経済産業省の「未来エネルギー庁」の対策はこちらをお読み下さい。

日本の工業用石炭の輸入国は、オーストラリア、インドネシア、ロシア、カナダなどが中心です。これらの国々からの輸入で、日本の石炭輸入量の大部分を占めています。特にオーストラリアからの輸入が最も多く、全体の約6割を占めています。

 

 

米国が2035年に電力を100％脱炭素へ、自然エネルギーに注力

 

世界の人口が増えている現状を考えると「未来のエネルギー問題」は世界も同じなので、「国連で未来エネルギーについて講演」しました。

世界人口が80億人に達する中、すべての人のための持続可能な開発を進めるため国連が連帯を呼びかけ（2022年11月15日付 国連経済社会局プレスリリース・日本語訳）

ニューヨーク、11月15日 － 世界人口は2022年11月15日に80億人に達すると見込まれますが、これは公衆衛生が大きく改善されたことで死亡リスクが低下し、平均余命が延びたことを示しています。

一方でこの節目は、人類が人口の「数」にだけ目を向けるのではなく、その先を見据え、最も脆弱な立場に置かれた人々をはじめ、人々と地球を守る共同責任を果たすことへの明快な呼びかけでもあります。

「世界中の持てる国と持たざる国の間に存在する大きな溝を埋めない限り、緊張や不信、危機、衝突に満ちた80億人が争う世界を迎えることになる」アントニオ・グテーレス国連事務総長は、このように述べました。

これまでになく人口統計学的に多様化した世界

世界人口は2080年代に104億人程度になるまで増え続けますが、全体的な増加率は低下しつつあります。世界はこれまでになく人口統計学的に多様化しており、各国は増加から減少まで、まったく異なる人口趨勢に直面しています。

今日、世界人口の3分の2は、女性一人当たりの生涯出生率が2.1人を下回る低出生率の状況にあります。同時に人口増加は、世界の最貧国にますます集中しており、そのほとんどが「サハラ以南アフリカの国々」です。

こうした背景のもと、世界中のコミュニティーは、人口の増減に関わらず、すべての国がその国民に良好な生活の質（QOL）を提供できるように整え、最も置き去りにされている人々の境遇を引き上げ、エンパワーメントを実現できるようにしなければなりません。

国連人口基金（UNFPA）事務局長のナタリア・カネム博士は、次のように述べています。

「人口80億人を抱える世界は、人類の一つの到達点であり、これは長寿化、貧困の減少、妊産婦と幼児死亡率の低下の成果だ。しかし、数字だけに目を奪われれば、私たちが直面している真の課題、すなわち進歩を平等かつ持続的に享受できる世界の確保から目を逸らすことになる。

私たちは、サハラ以南アフリカの年齢中央値が17歳であるのに対し、欧州では41歳であるような世界において、一律の解決策に頼ることはできない。

成功のためには、生殖に関する権利をあらゆる人口政策の中核に置き、人と地球に投資し、確かなデータに基づかなければならない」

 

人口、持続可能な開発、気候変動の間の複雑なつながり

80億人到達の日は、人類にとってのサクセス・ストーリーと言えますが、人口増加、貧困、気候変動、持続可能な開発目標（SDGs）の達成の、それぞれの間にあるつながりに懸念も生じています。人口増加と持続可能な開発の関係は複雑です。

急激な人口増加は、貧困の根絶、飢餓や栄養不良との闘い、保健・教育制度の普及をさらに困難にします。逆に、SDGs、とりわけ保健、教育、ジェンダー平等に関連する目標を達成することは、世界の人口増加の抑制に寄与します。

関連して、人口増加の鈍化が今後数十年にわたって維持されれば、環境悪化の緩和に役立つかもしれませんが、人口増加と温室効果ガス排出量の増加を同一視することは、消費量と排出量の割合が最も高い国々が、人口増加率がすでに低い、もしくはマイナスである国々であることを見逃すことになります。

一方、世界の人口増加は、排出率が極めて低いながらも不相応な気候変動の影響を受ける可能性が高い、最貧国に集中しています。

国連の李軍華経済社会問題担当事務次長は、次のように述べています。

「私たちは、SDGsを達成するだけでなく、パリ協定の目標を実現する取り組みも加速しなければならない。私たちは、化石燃料エネルギーへの過度な依存から経済活動を早急に切り離し、天然資源の利用効率を改善し、これを、最も取り残された人々を支援する公正で包摂的な移行にする必要がある」

権利と選択に基づいて構築される持続可能な未来の必要性

80億の人々すべてが繁栄できる世界を迎えるために、私たちは、人権を優先させつつ、世界の課題を緩和し、SDGsを達成する、実績ある効果的な解決策に目を向けなければなりません。これらの解決策を追求するためには、世界をより安全に、より持続可能に、より包摂的にする上で機能する政策やプログラムへの、加盟国とドナー国政府からの投資を増やす必要があります。

一目でわかる、重要な事実と数字

• 世界人口が70億人から80億人に増加するまでにかかった年数は約12年だが、今後さらに10億人増えるには、世界的な成長鈍化を反映して約14.5年かかる（2037年）と見込まれている。世界人口は2080年代に約104億人でピークに達し、2100年までその水準を維持すると予測されている。
• 70億人から80億人への人口増加の約70%が低所得国と低中所得国で起きた。今後新たに世界人口に加わる10億人（80億人から90億人）のうち、これら2グループの国々が90%以上を占めると予測される。
• 今後2050年までの間に、世界で65歳未満の人口が増加するのはすべて低所得国と低中所得国となり、高所得国と高中所得国での人口増加は65歳以上人口でのみ起こる。

