世界でたった一人の解脱体験者の私が未来の不安を考えた時に「お先真っ暗」だったので、「地球改造計画」を計画しました。

 

 

 

 

1. ネイチャーポジティブとは

「ネイチャーポジティブ」を理解するために、まずその定義と目標、生物多様性が直面する現状の危機、そして国際社会における位置付けについて整理していきます。

1-1. ネイチャーポジティブの定義と目標

ネイチャーポジティブとは、生物多様性の損失を食い止め、回復への反転をめざす国際的な概念です。生物多様性の保全に関する議論は以前から行われてきましたが、2022年12月に開催された国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）において、「2020年を基準として、2030年までに生物多様性の損失を食い止め、2050年までに完全な回復をめざす」という国際社会の明確な目標が掲げられたことで、ネイチャーポジティブが大きな注目を集めるようになりました。

ここでいう「完全な回復」とは、単に生態系を過去の姿に戻すことではなく、本来の自然に備わった回復力（レジリエンス）を高め、人間社会と調和しながら未来の変化にも耐えうる環境を取り戻すことを意味しています。

1-2.生物多様性が直面する現状の危機

 

現在、「地球の生物多様性」はかつてない速度で失われています。

生物種の絶滅の速度は、過去1,000万年の平均と比べて数十倍から数百倍に達しているという報告もあります。

陸上では、違法伐採、農地への転換、都市開発によって毎年約1,000万ヘクタールの森林が失われており、海洋においても海水温の上昇や酸性化などによってサンゴ礁が衰退しつつあります。

さらに陸と海の間に位置する湿地も、その多くが開発や干拓によって失われてきました。湿地は陸と海の双方の環境をつなぎ、洪水の緩和や水の浄化、多様な生物の生息を支える重要な生態系です。

こうした急速な環境変化は、生態系を構成する多様な生物のつながりを断ち切り、回復力を低下させ、人間社会を支える「生態系サービス」が大きく損なわれる結果となっています。

1-3. 国際社会における位置付け

ネイチャーポジティブは、国際的な政策の枠組みにおける位置付けも明確になってきています。2021年6月のG7コーンウォール・サミットでは「G7 2030年自然協約」が採択され、2030年までに生物多様性の損失を食い止めて、反転させる方針が打ち出されました。

2022年12月に開催されたCOP15においても「昆明・モントリオール生物多様性枠組」が採択され、「30by30目標」^※1 をはじめとする2030年に向けた具体的な目標が示されています。

こうしてネイチャーポジティブの実現に向けた国際的な枠組みや目標は、理念の段階から合意形成を経て具体的な時限目標へと発展し、SDGsや気候変動対策と並ぶ国際的な共通目標として定着しつつあり、すでに各国の政策や企業・自治体の行動計画にも組み込まれるようになっています。

では、なぜネイチャーポジティブはこれほどまでに重要視されるようになったのでしょうか。次章では、生物多様性の損失がもたらす社会・経済への影響を整理し、国際目標との関係をみていきます。

※1 30by30目標：2030年までに世界の陸域と海域の30%以上を効果的に保全・管理することをめざす国際目標。COP15で採択された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」に盛り込まれた。

 

2. なぜ今、ネイチャーポジティブが注目されるのか？

2-1. ネイチャーポジティブが注目される背景

 

自然界が長い時間をかけて育んできた生物多様性は、食料や水資源の安定供給、気候の調節、災害の緩和といった「生態系サービス」として、人間社会を支える基盤となるものです。

そのため、後述するように生物多様性の損失は自然環境の問題にとどまらず、私たちの社会や経済の根幹を揺るがしかねません。

また、生物多様性の損失は単独で起きるものではなく、気候変動と連鎖しながら進行しています。こうした複合的な要因によって従来の対策だけでは危機が深刻化する一方であり、ネイチャーポジティブの実現に向けた抜本的な対策が求められるようになっているのです。

 

