「世界同時の電磁パルス（EMP）攻撃」をじっくり考えてみました。

「世界の支配者マーゴ」が、私は2025年で92歳になるので残りの命は長くないと思うから世界の人間も一緒に死んでもらうために「核爆弾」を使った電磁パルス攻撃で世界の電化製品を破壊してやるわ！と言われたことがあります。

 

2023年公開の映画「オッペンハイマー」の現地撮影にマーゴと付き合い「原爆を日本に落としてやる」と言われたので、すぐにオバマ大統領に電話して、飛行機の墓場の「ビクタービル空港」にある「B-29の古い機体のエンジン」を全て取り外してもらいましたが、「２機だけ無くなっている」のがわかったので広島・長崎の「原爆の仕組み」を調べました。

 

１９４５年８月６日に広島に投下された原子爆弾「リトルボーイ」は、B29爆撃機「エノラ・ゲイ」から高度9,600mから投下され、原爆ドームの南東約150mの上空で爆発しました。

 

１９４５年８月９日に長崎に投下された原子爆弾「ファットマン」は、B29爆撃機「ボックスカー」から高度9,600mから投下され、松山町の上空で爆発しました。

 

通常の商業旅客機は、一般的に10,000メートル（約33,000フィート）から12,000メートル（約39,000フィート）の高度で巡航飛行します。

 

飛行機が高度10000メートル前後でないと飛べない理由

なぜなら、高度1万mを超えると空気の密度が下がりすぎて、エンジンを燃焼させるための十分な酸素が得られなくなるからです。

ですから、エンジンを燃焼させられる「酸素濃度」を確保でき、なおかつ「空気抵抗の小さい高度1万m」が、水平飛行に適した高度（巡航高度）として選ばれているのです。

 

「戦闘機の最高高度」は、機種や運用状況によって異なりますが、一般的に約15km（5万フィート）程度まで上昇します。旅客機よりも高い高度まで飛ぶことができるため、より広範囲な空域をカバーし、高高度からの攻撃や偵察が可能になります。

宇宙飛行士は、ロケットの打ち上げ時や大気圏再突入時にかかる加速度（G）に耐え、宇宙服を着用して船外活動を行います。

「7Gの加速度（体重の7倍）」に耐えられる時間は、体調や姿勢によって異なり、一般的に「約30秒程度」とされています。

 

「電磁パルス攻撃」を起こすための上空１万メートルで原爆か水爆を爆発させた場合の被害は大きく違います。

 

 

自衛隊の電磁波攻撃対策は本当に｢ない｣のか海上自衛隊は対策済み､実は古くから議論

（注：通信障害レベルの想定のみ）

 

 

北朝鮮が9月3日に行った6回目の核実験以降、日本で「電磁パルス攻撃」という言葉が注目されるようになった。にわかにこの攻撃への対策が叫ばれるようになったが、これはどのような被害と影響を与えるのか。

北朝鮮の朝鮮労働党機関紙「労働新聞」9月3日付は核実験が成功したことを報道、その中で「戦略的目的によって高空で爆発させて広大な地域に対する超強力EMP攻撃まで加えられる」と発表している。

EMPは電磁パルス、ElectroMagnetic Pulseの略。

これを発生させる方法としては、高度30キロメートル以上の高高度で核爆発を起こし、そこから放出されるガンマ線によってEMPを発生させるものと、強力なEMPを発生するミサイルや爆弾を爆発させるものとがある。

北朝鮮にとっては、大陸間弾道ミサイル（ICBM）を発射させて狙ったところに着弾させるまでの技術よりも、ただ高高度に飛ばすミサイル技術でEMP弾頭を爆発させる方法がより簡単だ。

すでにICBMを飛ばす技術は持っているので、EMP攻撃の可能性にも言及したのだろう。

3日付の「労働新聞」には、「朝鮮労働党の戦略的意図に合わせて」など、「戦略的」という言葉が使われている。これは「核攻撃においていろんなオプションを持っているのだ」と誇示したいがための修辞だ。

EMPは社会基盤･インフラの運用を狂わせる

EMP攻撃はコンピュータや通信機などの電子機器を破壊し、敵の作戦能力をマヒさせることが最大の目的だ。人体への影響としては熱や電流を身体に受ける可能性があるが、原子爆弾のように相対的に低空で爆発するものではないため、死に至るほどの被害はないとされる。

とはいえ、すでに社会基盤・インフラの運用に使われているコンピュータなどの電子機器をEMPが破壊してしまうため、大規模な被害が生じ社会的に大混乱する可能性があることが最大の懸念となっている。

