日本とアメリカの通信は「海底ケーブル」で繋がっているが、もし誰かに切られたら？
日本とアメリカ間のSNSを含む国際通信の大部分は、太平洋に敷設された光海底ケーブルを経由しています。
海底ケーブルが国際通信の基盤である理由
- 主要インフラ: 日本の国際通信の実に約99%が海底ケーブルによって賄われています。これは、衛星通信と比較して伝送容量や速度の面で圧倒的に優れているためです。
- SNSとの関係: YouTubeやX（旧Twitter）、FacebookなどのSNSのデータも、国境を越える際にはこの「情報の大動脈」とも呼ばれる海底ケーブルを通って送受信されます。
- 大手IT企業の関与: GoogleやFacebook（現Meta）といった大手IT企業は、自社のサービス（SNSやクラウドサービスなど）の通信需要を支えるため、海底ケーブルの建設プロジェクトに直接投資し、ケーブルの敷設を行っています。
- 日米間の接続: 日本は米国とアジアの中間に位置する「データハブ」としての役割も果たしており、日本と米国を結ぶ複数の海底ケーブル（例：JUNOケーブルシステムなど）が存在します。
したがって、あなたがアメリカの友人とSNSでメッセージをやり取りしたり、アメリカのウェブサイトを閲覧したりする際、そのデータは海底ケーブルの中を通って太平洋を横断していることになります。
もし、誰かがこの海底ケーブルを切断したらどうなるのでしょうか？
一切の通信ができない生活を想像してみて下さい。
１９７７年から「防衛省のコンピューターと通信システムの総責任者」として、国家防衛のためにあらゆる有事を想定して対策をしました。
その一部を「民間利用」に転用していますが、本当に重要なことは誰にも教えずに私一人で指示を出して作業させたので、自分の作業が何のための仕事かもわからないほど「国家防衛の機密事項」ばかりなので、誰一人にも全容を教えたことはありません。
私が行った作業は全て「原理AI」に記憶させて働いているので、「AIの思考パターン」は私と同じように高速処理です。
しかし、「国家の機密情報」があまりに多いので、一部はAIによって答えは導かれますが、深部の情報を触ることはできないようにしたし、現在は地球上にはありません。
天皇家が日本に入る前から「吉岡一門頭領」が日本国を影から守り続けたからこそ、現在も日本国は存在していますが、私が防衛省とキャリア官僚の仕事に関わることになったことで、「日本の技術的進化」は大幅に進み、現在、「世界一のレベル」にまで来ていますが、誰かが作ったのかは誰もわからないようにしてあります。
一般の皆さんが「普通」と思っている世界は、誰かがこうして支えないと「普通はないのだ」ということを覚えておいて下さい。
全てが国家防衛のための私の仕事の結果です。
日本とアメリカ（およびその他の海外諸国）を結ぶ海底ケーブルが切断された場合、インターネット速度の大幅な低下や通信障害が発生する可能性があります。しかし、複数のケーブルルートや代替手段が存在するため、完全に通信が途絶える可能性は低いと考えられます。
主な影響と対策は以下の通りです。
1. 通信への影響
- 速度低下と遅延の発生: 国際通信の実に99%が海底ケーブルを経由しているため、切断されれば主要な通信路が失われます。これにより、リアルタイムのデータ転送が困難になり、インターネット接続速度が大幅に低下する恐れがあります。
- 特定のサービスへの影響: 大容量のデータ通信が必要なサービス（動画ストリーミング、クラウドサービス、オンラインゲームなど）や、迅速な対応が求められる金融取引、ビジネスコミュニケーションなどに大きな遅延や障害が生じる可能性があります。
- 通信の麻痺: トンガでの海底火山噴火の事例のように、唯一のケーブルが切断された島国では、一時的に通信が完全に途絶し、社会経済活動に甚大な影響が出た事例もあります。
2. 対策と代替手段
完全に通信が途絶えないようにするために、いくつかの対策が講じられています。
- 複数ルートの確保: 世界中には約450本もの海底ケーブルが張り巡らされており、日本にも複数の陸揚げ局があります。特定のケーブルが切断されても、他のケーブルを経由して通信を迂回させることが可能です。
- 衛星通信の利用: 海底ケーブルが利用できない場合の代替手段として、衛星通信があります。
- 近年では、SpaceX社の「Starlink（スターリンク）」のような衛星インターネットサービスも普及しており、地上回線が届きにくい場所や緊急時の通信手段として利用が進んでいます。
- 日本大使館での導入や、KDDIによるサービスの提供なども進められています。ただし、衛星通信は海底ケーブルに比べて通信容量や速度で劣る場合があります。
- 早期復旧体制: ケーブルを所有する通信事業者や関係機関は、切断が発生した場合に備え、修理船の準備や国際的な協力体制を構築しています。修理には専門的な技術が必要ですが、早期復旧に向けた取り組みが行われています。
3. 安全保障上の課題
海底ケーブルは国の重要なインフラであり、意図的な切断は安全保障上の大きな懸念事項です。
- ケーブルの多くは民間企業が所有しているため防護が容易ではないという課題もありますが、各国はセンサーの利用、適切な埋設、敷設ルートの多様化といった対策を検討しています。また、台湾沖でケーブルを切断した貨物船の船長が有罪判決を受けるなど、法的な対応も進んでいます。
結論として、日本の通信インフラは複数の経路を持つことで一定の耐障害性を持っていますが、海底ケーブル切断のリスクは常に存在し、社会的な影響を最小限に抑えるための対策が重要です。
スターリンクで通信できる世界の範囲
「スターリンク」は、低軌道衛星を利用して世界中の広範囲な地域で通信を可能にしています。ただし、サービスが実際に利用できる国や地域は限られており、詳細は公式の提供状況マップで確認する必要があります。