2-2. 社会・経済的影響

生物多様性の損失は、社会や経済にとっても大きなリスクとなります。

森林がもたらす水資源や木材、海洋から生まれる水産資源、湿地による洪水の緩和などの自然の恵みは、私たちが暮らす社会のインフラとして機能し、人間の経済活動の多くも自然資本によって支えられています。

たとえば、漁業は健全な海洋生態系から、農業は豊かな水資源から、観光業は豊かな自然景観から大きな恩恵を受けています。図2は、こうした自然の恵みを「生態系サービス」として整理したものです。

 

世界経済フォーラムが公開した「グローバルリスク報告書 2025年版」では、「生物多様性の喪失と生態系の崩壊」が「異常気象」「天然資源不足」と並んで、今後10年間における主要リスクの上位に挙げられています。

日本国内でも、2022年12月のCOP15で採択された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」を受け、2023年3月に「生物多様性国家戦略2023-2030」が閣議決定され、そのなかで「ネイチャーポジティブ経済の実現」が基本戦略のひとつに掲げられました。

この基本戦略における重点施策である「ネイチャーポジティブ経済移行戦略」では、経済活動の自然資本への依存とその損失が社会経済活動の持続可能性を脅かすリスクであるとし、「自然資本に立脚した企業価値の創造」を理念とする経営への移行が提言されています。

 

2-3. 国際社会の目標との関係

ネイチャーポジティブは、持続可能な未来の実現に向けたさまざまな国際社会の目標とも結び付いています。国連が掲げるSDGsの17の目標のうち、「海の豊かさ（目標14）」「陸の豊かさ（目標15）」と直接関係するだけでなく、「貧困の削減（目標1）」や「飢餓ゼロ（目標2）」「水資源の確保（目標6）」といった目標とも関連しています。

自然資本は社会や経済の持続性を支える基盤であり、ネイチャーポジティブはSDGs全体の推進力としても位置付けられているのです。

 

また、気候変動対策との統合も進んでいます。

森林や湿地、海洋生態系は炭素吸収源としてカーボンニュートラルを支えていますが、生物多様性の損失が進めばその機能は弱まります。

2022年12月のCOP15で採択された「昆明・モントリオール生物多様性枠組」や「30by30目標」は、1994年3月に発効した「国連気候変動枠組条約（UNFCCC）」とも補完し合いながら、生態系と気候を包括的な視点で保護していく流れを示しています。

さらに、2025年11月に開催されたCOP30では、国際的議論のなかで自然資本・生物多様性保全の重要性が改めて強調されました。こうした動きは、ネイチャーポジティブの理念を世界規模で実践に移す重要な契機となるでしょう。

こうして国際社会における明確な目標として位置付けられているネイチャーポジティブですが、その理念を実際の行動に結び付けるには乗り越えるべき壁もあります。次章では、その課題と解決への道筋を探っていきます。

 

3. ネイチャーポジティブの課題

3-1. 自然資本の保護と経済成長の両立

ネイチャーポジティブを推進する上での最大の課題は、自然資本の保護と経済成長をどのように両立させるかです。環境規制や保全活動は短期的には産業活動の制約と見なされやすく、特に開発途上国では経済発展の足かせになるとの懸念が根強くあります。

一方で、自然資本を守ることが長期的には経済の安定や新たな成長につながるという認識も広がっています。たとえばEUは「グリーンディール政策」のなかで、生態系の保全を新たな投資や雇用創出の機会と位置付けています。日本国内でも、ネイチャーポジティブの理解促進や自然環境の保護につながるエコツーリズムなどの分野で産業が拡大しています。

ただし、こうした「環境と経済の両立」を実現するには、短期的な利益よりも長期的な社会価値を評価する仕組みづくりが欠かせません。事業への優遇措置や融資の仕組みなど、経済的インセンティブをどのように設計するかが重要になります。

図3は、生物多様性条約の議論でも定着しつつある新たな概念である「自然を活用した解決策（NbS：Nature-based Solutions）」による地域づくりのイメージです。水田や湿地、緑地といった多様な生態系が互いに連携し、雨水の貯留・浄化や暑熱の緩和、生物多様性の保全など、経済活動と調和した形で社会を支えています。こうした取り組みは、ネイチャーポジティブ経済への移行を地域スケールで具体化する一例といえます。