実際に1958年、米国が太平洋中部のジョンストン島の上空約76キロメートルで核弾頭を爆発させた際、約1500キロメートル離れたハワイの家庭や工場のヒューズやブレーカーが切れて大停電が発生したことがある。

北朝鮮がEMP攻撃に言及すると、菅義偉官房長官は「万が一の事態への備えとして、国民生活の影響を最小限にするための努力が必要だ。対応策を検討したい」と述べた。

当然、警戒・対策はすべきだが、EMP攻撃をいたずらに恐れる必要もないようだ。

「海上自衛隊の艦船など、対策はすでに十分取られている」と紹介するのは、金沢工業大学教授で元海上自衛隊海将の伊藤俊幸氏だ。

EMPの原理について伊藤教授は、「ひどい落雷と同じであり、備えとしては建築物から落雷を逃す避雷針の役割を思い浮かべればいい」と指摘する。落雷を受けても避雷針をつたって外に逃がすという方法のことだ。

自衛隊の装備では、すでにEMPを受けても大丈夫なようにシールドで覆うなどしており、海上自衛隊の場合は艦船全体としてうまく逃がすように設計段階から対策が取られているという。

伊藤教授はまた、「北朝鮮が言うような核爆発によるEMP攻撃は影響が広範囲にわたりすぎて、北朝鮮側も影響を受ける」と指摘する。北朝鮮は日本や米国と比べ電子機器が少なく、インフラなどの運営もさほど電子化されていないという見方もあるが、北朝鮮の電子化はそれでも進んでいる。したがって、彼らがEMP攻撃を仕掛ける可能性は極めて低い。

EMP攻撃に備えるシステムを提供する企業も

EMP攻撃に備えるためのシステムを提供している日本企業もある。三菱電機はオフィスビルなどを対象に「電磁シールドシステム」という強力なEMPなどの電磁波攻撃に備えたシステムを提供しているほどだ。実は、EMP攻撃対策で、日本企業が貢献してきた歴史があるのは、あまり知られていない。

電磁波パルスによる影響は、前述した1958年のジョンストン島の例に加え、1960年代と1980年代前半に真剣に考えられたことがある。

「トランジスタの開発」が本格化した1960年代に、米国がトランジスタを使った人工衛星を発射したが、運用中に、水素爆弾の爆破実験で大気中に放出された放射線によって6週間動作しなくなったことがある。これを受けてトランジスタやその後のIC（集積回路）の開発では、EMPの被害を最小限にすることを念頭に置いてきた。

また、米国のロナルド・レーガン大統領が「スターウォーズ構想」と呼ぶ戦略防衛構想（SDI)を発表し、これを契機に冷戦が激化した1980年代前半には、弾道ミサイル防衛（BMD)の必要性が騒がれ、この時期にもEMP攻撃と対策が議論された。

イージス艦によるミサイル発射によって大気圏外で敵のミサイルを爆破するという現在のBMDとは違い、当時は発射されたミサイルを成層圏内で核爆発の威力によって除去することが想定され、その際に発生するEMPによる被害が懸念された。当時、日本でも国会で取り上げられたことがある。

1980年代にすでに対策は存在していた

1986年11月6日の衆議院予算委員会で、故・楢崎弥之助議員（社会民主連合）がEMP攻撃を取り上げ、対策などについて政府に質問している。EMP攻撃が「今米国の猛烈な関心事になっている」とし、1984年に北米防空司令部と空軍基地を結ぶ光通信装置を日本電気が納入した事実を、EMP対策で購入したのだと紹介、自衛隊の対策はどうなっているのだと追及した。さらに楢崎議員は、海上自衛隊第2術科学校（神奈川県横須賀市、機関科関係、情報、外国語等の教育訓練を行う）で使われている教科書に、対策が書いてあることにまで言及している。

これに対し、防衛庁防衛局長（当時）だった西廣整輝氏（故人、元防衛事務次官）は、「現在特段に私ども十分な知識があるわけでもないし、その対策を特にとっておるということではございません」と答弁している。また中曽根康弘首相も「電磁パルスの問題については私も前に聞いたことがありまして、個人的には多少勉強もしてみたことがあります。研究課題でもある」と発言している。

小野寺五典防衛相は9月7日、記者会見で「電磁パルスによる攻撃でどのような影響が出るのか知見が確定しているわけではない」と発言した。少なくとも30年以上前から対策の必要性が指摘されていたにもかかわらず、自衛隊は何もしていなかったということか。防衛省は2018年度予算の概算要求で電磁パルス攻撃対策として14億円を計上、電磁パルス弾の試作や防護技術を研究するという。