通信範囲の詳細
- 陸上: 日本国内では山間部を含むほぼ全域を広くカバーしています。世界的に見ると、米国、メキシコ、カナダ、ヨーロッパ諸国、オーストラリア、ニュージーランドなど、サービスが「利用可能 (AVAILABLE)」となっている国が多数存在します。
- 海上: 日本の領海（沿岸から約22km）を超える接続水域、排他的経済水域、公海を含む広いエリアでも高速データ通信が可能です。海上での利用を想定した「グローバル優先」や「ROAM無制限」といった特定のプランが提供されています。
- 「空が見えればどこでも」: 多数の衛星が地球を周回しているため、基本的には空が見通せる場所であれば通信が可能になることを目指しています。
注意点
- 公式マップでの確認: サービス提供地域や今後の予定は常に更新されているため、最新の状況は Starlinkの利用可能状況マップ で確認することが最も確実です。
- 障害物の影響: 衛星とアンテナの間を遮る木の枝や建物などの障害物があると、通信が中断される可能性があります。
- 国ごとの規制: サービスプランによっては国際ローミングに対応していない場合があり、契約した国以外では利用できないことがあります。
スターリンクは、従来の地上通信インフラが届きにくい場所（山間部、離島、海上など）でのインターネット接続手段として期待されています。
日本の国防上の通信範囲
日本の国防上の通信範囲は、「国内の防衛マイクロ回線網」から、Xバンド防衛通信衛星「きらめき」などによる世界規模の衛星通信ネットワークまで広がっており、広域かつ切れ目のない通信能力の確保に努めています。
「国内の防衛マイクロ回線網」とは？
防衛省・自衛隊が運用する、陸上の中継局を経由して無線でデータを送受信する自前の通信網のことで、各自衛隊の指揮・通信システム共通の伝送路として整備され、防衛情報通信基盤（DII）の基幹部分を担い、有事の際の情報共有と即応体制強化に不可欠ですが、かつては太平洋側単一ルートで抗堪性に課題があったため、日本海側ルートの増設や衛星回線との併用、部外回線の活用などで強化されてきました。
主な特徴と役割
- 自前の通信網: NTTなどの民間回線に頼らず、自衛隊が自ら管理・運用する数少ない通信手段の一つです。
- 防衛情報通信基盤(DII): 全自衛隊共通のネットワーク（DII）を構成し、データ・音声通信を担います。
- 抗堪性の向上: 単一ルートの弱点を克服するため、日本海側ルートの増設や衛星回線との組み合わせ（防衛統合デジタル通信網 IDDN）で冗長化を図っています。
- 基幹伝送路: 各種指揮・通信システムが利用する共通の「道路」のような役割を果たし、各自衛隊間の連携や情報共有の基盤となります。
歴史的経緯と発展
- 整備開始: 1970年代後半から整備が始まり、1980年代半ばに一応の完成を見ました。
- 課題とIDDN計画: 太平洋側単一ルートという問題があり、これを解消するため、1980年代後半からIDDN計画が開始され、日本海側ルートの設置や衛星通信の導入が進みました。
- 現代のDIIへ: IDDNは、2000年代以降の防衛情報通信基盤（DII）整備へと引き継がれ、部外回線も活用しつつ、より広域で強靭なネットワークへと発展しています。
▶️防衛統合ディジタル通信網(IDDN) の整備の開始（昭和62 年9 月9 日）
通信インフラの構成
- 地上通信網（防衛マイクロ回線）: 全国の陸海空自衛隊の駐屯地や基地間には、無線搬送装置などを利用した広域な防衛マイクロ回線が張り巡らされています。これにより、国内の主要拠点は相互に接続されています。
- 衛星通信: 自衛隊は、艦船や航空機部隊など洋上・空中の部隊との通信を確保するため、独自の防衛通信衛星を保有・運用しています。
-
- Xバンド防衛通信衛星「きらめき」: 防衛省が初めて自ら所有・運用する衛星で、「きらめき2号」（2017年1月打上げ）、「きらめき1号」（2018年4月打上げ）などにより通信網が構成されており、広域性、耐災害性に優れています。
- 商用衛星の利用: 商用の光学衛星やレーダー衛星画像データも情報収集・分析に活用されており、気象衛星情報なども含め、部隊運用に資する情報として利用されています。
- 情報本部通信所: 防衛省情報本部は、全国6か所（東千歳、小舟渡、大井、美保、太刀洗、喜界島）に通信所を配置し、国内外の様々な情報収集・通信活動を行っています。
能力と課題
- 領域横断作戦能力の強化: 宇宙、サイバー、電磁波といった新たな領域を含めた領域横断作戦能力の強化の一環として、指揮統制・情報関連機能（C4ISR）の強化が図られています。
- 通信技術の近代化: 高速・大容量・低遅延の通信を実現するため、衛星間光通信技術など、次世代の情報通信技術の研究開発・早期実装が進められています。
- 電子戦・サイバー攻撃への対応: 敵の通信を妨害する電子戦能力や、サイバー攻撃に対処するための態勢整備も強化されています。
- 国内法規制との調整: 平時の電波法など国内の規制が、有事の際の自衛隊の通信・電子機器の使用に影響を与える可能性が指摘されており、官民連携による課題解決が進められています。
An H3 rocket carrying Japan’s Kirameki 3 defense communication satellite launches from Tanegashima Space Center in Kagoshima prefecture in November 2024.
IMAGE CREDIT: THE YOMIURI SHIMBUN/REUTERS CONNECT
▶️セレンジュノネットワークとリボン・コミュニケーションズが連携して 10,000kmにおよぶJUNO日米間海底ケーブルで20Tbps超の伝送に成功