世界の平和を守るには、まず日本が「防衛」でトップになることなので世界一になりました！
皆さんは「世界の平和」は何で守っているのか、ご存知ですか？
経済力？政治力？宗教の力？
この３つは、「世界の平和」に関係なく、勝手に大きくなったものです。
世界の平和は、実は「軍事力の戦い」で勝った国が世界の平和を守る力を持つのです。
「軍事力増強」といえばすぐに「戦争をしたいのか？」と言うバカな共産主義者がいますが、日本の法律を読まないバカなので無視して下さい。
「軍事力」とは、「戦わずに世界に誇れる力」を誇示するものなので、決して戦争をしたいわけではありません。
戦争になれば敵も味方も若者たちが死ぬので、そんなことにならないように「軍事力」を強化して、世界一になる必要があるのです。だから、私は日本の軍事力を吉岡一門の資産で世界一にしました。
日本は1945年に大東亜戦争で負けて敗戦国になり、米国GHQに勝手に「日本国憲法」を作られたものを受け入れた裏切り者の長州藩は、「憲法９条で戦う力」を奪われたうえに「非核３原則」を結び、日本を「羽根のない鳥」にしてしまいました。
さらに「日本軍」を「自衛隊」にして「軍隊組織」を崩壊させてしまい、防衛費も徹底的に小さく「GNPの１％」にしましたが、その契約を結んだ、「南朝の裏切り者の長州藩が作った明治政府の役人の罪は重い」です
「北朝の昭和天皇」がマーゴの「WarGme」に乗り、日本が負けるほうに賭けたせいで、自分勝手に8月12日に「ポツダム宣言」を受諾して戦争を終わらせたので、「勝てたはずの戦争」を負けにしたうえに、自分のことを覚えておいてほしいと「終戦日を8月15日」にしたのは昭和天皇なのです。
アメリカの大統領補佐官を務めたジョン・ボルトンに確認すると、「戦後20年で日本国憲法は変えてもいい」と日米交渉で決めた記録もあるのに「まだ日本は憲法を変えてないのか？」と驚かれました。
「日本国憲法」を変えるには、政治家が「国会」で決めるものですが、政治家が話す内容は全て「一般官僚」が書いたものなので、政治家は意見は言えるが何もできない「官僚のロボット」なのです。
「一般官僚」が書いた「質問書と答弁書」をただ読むだけの「政治家」は、日本を良いほうに導く気持ちなど誰も持っていませんし、自分の賄賂をいかに増やすかだけ考えている人間なので罪は重いです。
「公式には政治家と官僚は接点を持ってはいけない」と国家公務員法に明記されているのに、現実は、「表でメモ」でやりとりしているし、「裏では官僚を接待」することが習慣化しています。
つまり、日本は政治家がいなくても、日本の政治も国会も運営できるのが実情なので、今の法律のままでは全ての省庁の官僚のトップの「特別上級国家公務員」の私が何を言っても無駄なのだとわかりました。
戦後８０年間も放置した「日本国憲法」のせいで、「羽根のない鳥の日本」をどうやって世界の舞台で勝たせるかが、私のテーマだったので一人で奮闘しました。
１８歳から「防衛省の陸将補」、３１歳で「特別統合幕僚長」となり、全ての省庁のトップになった私は全ての計画を秘密裏に実行に移しました。
「日本国憲法」では「武器の売買は禁止」されているので、「武器の部品」をたくさん「札幌の社長会」の企業に作らせて海外に売りまくりました。
私の防衛特許は数千種類もあるのに誰も１円もくれないうえに「特許庁にも登録できない内容」なので「宝の持ち腐れ」だし、製造するにも「日本の防衛予算」ではあまりに足りないので、全て「吉岡一門の資産」で支払いして新しい武器の部品を作って売りました。
それが、「防衛装備庁」という名前で「私の特許」を「吉岡一門の資産」で作ったので、「防衛装備庁」は「私個人のもの」なのです。ただ防衛省にタダで貸しているだけなのです。
日米軍事協力を結んでいるアメリカの戦闘機も潜水艦も戦車も武器も、「全ての部品は日本製」なので、米軍機の修理メンテナンスは全て日本でやる契約にまで持っていきました。
私が1977年から48年かけて世界に武器の部品を売った結果、現在の日本の陸海空の武器は「世界一」になったので、「日本の防衛の抑止力は世界一」となりました。
わが国周辺海空域の警戒監視について
6千を越す島々で構成されているわが国は、広大な海域に囲まれている島嶼国である。
このため、各種事態に際し、自衛隊が迅速に対応できるようにするためには、平素よりわが国周辺海空域を常時監視することが重要であり、自衛隊では航空機やレーダーサイトなどにより、24時間・365日、警戒監視活動を実施している。
