“ 日本株、大暴落の二波に警戒 „してください！！
「日本のバブル経済」とは、1980年代後半から1990年代前半にかけて、株式や不動産価格が急騰し、経済が過熱した状態を指します。
プラザ合意で円高が進み、低金利政策が取られた結果、資金が土地や株に流れ込み、価格が泡のように膨らんだことからこう呼ばれます。
私がダイエー札幌店に勤務しながら当時は日本経済のトップだった「ダイエー労働組合の中央執行委員」になった１９８９年（３０歳）に、「全産業の経営者と労働者の懇談会」があった時、大手一部上場企業の社長たちから経営相談されたので、「札幌の社長会」を毎週開催することになりました。
大手一部上場企業が経営悪化になった理由は、「今、借金をしてでも投資をしたほうが儲かりそうだ」と思ったバカな経営者たちは、銀行から多額の融資を受けて「不動産投資」をしたり、「外国の株」を買いまくった結果、「借金の返済」ができずに倒産寸前の企業ばかりになっていたので、「吉岡一門の資産を担保」に「日本銀行」から都銀経由で金融機関や一部上場企業に「３０年間の長期借入金」を貸し付けをして運転資金を投入した結果、「日本のバブル崩壊」は止まり、日本企業は存続できています。
過去の日本の経済の歴史を調べると「人為的に起こしたバブル経済」だとわかったし、誰が日本のバブルを作ったのかを「霊視」で見ると、３人の男の上に「女が１人」いて、「その女」が３人の男たちを動かして日本経済を破綻させようとしていることがわかりました。
「女の浅知恵」と昔から呼ばれるとおり、女は必ず、努力も勉強もせずに股を開いてお金持ちを捕まえて「結婚」して、好き勝手な生活をしていますが、「楽をして男を騙して金儲けができる」とわかると、また味をしめて「離婚」して次の男を捕まえて「ドツボにハマるバカ女ばかり」なので、「同じことを繰り返すバカ女」だからこそ、３０年後に同じように「バブルを起こす」と霊視でわかったので、「政治・経済・防衛の対策」を私が一人で計画しました。
１９９６年（３７歳）の誕生日祝いに「マライヤ・キャリーのお礼パーティー」がNYで開催された時に、「世界の支配者マーゴ」に会うまではまさかと思いましたが色々話を聞くと、３歳の頃に親に売られた釧路の漁師の女の子が「アメリカのモルガン・スタンレー銀行」のオーナーの家に売られて「性奴隷」となり、「イングランド銀行」のオーナーの息子の嫁になった結果、娘一人を産んだあと、「マーゴ」は自分を苦しめた人間を全て殺してから「世界の支配者」になったと自分から教えてくれました。
1980年代後半から1990年代前半のバブル経済の前は、安倍晋三首相の祖父の岸信介首相時代に「岩戸景気」と呼ばれる「所得倍増計画」があり、「大きな経済の成長と崩壊」があったからです。
「岩戸景気（いわとけいき）」とは、1958年7月から1961年12月まで４２ヶ月間、続いた日本の好景気の通称です。神武景気（1954年12月から1957年6月）を上回るほどの長期にわたる好景気であったことから、天照大神が天の岩戸に隠れたという神話にちなんで名付けられました。
「FX」や「NISA」や「ビットコイン」は全てマーゴが仕掛けた罠だし、「イーロン・マスク」はマーゴと契約した投資家ですが、１９９０年に防衛省のトップとして私が開発した「スターリンク計画」を高額で売る条件として、マーゴがやっていた「スペースX計画」や宇宙開発の全ての情報と交換条件で高額で売ったので、次の対策資金に使えました。
イーロン・マスクは１９７１年生まれなので、私が１９９０年で３１歳の時に「イーロン・マスクは１９歳のガキ」だったので、
「お前みたいな若造がどうして世界経済を動かせるのか？そんな高額な資金を動かすにはお前のバックに誰がいるのか教えろ！そうじゃないと俺はアメリカマフィアのボスだからアメリカの部下に命令してお前を殺すぞ！」と脅したので、それからは良い師弟関係になり、よく電話が来てアドバイスしている関係です。
マーゴの商品のドランルド・トランプ大統領にイーロン・マスクを付けたのも、私の作戦です。
現在、世界の株式市場は株価の乱高下に見舞われている状況です。
ホワイトフリーペーパー 記事執筆：投資家 高橋 正
一時的な自律反発を繰り返しているものの、2025年は世界景気後退による大暴落のニ波に警戒が必要です。なぜなら、関税の影響のみならず“ 大暴落の二波が発生するサインが点灯 „しているからです。
ゆえに、現在、株や投信を保有している、あるいは保有する予定があるなら、偏った報道や情報に振り回される事なく、常に合理的な投資判断（視野を広げて大局的に物事を捉える）を下す必要があります。
