1989年代から日本を襲った「バブル崩壊」を止めるために毎週１回、無料で「札幌の社長会」をススキノのボロスナックで行い、経営アドバイスをして日本の一部上場企業を再建させて利益率を向上させました。
「札幌の社長会」のあと、パナソニックの創設者の松下幸之助社長に頼まれて「東京の社長会」、ダイエーの創設者の中内功社長に頼まれて「関西の社長会」・来島ドックの再建王の坪内寿夫社長に頼まれて「九州中四国沖縄の社長会」を無償で行い、日銀経由で都銀から日本の一部上場企業に「多額の融資」を行い、日本企業の再建をしました。
「日本の自動車産業の経営アドバイスと特許」もタダであげましたが、「アメリカの自動車産業」に影響を大きく受けるので、1990年代後半にジョン・ボルトン大統領補佐官と一緒に「アメリカの社長会」をアメリカのデトロイトで行いました。
GM、フォード、クライスラーといったビッグスリーは、競争力強化のために、他社との提携や買収、工場の閉鎖など、様々な再編策を講じて、クライスラーがダイムラー・ベンツと合併し、1998年に「ダイムラークライスラー」が誕生しました。
アメリカの「ダイムラークライスラー」も新しい工場に投資する金が無いと言うので、「吉岡一門資産から多額の融資」をしたので、アメリカ大手の自動車産業の「隠れ筆頭大株主」にもなりました。
アメリカ人は「細かい部品を作るのは苦手」なので、「日本の優秀な部品がなければアメリカの自動車は製造できない」ように契約してやりました。
「アメリカのコンピューター関連企業の統廃合」も同時に行ったので、「アメリカの自動車産業」も「コンピューター産業」も「私の命令」でいつでも統廃合できるし潰せる状態にしていますが、これも日本企業を守るための対策です。
「日本企業の経営アドバイス」をする時の条件は、事前に「必要な資料」を作って持ってきてもらうことを条件とし、「戸籍謄本」も持参してもらい「苗字が１文字の第三国人にはアドバイスしないルール」でやっていました。
「第三国人」は日本から情報を抜き取る「産業スパイ」が多いので、スパイ企業を見つけた場合は「経済産業省の行政指導」と、「財務省のマルサ」も動かして「本国に強制送還」してやりました。
「中国スパイ」と「韓国スパイ」を見つけて本国に強制送還した途端、「何もないことにしたい政治家」たちの命令で全員撃ち殺されることは承知の上です。
「アメリカのスパイ」も同様に「アメリカマフィア」がアメリカのスパイを撃ち殺すように指示してあるので、私は「アメリカマフィアのBOSS」だと知ったサントリーの鳥井信一郎社長が、「サントリーのBOSSコーヒー」に私の顔が付いた理由です。
鳥井信一郎社長（1938年1月22日 – 2004年7月5日）は、アドバイスをした翌週に大きなスーツケースに札束を詰めて６つも持ってきたので「さすが創業家のバカ息子」だと思いましたが、全部のスーツケースを階段から蹴り落として持って帰らせたほど私はお金で動く人間ではありません。
最初の頃の経営アドバイスは、「売上高、利益率、在庫回転率、人件費比率、従業員の平均年齢と平均給与」の質問をすると、「在庫と労働条件」についてわからない社長ばかりだったので財務担当と人事担当の役員も一緒に来たほど大変でした。
企業の将来性を見るには、通常は「会社四季報」が基本ですが、1996年にダイエーを辞めてAmwayビジネスをした時に「東洋経済新報社の筆頭取締役の篠原勲さん」に何度も札幌講演をしてもらって懇意にお付き合いさせてもらいましたが、鳥取大学の名誉教授になられたあとの電話で「日銀は敵だ」と言われて連絡できなくなりました。
私もいつも「会社四季報」を見て表の数字を確認していましたが、「会社四季報」には乗らない「裏の経営数字」を持ってこない企業にはアドバイスしないと決めたので、どこの企業も仕方なく「裏帳簿」を持参するようになったので、「驚きの日本企業の経営実態を唯一、把握してアドバイスしていた人間」です。
全ての一部上場企業の「裏帳簿」を確認したあと、都銀からの融資金額と照らし合わせると、「都銀も３冊づつ裏帳簿」を持っていますと白状したので呆れました。
銀行がなぜ「裏帳簿」を持つのか問い詰めると、「これは昔からの慣習だ」と言うのでぶん殴りましたが、まさかと思って「日本銀行の三重野泰総裁」に聞くと、「大変申し訳ありませんが、日銀にも裏帳簿はあります」と答えたほどひどい経営状態の日本だったし、「財務省も同じように裏帳簿を３冊持っています」と答えたほどひどい経営の日本経済でした。
「財務省を管理するのは日銀の役目」なのに、ジャブジャブの癒着状態だったので、強制的に「財務省の裏帳簿」を手に入れて「日本経済の実態数字」を弾き出しました。
今まで日本国のお金を赤字にした金額を帳簿から消すために、全ての企業と銀行に強制的に指導して「３０年後に累計赤字ゼロにする事業計画書」を作らせました。
もし計画数字どおりにならない場合は「社長は処分、会社は私が乗っ取ることを条件」にしてありますし、契約書を交わしていますので、きちんと借りた金を返せる経営をしていると思います。