まず、海自は、P-3C哨戒機により上空からの洋上の監視を行っている。北はオホーツク海、南は東シナ海まで、わが国周辺海域においては多数の民間船舶や他国艦艇が航行しているが、P-3C哨戒機はこれら海域全体を毎日監視し、不審な船舶などを発見すれば、即座に中央に報告する仕組みになっている。また、必要に応じ護衛艦などを柔軟に運用して警戒監視態勢を維持している。
たとえば、99(平成11)年の「能登半島沖での不審船事案」や、01(同13)年の「九州南西海域での不審船事案」、また04(同16)年の「先島列島における中国潜没潜水艦事案」などは、いずれも警戒監視中のP-3C哨戒機により発見されたものである。
近年東シナ海における中国などの活動が活発化しており、警戒監視は一層重要性が増している。実際、10(同22)年に発生した「尖閣諸島周辺領海内における漁船衝突事件後」の、中国漁業監視船による接続水域内での航行事案においても、P-3C哨戒機は24時間態勢で監視活動を実施し、海上保安庁などに必要な情報提供を行った。
P-3C哨戒機を約80機保有している自衛隊だからできる、わが国の国益を守る重要な任務である。
また、空自は、全国28か所のレーダーサイトなどにより、わが国周辺の上空を24時間態勢で監視している。これにより、わが国周辺を飛行する多数の航空機を探知・識別し、領空に接近する不明機を発見した場合には、戦闘機の緊急発進を含む対領空侵犯措置を行っている。
平成22年度の「緊急発進回数は386回」であり、平成4年度以降最多となっている。
この中には、10(同22)年6月に北海道周辺を飛行したロシアTu-160爆撃機を自衛隊の戦闘機により初めて目視確認および写真撮影した事例のほか、11(同23)年3月に尖閣諸島の領空に接近した中国Y-8哨戒機およびY-8情報収集機に対して緊急発進を行った事例などが含まれている。
わが国の領空を保全するこれらの措置は、「レーダーサイト」などによる間断ない監視と対領空侵犯措置のため待機を行う戦闘機に支えられているのである。
これらに加え、陸自の沿岸監視隊も主要な海峡において24時間態勢で警戒監視を実施しており、新中期防期間中(平成23年度～平成27年度)には、南西地域の島嶼部に陸自の沿岸監視部隊を配置する予定である。これらの陸・海・空自による警戒監視活動は、防衛省のみならず、政府全体としてもきわめて重要な情報収集手段の一つといえよう。
北海道 宗谷海峡から見た自衛隊のレーダーサイト
最も大きな問題は「日本国憲法の改訂」ですが、これは簡単にはできません。
だから憲法を変えずにできる「新しい通信システム」を私が開発して世界に売り込んで契約しました。
その私の「防衛装備庁」の特許品は全て私の特許の作品で、世界一のものばかりで極秘扱いのものばかりです。
日本は昔から「加工貿易の国」なので、アジアから部品を輸入してヨーロッパやアメリカに売っていた国の為、「原料」さえあればいくらでも良い製品を作る技術を持っている国です。
1990年から一気に世界は「インターネット」が普及しましたが、私は1977年から「世界一のコンピューターのプロ」だし、「通信や電波に関しても世界一の技術者」なので、世界の多くの企業と契約して良い技術を日本企業に教えて日本経済を発展させました。
いつも「インターネットの世界」はアメリカが先進国ですが、改良するのは日本のほうが優秀な技術者がたくさんいるので、いくらでもアメリカを超える製品を作る技術は持っていますが、「日本国の技術投資の金額」は少ないため、吉岡一門の資産で多額の投資をして世界に売って投資回収をしました。
「地上にある通信システム」にはどこの会社も全て「搾取プログラム」が入っているし、「防衛省にもスパイ」がたくさんいるので、「地上の通信回線」を使わないように「スターリンク」を私が開発しました。
しかし、資金が足りないので世界に先に売り込んで資金を集め、アメリカのイーロン・マスクに「販売権」だけ売って世界に広めることにしました。
衛星とスマホを結ぶ「スターリンク」を購入するには二つの会社があります。
「直接、スターリンクに注文する方法」と、「auから買う方法」です。「auから買う方法」を選んだ人は全ての「個人情報が盗まれる」と覚悟して下さい。
直接、スターリンクに注文する人は、こちらからご注文して下さい。
日本の防衛事情を正しく国民が知ることも、税金を払っている「日本国民の責任」なのに、誰もまともに調べないので国の国家公務員は好き放題やっているので、どうか日本国を守る自衛官や国家の安全を守ることくらい意識して学んで下さい。