そして“ 大暴落後の大底（株価が一番低い位置での投資）は、一生お金に困らない程の莫大な収益を生み出す人生最大の投資機会 „であるがゆえ、この10年に一度といわれる投資チャンスを見逃さないでください。
では、順を追って解説して参ります。
① 物価高騰後に景気が後退して大暴落発生
足元の原油価格は一時的に値下がりしているものの依然高値圏を推移しています。“ 原油価格が高値圏を推移している „という事はこれから先も物価高騰が続くという事です。
この原油価格の高騰によって価格転嫁が難しい企業の業績悪化が悪化し、消費者はますます買い控える事で日本経済が後退する要因となります。
では次のグラフをご覧ください。
図：高橋作成
此方の図は日本の物価指数（昨年と比べて物価が上がったか下がったかを表した数値）です。物価指数は経済を分析して景気を予測する専門家の間では景気の先行指標として注目されており“ 実体経済の悪化を裏付ける根拠 „でもあります。
現在の物価指数は＋3％前後を推移している（図の右側）のですが、青色の物価指数が＋1％（赤い線）を超えるとその1、2年後に大暴落が発生しています。
其れはつまり、日本経済は過去に一度も物価高に耐えた事がなく、「物価高 ⇒ 景気後退 ⇒ 大暴落（不景気）」を繰り返しているという事です。
その前兆として製造業（自動車等）の業績は物価高による世界経済の悪化を受け、最終減益や赤字となった企業の割合が4年ぶりに5割を超えました。これはコロナショック（2020年）以来の悪化です。
② 金利逆転の解消後に景気が後退して大暴落発生
日本に多大な影響を及ぼす米の経済ですが、その米の経済に景気後退のサインが点灯しています。では次のグラフをご覧ください。
図：高橋作成
注目すべきは「青の金利逆転線」が赤線を下から突き破ると、その数か月後に景気が後退し、その後何れも大暴落が発生しているという点です。
これら２つのシグナルはプロの間で「経済の先行指標」として注目されており、実体経済の悪化を裏付ける科学的な証拠でもあります。ここでの「科学的な証拠」とは景気の先行きを示す実データの事をいいます。
悲観的に身構えた人が“ 最後に勝ち残る „
次の図は日経平均株価の超長期（50年）チャートです。
図：TradingView
チャートの左側をご覧いただくと1991年にバブルが崩壊して大暴落が発生した事を確認できるかと思います。
実にバブルが崩壊（1991年）してから“ 株価が元に戻るまでに33年もの月日がかかった „のです。其れはつまり、当時60歳なら93歳になるまで株価が戻らなかったという事です。
1991年から積立投資をしていたとしても2013年までの22年間も株価が値下がりしたを踏まえると、20年以上もお金を引き出せなかった人も多かったはずです。
20年～30年後あなたは何歳になっていますか？
更に日本は物価高以外にも「巨大地震」「有事」「人口減少」等のテールリスク（何れ大きな問題となるリスク）も抱えています。
「このような現状で果たして長期保有は適切なのか？」
という視点でみれば“ 株や投信を長期保有するリスクが非常に高い „という投資判断になるのです。
しかし金融業者やメディアは如何でしょう？
善人を食い物にする“ 悪質な金融業者 „
最近の投資詐欺はどんなに日頃から注意していても見抜く事が不可能といっても過言ではないほど巧妙化しています。
例えば“信用していた金融担当者がお金をだまし取っていた事件„や、“儲けたいという欲求を煽って高額な情報を売りつける悪徳業者„これらはもはや善人が太刀打ちできるような領域の話しではありません。
「〇〇支店長、〇〇先生、老後のために資産が増える金融商品ありませんか？」
という声を上げようものなら次から次へと複雑な投資プランを提示され、次から次へと新たな金融商品にお金を吸い上げられてしまうのが日本の現状なのではないでしょうか？
「やれ、元本保証の投資信託だ！」
「やれ、高利回りの投資案件だ！」
「やれ、短期急騰銘柄だ！」と。
それでもお構いなしに日本の金融業者は個人投資家に売り続けきた訳ですが、彼らはただその金融商品を売ってお金を稼いでいるだけなのです。
そして最後には元本保証的な怪しい金融商品に誘導され、そんなリスクが高い金融商品にさえ大金を支払わされる、日本の投資業界にはそんな最悪なスパイラルに嵌っている人達で溢れかえっているような気がします。
申し遅れました筆者の高橋と申します。 あなたに１つお聞きしたいのですが、今の投資業界に対してどのような印象をお持ちでしょうか？