さらに詳しい情報については、https://www.un.org/en/dayof8billion をご覧ください。

 

 

どこの国の首脳も大統領も国王も「頭の硬い科学者」が作った同じような資料を読むだけなので、私が個人的に考えたアイデアを出して「世界の未来エネルギー対策の方向性」を作りました。

 

「未来のエネルギー問題」は小学生の頃から考えていたことだし、日本の防衛にも関係する重要なことなので、自分でできる実験は全て実家の納屋で子供の頃に試しました。

 

電気を起こすためには「自然界の力」を利用すればいいだけなので、「風力発電」、「地熱発電」、「火力発電」、山の高低差を使った「水力発電」、海の中の「海流発電」とありますが、世界のどの国もやっていなかった「雷発電」を小学生の頃に思いつき、実現できる企業を探しました。

田舎の大人たちに「雷事故の体験談」を聞くと、田舎に雷が落ちて木の電柱が燃えたり、人が感電して死んだ事実を聞いたので、「雷で電気を起こして貯める」ことを思いつき、いろんなことを試しました。

実家の納屋の屋根には、お米を乾かす乾燥機が雷で壊れないように屋根の先端に「避雷針」があったので、「避雷針の先に太い針金」を取り付けて、さらに避雷針に雷が集まりやすいように「通電性の良いアルミホイル」を貼り付けて、太い針金の先を「アルミ鍋に水」を溜めて針金を垂らして雷を待っていると「アルミ鍋の底に穴」が空いたので「雷で電気が通電できた」ことを確認しました。

次に、「使いきった単１電池をいくつもセロテープで木の板に直列で止めておき、「雷の避雷針の針金」を乾電池にセロテープで止めておき、雷のあとテスターで測ると「充電できた」のを確認しました。

「実験は成功」したので、あとは自分でアルミ鍋の底を修理して動物の餌用の鍋にして何気ない顔で毎日料理を作っていました。

 

２９歳から「札幌の社長会」を無償でやっていたので、愛知県のトヨタ自動車の開発部門であり、現在もトヨタグループに属している「デンソーの社長」に相談して試してくれましたが、実験は失敗で「バッテリーの爆発事故」ばかり起きたので「デンソー」のやり方は諦めました。

「デンソー」にはたくさん特許を無償であげたので、山梨県の「リニアモーターカーの開発」の時にはとてもお世話になった会社だし、私の極秘超大型潜水艦大和（水深12000m）」を作る時にも高額な「大型充電池」を発注をしたほど技術力もある世界でもトップクラスの会社です。

 

「雷充電システム」の日本とアメリカの特許は、とっくに「登録済」です。

雷サージ侵入低減ならびにエネルギー貯蔵システム

落雷抑制型避雷装置

耐雷対策支援システム

蓄電装置及びその製造方法

 

 

 

雷の電気は使える？　ＮＴＴ関連機関が研究中　将来、雷でＬＲＴが走る日が来るかも…

https://www.shimotsuke.co.jp/articles/-/789677

 

雷サージ侵入低減ならびにエネルギー貯蔵システム（特許取得済）

https://patents.google.com/patent/JP2015167437A/ja

 

空気帯電、電地で実験済み（英語版特許取得済）

https://patents.google.com/?inventor=James+Chyi+Lai

 

少しだけ世界の人が節電するだけでだいぶ変わるのに、「電気代を気にしない人たちのせい」で世界の電気は不足し続けています。一度、便利なものを使うと手放すことをしない人間の欲求の結果です。

 

小池百合子は大嫌いですが、東京は金があるし電気を使いすぎだし大阪も同じなので、「都会に住むお金持ち」に投資してもらうことでしか日本の電気使用量をカバーすることはできない現状です。

表には出ない「東京電力の裏の仕組み」は、東京都知事の小池百合子の命令で「日本中の電気を東京へ送電している事実を隠している」うえに、日本中の電気で東京の電気量をカバーさせているのに「電気代を払っているのは全国の国民」なのです。

「小池」という名字をつけた理由は、小さい池で人を殺した死体を埋めていた人間につけた名字なので、人を殺すことも騙すことも何とも思わない一族だから結婚相手にはご注意下さい。

 

北海道電力の責任者に事実を問い詰めて吐かせた事実だし、「気象庁の課長」も日本全国の電力会社の課長」も「キャリア官僚の天下り先」なので、私が言えばどんなこともで自白させるのは簡単です。

2011年3月11日の「東日本大地震」の時にも、日本全国の電力を一気に東北と関東へ送るよう指示したのは「小池百合子」なのです。

東電の失敗で起きた福島原発事故の責任は「一企業の責任」なのに全額補償金を金を払わせないで、「国民の税金」で払った事実を考えても、小池百合子と経済産業省の癒着は明白なので問い詰めると、「小池百合子に殺される」と部下のキャリア官僚が泣いていたので対策させました。

 

こういう事実を経済産業省のキャリア官僚に突き付けてやらせたことは、民間企業の実験結果を経済産業省経由で「サブテナブル制度」を作らせて日本国内の対策としました。

 

 

「中国製の太陽パネルは10年」しか持たないし、日本製でも20年で発電しなくなるので、「国防用に作った100年持つ太陽パネル」も全国各地に設置済みですが、とても高価なので民間利用できる人は少ないと思います。