売上を上げながら「借金の返済」をして「労働者の雇用」を守り、「給料を上げる条件」にしたので、バブルが弾けたのに、それほど大きな「リストラ」は日本で起きなかったはずです。
バカな経営者のせいで「リストラされる家族の身」になればわかることなのに、経営者は自分の金のことしか考えていない人が多いので、
真面目に働く人間を切るなんて最後の最後の方法だから、その前に自分が会社を辞めて取締役の人数も減らせ！
と強制指導したのは「私の経営アドバイスの基本」です。
毎年少しづつ「裏帳簿と表帳簿の差」を埋めながら会計処理させておき、「マルサの課長」に違法かどうかを確認しながらの「対策」もしたので、とても長い間の「シビアな日本経済の対策」をしたし、「財務省の裏帳簿のマイナス」も消すようにさせました。
こんな話が表に出れば、一気に日本企業の株価は吹き飛ぶし、企業倒産は増えるし、従業員は全員解雇になるのは明白なほど「バブル崩壊の対策」は大変でしたが、誰がどういうアドバイスをしたのか、記録も名前も出ないようにしたので「今も日本は存在できている」のです。
私のアドバイスは「社長一人に付き３分間で企業の問題」を話してもらい、「１分で私が答えるやり方」なので、１５分休憩を挟んで「２時間で３０社」が限界の社長会を毎週やり続け、年間５０回を３年間やり続けた結果、１９９３年に「バブル崩壊」は一気に止まりました。
日本企業の収益である「経常利益」は、日本国の税金に直結する大きな指標なので、「売上高ランキング」と併せて確認する必要があります。
日本の経常利益ランキング
日本の売上高ランキングは、日本企業が外国にどれくらい貢献したのかを確認する指標だし、世界の企業が最も気にする数字です。
ここに出ている企業は全て札幌の社長会に来た会社だし、「日本の財閥＆銀行」は「全て吉岡一門資産の運用会社」なので、「財閥の息子達」を呼びつけて正座させて親父にこう伝えなさいと伝言をしたこともあります。
もし、私の言うとおりにしない場合は、「全ての財閥の資産現金を没収して今まで貸した金を一括返済」させることを条件にしたので、嫌でも言うとおりにやれと強制して、「日本の大胆な産業構造改革」を私一人で行いました。
三井グループ 売上高 約８８兆円
三菱グループ売上高 約６９兆円
住友グループ 売上高 約４２兆円
当然、「日本の首相と官僚」を同時に動かさないと「世界の取引で失敗」するわけにはいかないので、官僚の全ての交渉内容をFAXさせて、「具体的な数字」を改善して「長期的な赤字を回収」するための施策をキャリア官僚達に命令しました。
世界に進出している自動車産業は、「日本製品の技術力の指標」になるので特に厳しく実態数字を調べ上げてから「内部留保金の使用目的」を明確にさせて、「部品を作る下請けの取引先」が潰れないようにさせました。
特にひどい「トヨタのカンバン方式」は、「乾いたタオルから絞り出す」と言われるほど下請け企業の原価を下げさせるのが普通だったので、「豊田章雄社長」に辞めさせることを条件にアドバイスしました。
トヨタグループ 48兆367億円
ホンダ 売上高 ２１.６兆円
「日本の商社」は、日本人が欲しがる物を輸入する企業なので「日本の商売の強さを見る目安」となるので、「全ての商社の社長」も札幌まで呼びつけて、具体的に強制指導をしたので優秀な人間以外はクビにしました。
電話やインターネット関連企業は日本の主軸となる成長産業になるとわかったし、世界と闘いの連続なので、売上だけでなく「利益体質」を確認してから結果を出すための対策を強制指導しました。
ソニーグループ 売上高 １３.７兆円
自動車・飛行機・船・輸送関係は、世界と戦うためには絶対必要な企業なので特に厳しく「減価率」を追求したし、経費の大幅削減をさせました。
ENEOS 売上高 １２.３兆円
「小売業は消費者の購入動向を知る鍵」になるので、キャリア官僚から電話させて細かい行政指導を会社別にしたし、「ゼンセン同盟」からも労働者の給料を守るために「赤字店舗の統廃合」と「利益率と長期借入金の返済計画」を細かく指導しました。
「日本銀行の頭取の役目」は、「世界の紙幣の価値を決める戦い」と、日本国内のお金の価値を決める役目だし、「日本銀行の資産は全て吉岡一門頭領の資産」なので、当然、厳しく指導して二度と投資で失敗しないようにさせて、毎年２回の決算期にFAXで実態の経営数字を確認し続けたので、日本経済を動かす「首相の発言」も大事なので二人を同時に指導する役目が「私の無償の仕事」でした。
もし、日本の経営を失敗した場合は、日本銀行を潰して別な銀行に吉岡一門資産を移すと伝えてあります。
日本銀行 植田総裁 売上 4兆6,399億円
「日銀の資産」は、主に国債、貸出金、外貨資産、そして株式などで構成されています。これらの資産は、日銀のバランスシートを形成し、金融政策の実行や通貨の安定に重要な役割を果たしています。
日銀の資産は、大きく分けて以下のものが含まれます。
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国債:
日本銀行が保有する最大の資産の一つで、政府が発行する債券です。国債の購入は、金融市場への資金供給や金利の調整に用いられます。
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貸出金:
民間金融機関への貸付で、金融機関の資金調達を支援したり、金融市場の安定を図る役割があります。
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外貨資産:
日本銀行が保有する外貨で、主に米ドルやユーロなどです。外貨資産は、為替介入や国際金融市場の安定に用いられます。
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株式:
日本銀行が保有する株式で、主に上場投資信託（ETF）が含まれます。株式の保有は、金融市場の安定や経済成長を支援する目的で行われます。
これらの資産は、日銀の金融政策や経済状況によって変動します。
例えば、金融緩和政策の一環として「国債」を大量に購入したり、金融引き締め政策の一環として保有する国債を売却したりすることがあります。
「日銀の資産状況」は、金融政策の動向や経済状況を把握する上で重要な情報源となります。日本銀行のホームページでは、定期的に資産・負債の状況が公表されています。
若くて優秀な社長も「札幌の社長会」に来たのでいろんなアドバイスをしたし、投資もたくさんしたので、「外国の企業と提携をさせて乗っ取る」ように優しく手順を指導しました。
前澤友作 株式会社ZOZO
売上高 4,647億円
前澤 友作（まえざわ ゆうさく、1975年〈昭和50年〉11月22日 – ）は、日本の実業家、経営者。
有限会社スタートトゥデイ（現・株式会社ZOZO）創業者、株式会社スタートトゥデイ[3]代表取締役社長、株式会社前澤ファンド[4]代表取締役社長、公益財団法人現代芸術振興財団会長、一般財団法人ARIGATO[5]代表理事、株式会社カブ＆ピース[6]代表取締役社長。
千葉県鎌ケ谷市出身[7]千葉県千葉市稲毛区在住。栄典は紺綬褒章、芸術文化勲章オフィシエ章。血液型はO型。
2020年のフォーブス長者番付で世界1,135位[1]、日本23位[10]。保有資産額は2020年5月時点で、20億米ドル（約2134億円）[1]。日本の民間人として国際宇宙ステーション（ISS）に滞在する宇宙旅行を行ったことでも知られる。
GMOインターネットグループ 熊谷正寿
2024年度連結売上高2,774 億円
GMOインターネットグループの代表取締役会長兼社長・グループ代表は熊谷正寿氏です。
GMOインターネットグループの代表取締役会長兼社長・グループ代表は熊谷正寿氏は、1963年7月17日生まれで、GMOインターネットグループの創業者です。
熊谷正寿氏は、1991年に株式会社ボイスメディア（現GMOインターネット株式会社）を設立し、代表取締役を務めました。GMOインターネットグループは、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、仮想通貨事業などを展開する企業です。
熊谷氏は、会社を50年、100年存続させるために、世の中になくてはならない事業を手がけることが重要だと考えています。例えば、ドメインやネット銀行は、仕組みとしてなければ世の中が困る事業であり、GMOにしかできないサービスを提供することで生き残りを目指しています。
米国YahooもGoogleも私が指導した会社なので、「LINEヤフー」になって大きな数字になりましたが、いつでも「スパイ企業のLINE」を潰す用意はしています。
「札幌の社長会」のまとめ役をお願いしたのは、「鈴与」の鈴木与平会長です。
鈴与会長 鈴木与平
売上高1,597億5,500万円
いずれ全ての社長達とまた顔を会わせることもあると思っていますが、「貸した金の回収」もあるので逃げた社長も家族も命はありませんし、お互いの会社の経営状態を「見張りあう相互チェック体制」にしています。
私がご先祖から預かった「吉岡一門資産」から貸したお金が集まった返済額は、また「新しい日本の投資」に使うので、将来に対する多額な投資計画はできていますので、株やビットコインやNISAで失敗しないように貯金と裏金を貯めておくように指導しました。
「無駄遣いして貯金がない人」を救えるほど日本は豊かな国ではないので、年代を問わず、親を連れてアジア諸国へ出て肉体労働をして、そのまま移住して老後を暮らして下さい。
日本で稼いで日本で使うよりも数倍価値ある生き方をできると思いますよ。
都市部と地方では大きな格差があり、都市部の物価は日本の約3分の2、地方では約3分の1程度です。
ただし、日本食などの輸入品は高級品扱いで高額になります。
インドの平均年収は約680,000円と日本の約7分の1ですが、IT産業など成長分野では高収入を得られる一方、農村部では低所得の傾向が続いています。