もしも私の口から事実を申し伝える事が許されるなら、インターネット上に出回っている情報や人づてで得られる情報の中で、本当に再現性が高い情報というものは“ほんの一握りしか存在しない„むしろ皆無といっていいはずです。
そもそもそういった情報で第三者を稼がせるという自体がそうそう簡単にできるものではないのです。
しかし今の投資業界には「それをいとも簡単にできるかのような謳い文句で販売されている書籍」や「呆れるほどの高額で再現性が乏しい情報」が溢れかえっているのではないかと思います。
本来なら“ 投資は安い時に買って高い時に売る „ これが定石（基本）のはずですが現在のような高値圏で投資を勧める悪徳業者が後を絶ちません。
そのような悪徳業者は大抵、高額な情報を売ってお金を稼いでいるだけなのです。たとえ高額な情報であっても本当に稼ぐができる情報ならそれはまだマシかもしれません。
しかし残念ながら多くの人が高額な情報料を業者に支払い、１円も稼げずにお金を減らしているというのが実情ではないかと思います。
今の投資業界はそんな縮図がはっきりと見えてしまうほど、極めて異臭の強い業界になってしまっている、そんな気がするのです。
とは言え世の中の真理が弱肉強食で成り立っていると考えれば、知恵を持たざる者が知恵を持つものに奪われてしまうのは自然界の掟なのかもしれません。
なぜなら、人間が生態系の上部に立つ事ができているのは他でもなく、他の動物達よりも知恵を持っているからです。
どんなに綺麗事を並べてもそれが世の中の掟です。
もしも「資本主義経済」そのものが奪うか奪われるかの戦場であるなら、知恵が足りない者は知恵がある者に奪われてしまっても、それは仕方がないなのかもしれません。
「労働という形の搾取」とも気付かせない搾取も含めて世の中を見れば、現在のような状況で投資を勧める業者はそれがまだわかりやすい方ではないでしょうか。
何れにせよ、この世の中は知らず知らずのうちに誰かが誰かの時間と自由を奪い、そして誰かが富と自由をその代償として手にしているのです。
ただ今の投資業界はそんな縮図の底辺の底辺にある、そんな気がします。
それでも私は自分なりの姿勢を貫き、自分自身の仕事に誇りを持って活動してきました。たとえ世の真理が弱肉強食であっても、
“ 現在のような状況化で投資を勧めるのは正しくはない „
私はそのように考え、正しくはない事で資産を増やしてもそれは間違いなく一時的なものにしかならないという強い信念から再現性が高い本物の投資を伝える事に専念したのです。
しかし日本人は「投資をすべきではない時期に投資をしなさい」という嘘を植え付けられ、本当に知るべき真実を知らないために資産を増やすどころか大切な老後資金も減らしているというのもまた事実です。
それは如何に日本の投資業界が腐っているか、如何に彼らが自分本位なのかを物語っている証拠だと私は思うのです。
とすれば資産を増やすために本当に必要な真実を知るができない、それは当然なのかもしれません。
投資とは“ 未来の業績を予測する作業 „
例えば「株式投資をやってみよう！」という多くの人たちは好業績や流行りのテーマを参考にして投資をします。
しかし好業績や流行りのテーマというのは、現在の情報を参考にしているわけですから「買ったら下がる、売ったら上がる」といった結果になりがちです。
なぜなら業績を報告する四半期決算発表というのは、過去の経営成績の発表ですから、たとえ現在の業績が良くても、5年後、10年後も業績が良いとは限らないからです。
また流行りのテーマというのはすでに株価が大きく上昇して人気化している訳ですから、その時点で投資をしてしまうと高掴み（一番高い株価で買ってしまう）となり大きな損が出てしまいます。
と、このように現在の情報を参考にして投資をしても資産が増える事は絶対にあり得ません。
つまり株式投資とは現在の業績を参考にするのではなく、
“ 未来を業績を予測する作業 „なのです。
よく考えてみてください。
「今期の本決算発表で、製造業や輸出業が過去最高益となり、配当金を増配しました」という大手投資サイトの情報を見てあなたは投資をしようと考えますか？
「株式投資をやってみよう！」という多くの人たちは、過去最高益、配当金増配という情報に目が眩んでしまい、株価が上昇しきっている、これ以上株価が上がらない銘柄に投資をしてしまいます。
しかしどうでしょう？
過去最高益というのは過去の経営成績であり、配当金の増配というのは過去最高益で得た利益の一部を還元するモノですから、来期も継続して同額の配当金を約束しているモノではないのです。
もしも製造業や輸出業の未来の業績を予測するなら、製造業は原油価格の高騰で原材料（原価）も高騰するので利益が大幅に減り、輸出業は円安で恩恵を受けていますが、“ 米の景気が悪化して金利を下げると相対的に円高に推移します „からその恩恵がなくなります。