核を使った攻撃は威力は最大だが、その技術は古い。同盟国の米国では対策がなされ、米国と共同行動をとる海上自衛隊でも対策がなされているというならば、小野寺防衛相の発言はどのような意味なのか。

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以上のことから「防衛省には期待できない」と判断し、私の独自判断で「仮説の想定と対策」をしました。

「数学科の人間」は、まずゴールとなる「仮説想定値」を設定して、どうやればそうなるかを「自分の創造力で補う学問」だからこそ、科学や物理に応用できるのです。

 

「住宅やビルの強度設計」から「防衛省の武器の設計」に至るまであらゆる分野で「理系の人間」が必要です。

「起きたことをどう捉えるか？」や「これから起きることを根拠なく想像する文系の人間」とは脳を訓練した時間が違うので、失敗から原因を探り、また「新しい設定」をしてチャレンジし続けることが「理系人間の特徴」です。

「感情が先に来る女性」には向かないので、科学開発や重工業部品開発の世界に女性が少ないのは当然です。

 

電磁パルス（EMP）攻撃が上空１万メートルで起きた場合、世界のほとんどの地域で「電気」を使った通信手段や生活をしているので、全ての生活手段が破壊されて停止するとわかりました。

大きな病院や軍事施設には「停電時の非常用電源」が設置してありますが、その電源を動かすモーターも破壊されるので、病院や施設にいる人は確実に亡くなります。

軍事用の通信機器や武器も全てコンピューターによる電気通信によって作動するものなので、電気を送る元が破壊されると武器の発射スイッチを押しても反応しません。

 

世界中の「一般家庭の全ての電化製品」が全て壊れて、電気屋さんで売っている電化製品も、電機メーカーが作っている工場の電化製品も全て壊れるので、買い替えるものさえ全て無くなります。

当然、パソコンもスマホも使えないので「世界中の通信手段」が無くなった結果、テレビもラジオも使えないまま真っ暗闇で生活する「原始的な生活」に戻るので、私の子供の頃のように「電気がない生活」をしたことがない人は「水や食べ物の奪い合い」になり殺し合いも起きると思います。

都会では食べ物を運ぶ「トラック全ても動かない」ので、略奪や殺人が横行してお金持ちの家が一番最初に狙われます。

お金持ちの家がわかるようにアメリカと手を組んだ「セコム」から個人情報が情報漏洩として売られています。

「マンションのオートロック機能」も壊れるので、いつでも勝手に知らない人間が出入りできるようになるので、自分の部屋の鍵とマンションの鍵が同じ人はすぐに侵入されると思います。

 

約１０時間停電になった「1977年ニューヨーク大停電」を参考にすると、停電の状態が永遠に続くならまず最初に食べ物の奪い合いや略奪のために人を殺す人が増えるのは確実です。

日本は1995年1月17日に起きた「阪神大震災」や、2011年3月11日に起きた「東日本大震災」を経験しているので、現地の人は多少の対応策はできるとしても、一度も「直下型地震」や「大停電」を体験していない東京周辺や大阪周辺の都会は「機能停止状態」になると思います。

「非常電源」や「太陽光発電」を家に設置している人は少しは通信できると思いますが、テレビやネットニュースを配信する会社の多くは東京や大阪にあるので、「全て機能停止」になるし、復旧する見込みはないと思います。

食べ物を作るガスや電気もなくなるので、水と米と野菜を備蓄している人で、自分で鍋で火でご飯を炊ける人以外は食べ物もお湯もないし、助けに来て欲しい「自衛隊のトラック」も壊れるので、それぞれの人が「自分で生き残る行動をするしかない」と思います。

 

震災に伴う停電の記憶も新しい2012年夏、インドでは6億7千万人を闇に閉じ込める史上空前の大停電が発生。

絶えず電力が供給され続けることが前提になっている現代社会では、大規模停電は各国共通の懸念であり、世界規模でシステムが麻痺する可能性さえはらんでいる。　

大規模な停電には嵐や熱波、太陽フレアなど、さまざまな原因が考えられる。しかし、背後には必ず、送電網の機械的、人的な脆弱性が潜んでいる。

非営利研究機関「米電力中央研究所（EPRI）」のクラーク・ゲリングス（Clark Gellings）氏は、「送電システムは電線、変圧器といった多くの部品で構成され、すべてが緊密に結び付いている。つまり、故障する恐れがある箇所も多いのだ」と説明する。

