメリカの自動車産業」が衰退すると、日米問題に大きな影響が出るので、私の判断ひとつで全ての日米関係が壊れるので外務省と経済産業省の官僚たちは祈りばかりで何もしてくれませんでした。
アメリカの自動車産業の統廃合を発表
国が違うといろんな「税法の違い」もあるので、10年後、30年後、50年後の経営予測数値を作り、どこに投資して、どこを売り払うのか私が1人で決めました。
最終的に、両国が納得いく数字を私が１人で作ったので、デトロイトまで行って、全てのアメリカの自動車会社のCEOや社長たちの前で「事業再編計画書」を発表しました。
ジョン・ボルトン大統領補佐官が通訳してくれましたが、さすがに頭がいいジョンなのでいろんな問題を言葉巧みに抑え込んでくれて「両国とも賄賂なし、裏金なしの条件」を飲ませてくれました。
しかし、会議の席なのに「拳銃」をちらつかせながら会議をするのが「アメリカ流」だったので、ジョン・ボルトンは「防弾チョッキ」を来ていましたが、「私は大丈夫だからいらないよ」と言って会議に出ましたが、トイレ休憩の時に後ろから私の背中を拳銃で撃った奴が居たので、振り返るとジョンが撃ち殺してくれました。
「撃ち殺すのが１人で済んで良かった」と言ったほど、アメリカでは普通のことだと教えてくれました。
この結果で頭に来たのがアメリカの車の輸入に関しても賄賂をもらっていた「財務省の鈴木友康」ですが、そんな奴のことは放っておいて、私１人で「航空産業の経営アドバイス」もしたので、アメリカン、デルタ、ジェットブルー・ブラニフ、モホーク、フーターズ・エアの全てのCEOたちにはこう言いました。
「俺は世界の国の国王たちは知り合いなので、俺が飛行機を売ってやる代わりに、輸出入の税金の比率を徹底的に下げろ！
それと事前の日本の国土交通省に「賄賂」を渡すことも禁止にするし、日本航空や全日空から「賄賂」をもらうのも渡すのも禁止にするので、嫌なら勝手に潰れろ！」とアドバイスしてうまくおさめました。
ついでに、「アメリカのボーイング社」と「クライスラー社」に行って、「田中角栄に賄賂を渡して動画を撮って日本のマスコミに流した責任」を取らせました。
皆さんはご存知ないと思いますが、田中角栄首相はボーイング社が渡したお金は個人でもらわず、全て他の政治家に渡したのに、何を言わずに捕まった賢い人ですが、その思いをご本人から聞いたので「ボーイング社」に乗り込んでこう言いました。
お前たちが田中角栄首相に金を渡してビデオを撮って日本のマスコミに流した証拠はこちらにあるので、その「貸し」を返してもらおうか！
まず、今後一切、日本の航空機の売買に関して「裏金は禁止」とする。
国土交通省の官僚たちにも一切、「裏金」は払わなくていいからな！
その分と、「田中角栄首相を裏切ったツケの分」を計算すると、多分、利子もついているので１０００兆円くらいになると思うので、今後、日本の全日空と日本航空が買う飛行機の値段を世界で一番やすい価格で下すことを条件とする。
毎年、日本が購入する飛行機の契約価格は、まず、俺の部下に見積書を送れ！
絶対に世界より安くしないと、俺は世界の国王たちがお友達なので誤魔化せばすぐにバレるし、そんなことをしたら１０００兆円を一括払いで「国際弁護士団」から請求するので、お前の会社は潰れるぞ！さあ、どうする！！」
ボーイング社）言われたことはすぐにやりますが、ひとつ、お願いがあります。日本の自衛隊の「航空機の開発特許」を持っているのが吉岡学さんだと聞いたので、ぜひ、我が社の飛行機のエンジンも改良の余地があればご指導下さい。
吉岡）まあ、いいか、俺はタダでアドバイスしてやるけど、そのアドバイス料も上乗せして「日本の航空機の値段」を下げて納品しろよ！！
ジョン）どうせなら、「クライスラー社」のアドバイスもお願いします。
吉岡）OK!じゃあ、そのまま一気に2社のアドバイスをしましょう！
飛行機の「空力抵抗力学」は「羽根の形と風の影響」なので、風力発電の株式会社南条製作所で一緒に開発した経験があるので、いろんな羽根の形をアドバイスして、一気に燃費が良い羽根をたくさん作り出しました。
私のアドバイスの結果で生まれたのが、ボーイング社の燃費が良い中型機「ボーイング７６７」や「ボーイング７８７」だし、日本の社長会の技術が優れていたので一気に契約させてがたくさん世界に売りました。
JAL（日本航空）の整備士によると、新鋭機のひとつであるボーイング787を運航する際の燃料消費量は、たとえばニューヨークから成田までおよそ1万1000kmを飛ぶ場合、2000年代までJALで飛んでいた「ジャンボジェット」ことボーイング747-400と比べて、半分以下です。
アメリカの自動車産業と航空産業の経営アドバイスが終わったので、トヨタ自動車の豊田章男さんに報告に行きましたが、「ガソリンの枯渇問題もあるので、ぜひ、これからトヨタが進む方向を教えて欲しい」と言われたので、色々アドバイスしました。
「EV電気自動車」の開発はしていましたが、発電効率が悪いので、「デンソーの社長」を呼んで蓄電池を納品してもらい、価格は私が決めました。
「トヨタは乾いたタオルでも絞り切る」と言われたほど、取引先の原価を叩くので、私が原価交渉したので、デンソーの社長も喜んで協力してくれました。
すぐに「EV電気自動車」にはならないので、ガソリンと電気の両方で走る「ハイブリッド車」を発案して、エンジンの開発にもアドバイスしました。
ドイツのメルセデス・ベンツにも、私の特許をたくさん無償であげたので、「走行しながら発電する特許」を教えてあげました。
しかし、トヨタの技術では、発電スピードが４０Kmまでだったので、４０km以上スピードを出すと発電はしません。
メルセデス・ベンツも最初は４０kmの設定が限界だと言ったので、エンジンと発電の現場を見てアドバイスと新しい特許あげた結果、「時速６０kmまで発電するエンジン」になりました。
日本とアメリカとドイツに発電する特許と、「ハイブリッドエンジンの仕組み」を教えたのは私ですが、豊田章男さんはさらに「未来に残せる希望をトヨタが表現したい」と言ったので、「未来都市構想」を全て私が1人で作ってプレゼントしました。
以上、全ての仕事は「無償」でやりました。