更に“ 関税によって米国に輸出している輸出業（自動車・自動車部品・半導体等）は甚大な影響を受ける事になる „でしょう。
という、未来を予測した視点で客観的に予測してみると、あなたは製造業や輸出業に投資をしようと思いますか？
たとえ今期は増配しても、来期の業績が悪化すると同様に利益も減りますから配当金は減額無配となります。
つまり“ 業績悪化で株価が大きく値下がりして配当金も無くなる „のです。
「業績が良いのに買ったら下がる…」
というのは未来の業績を予測していないがために起こるのです。
一生お金に困らないほどの莫大な収益を生み出す
“ 千載一遇の投資機会 „とは？
世界の株式市場を牛耳っているヘッジファンド（海外投資家）は顧客に向けて早期に株式市場から撤退するよう呼びかけました。
そしてわずか数か月の間に数百兆円の資金が市場から引き上げられ、米の短期と長期の金利が逆転した事により景気後退（リセッション）を知らせるサインが点滅したのです。
このサインは過去を遡る事“ 1987年、1998年、2007年、2019年に点灯 ”しており、その後景気が後退して大暴落が発生しました。
それが冒頭でご覧いただいた次の図です。
図：高橋作成
彼らヘッジファンドは、近い将来、過去と同類又は過去以上の大暴落が発生するという事を予測し、次の大暴落が訪れるまでじっと冬眠しているのです。
そして大暴落後に彼らが冬眠から目覚めた時・・・
彼らは相場を大きく動かすだけの大量の資金で大暴落によって大きく値下がりした優良企業の株を買い漁っているのです。
では彼らが投資をするタイミングは何時なのか。
その答えは、「中央銀行」が金利を下げて、かつ金融緩和を実施した時です。
中央銀行とは、ひとつの国や地域、国家連合などの金融システムの中核となる銀行や機関を指します。日本の中央銀行は日本銀行です。主な役割としては、銀行券の発行（通貨の発行権を独占）、金融政策の実施（物価の安定や金融システムの安定を図るための政策）、市中銀行に対する資金供給（銀行の銀行）、政府の資金管理（政府の銀行）などが挙げられます。
景気が低迷すると政府は景気を良くするためにお金をバラまいて景気を良くするのですが“ この時が千載一遇の投資機会 „となります。
ただし、金融緩和の内訳がとても重要です。
金融緩和とは市場に出回るお金の供給量を増やして経済を活発化させ景気回復を図る金融政策の事で国の中央銀行（日本では日銀）が行います。
日銀が2013年4月に導入した金融緩和政策ではETFの保有額を2年間で2倍に拡大しました。
それはつまり、2012年から日経平均株価が上昇基調に推移したのは
“日銀が日本の株式市場を支えていた „という事になるのです。
次の図をご覧ください。
図：高橋作成
上記図の赤枠をご覧いただくと、2011年からETFの買い付け残高（日銀の日本株買い）が増えている事が確認できるかと思います。
2016年には4兆円規模の資金で、2018年には6兆円規模の資金で日本株を買い付けていた事がわかります。
この量的金融緩和（アベ〇ミクス）によって大量の資金が日本の株式市場に流れこみ“2013年～2019年の急騰劇を作り出した „のです。
次の図は日経平均株価の上昇劇を示したチャートになります。
図：TradingView
日銀は数兆円規模の資金で買い付ける事を約束しているのです。
“ 日銀が日本株を買うなら株価はどうなりますか？„
日銀が数兆円規模の資金で日本株を買い付けているのですからこの上昇劇に便乗しない手はありません。
更に2020年2月には新型ウィルスによって大暴落が発生しましたが、ここでも日銀は日本株の買い付けを更に増やして株式市場を支えたのです。
これらの情報は私のレポートを購読して頂いている方々に共有して多くの方が資産を増やしました。次の画像はレポート読者の方が送ってくれたスクリーンショットになります。
※レポート読者の結果です。auカブコム証券
※レポート読者の結果です。auカブコム証券
大暴落後の大底から投資した人たちは日銀が日本株を買い付ける事によって株価が右肩上がりに上昇するという事を知っていたのです。
ここまでをまとめると・・・
“ いつ買うか „ ⇒ 中央銀行（日銀）が株式市場に介入する時
となります。では、ここからはさらに具体的に、
・中央銀行（日銀）は、“いつ„ 株式市場に介入するのか（株価上昇局面）
・中央銀行（日銀）は、“どの„ 日本株を買うのか（千載一遇の投資銘柄）
「日銀短観（全国企業短期経済観測調査）」を詳しく読んでご判断下さい。