「部品は壊れるし、人はミスを犯す。システムは一定の混乱に耐えられるよう設計されているが、あるレベルを超えると崩壊してしまう」。

今から50年以上前、既に「国際的」な大停電が起きている。

1965年の“北アメリカ大停電”は、カナダのオンタリオ州ナイアガラの発電所から発生した。「冬の寒さで急上昇した電力需要」などが原因という。

停電はニューヨーク州やその周辺まで広がり、20万平方キロ余りの範囲が被害を受けた。

当日の「New York Times」紙は、「4分足らずの間に、暗闇はマサチューセッツ州に到達し、ボストンを飲み込んだ」と伝えている。

「まるでドミノ倒しのように、南はコネティカット州、北はバーモント州、ニューハンプシャー州、さらにカナダへと、ものすごい速さで闇に包まれた」。

同じ米北東部とカナダ南東部では2003年にも、5000万人が影響を受けた大規模な停電が発生している。

アメリカ・カナダ停電タスクフォース（U.S.-Canada Power System Outage Task Force）の報告書によると、この停電のきっかけは「送電線と樹木の接触」だった。設備故障や人的ミスも重なり、大規模な災害に発展してしまったという。

「一つの小さな不具合」が広範囲の停電につながった2003年のような事例を防ぐには、センサーで電圧と電流を監視し、電力システムの正確な状態を常に把握する必要がある。また、問題が発生した送電線を使用停止にするなど、迅速な対応も不可欠だ。

「激しい氷雨などで送電線に障害が発生したり、送電塔が破壊されたりした場合、トラブルが連鎖していく可能性がある。池に投げ込まれた小石の波紋が広がるのと同じだ。連鎖の範囲と深刻度を正確に理解し、適切な対策を講じる必要がある」とEPRIのゲリングス氏は述べる。

2006年11月にヨーロッパ8カ国を巻き込んだ停電は、完全に人為的な判断ミスが原因だった。

ドイツ北部の造船所から初の航海に向かうクルーズ船「ノルウェージャン・パール」の安全航行を図るため、電力会社E.ONはエムス川の上に架かる38万ボルトの送電線を停止した。

その結果、ドイツ内の他の送電線が過負荷になり、連鎖的にドイツ、フランス、ベルギー、イタリア、スペイン、オーストリア、オランダ、クロアチアの一部地域が停電に陥った。

この大停電を受け、ヨーロッパ全体でより統一的な送電政策を導入する必要性を指摘する声も上がった。

ブラジルや中国、インドなど、急成長を遂げている国では「電力需要」が急増、供給を上回る状況が生まれており、各国の電力システムにとって大きな課題となっている。

2008年2月、過去50年で最悪の大雪に襲われた中国南部の湖南省では、鉄塔など送電網の一部が壊れ、一帯は停電や断水に見舞われた。

特にチン州市は被害が大きく、約450万人が2週間近く電気のない生活を強いられた。中国当局は2月5日、インフラの復旧にあたった電気技師11人が命を落としたと発表している。

深刻な被害を受けた冬を契機に、中国は電力システムの監視と情報収集を強化し、初期の障害が広範囲に影響を及ぼす前に対処できる態勢を目指した。ゲリングス氏は、「数年前から中国を訪れているが、このような技術の獲得スピードには驚いた」と話す。

2009年11月10日、ブラジルとパラグアイの国境に建設されたイタイプダムの大型水力発電施設が機能を停止し、両国合わせて6700万人が電気を利用できなくなった。

ブラジルのエネルギー当局によると、暴風雨のために主要な変圧器が複数ショートし、世界第2位の規模を誇る水力発電所からの送電が完全に遮断されたという。

ブラジルでは二大都市のサンパウロとリオデジャネイロを含め人口の約3分の1が4時間影響を受け、パラグアイでも全土で短時間の停電が発生した。

インドでは2012年、15時間続いた7月30日の停電がようやく復旧した直後の31日午後1時、はるかに大規模な停電がインドの北部と東部を襲った。

政府当局は電力回復を急ぎ、原因解明に向けた特別委員会を発足させたが、原因についての議論は今も続いている。

年9％の経済成長を続けるインドでは、以前から「需要に追いつかない電力供給不足」に関する懸念が表明されていた。

マンモハン・シン首相は、配電網の容量と信頼性を高めるため、4000億ドル（約31兆円）の投資を呼びかけている。しかし、超大型石炭火力発電所の建設計画「ウルトラメガパワープロジェクト」はコスト面で難航しており、世界最大の原子力発電所建設プランも住民などの反対を受け遅延している。

 

「１週間世界が停電した場合の死亡数」を生成AIで調べると以下のとおりですが、悲劇的な答えは出ないようにAIは設定したので、本気の覚悟はできません。

 

 

「永遠に通信と電気が止まる」時の生成AIの答え