 

 

3-2. グリーンウォッシュの懸念

企業が掲げるネイチャーポジティブの取り組みは、実効性を伴わないものが少なくありません。特に広報活動やブランド戦略の一環として、実態以上に環境に配慮しているように見せかける「グリーンウォッシュ」は深刻な問題です。その背景には、取り組みの成果を測定・検証するための仕組み（MRV：測定・報告・検証）の未成熟や、評価指標の乱立など、制度的な課題もあります。

海外では、ファッション業界の大手企業が「持続可能な素材」と強調しながらも、実際には生産過程で大量の環境負荷を生じさせていた事例が大きな批判を招きました。日本においても、「CO₂ゼロ」「CO₂の出ない火力」といった表現が誤解を招くとして、広告掲載の中止を求める申し立てがなされた事例があります。グリーンウォッシュの懸念を払拭するためには、透明性の高い評価指標や第三者による監査の仕組みを整えることが重要です。

3-3. 評価・測定方法の未整備

気候変動対策では「CO₂排出量」という共通の指標が確立されていますが、生物多様性の回復に向けた取り組みでは、これに相当する明確な指標は存在しません。生態系は地域特性によって大きく異なるため、地域における種の多様性、生息地の範囲、個体数、絶滅リスクなどを総合的に考慮する必要があります。

そのため、取り組みの成果を共通の指標で定量的に評価・測定することが難しく、このことが政策の決定や投資判断を難しくしています。評価には、「何を測るか」「どのように測るか」「どこまで信頼できるか」という3つの側面があります。たとえば、種や生息地といった要素は時間スケールや空間スケールによって変化し、単一の数値では多様性の全体像を捉えにくいという課題があります。

また、測定手法にも限界があります。リモートセンシングや環境DNA（eDNA）解析などの技術が発展していますが、どの程度の精度で生態系の変化を検出できるかは、対象や環境条件に大きく左右されます。観測結果の不確実性をどのように補正し、第三者が検証できる形で公開するかも重要な課題です。

近年は企業が自然資本とのかかわりを評価し、リスク情報を開示する国際的な枠組みとして「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）」が創設され、大手企業を中心に世界中の企業が参加を表明しています。また、世界最大規模の自然保護ネットワークである国際自然保護連合（IUCN）でも生態系の健全性を測る指標づくりに取り組んでいますが、統一的な指標の確立はいまだ途上です。

さらに、2020年をネイチャーポジティブのグローバルな基準年としても、地域や事業単位では設計次第で数値が大きく変動するという問題があります。

これは、基準年以前のデータ精度や空間スケールの違い、対象とする生物群や生態系サービスの選定方法、さらには評価期間の設定などが統一されていないためです。ベースラインの設定やデータの品質管理、第三者検証など、MRV（測定・報告・検証）の仕組みの確立が今後の大きな課題です。

こうした測定や検証の難しさを踏まえると、現実的な行動を導くためには、観測や予測、シミュレーションを軸にした科学的なアプローチが欠かせません。次章では、宇宙環境エネルギー研究所が取り組んでいる観測・予測技術を中心に、その実現への道筋を探っていきます。

 

4. 宇宙環境エネルギー研究所の視点：未来予測から適応へ

4-1. 「回復」から「適応」へ

 

宇宙環境エネルギー研究所では、ネイチャーポジティブの実現には生態系の本来の姿を取り戻す「回復」とともに、未来の環境変化を前提とした「適応」の視点が欠かせないと考えています。生態系を回復させることは重要ですが、気候変動や都市化などによって、現在の環境条件はすでに過去とは異なるものになっています。

図4は、日本における地球温暖化シナリオ下でのブナ林の生育適地の変化予測です。ここでは、2100年頃までにブナ林の生育適地が大幅に縮小することが示されています。さまざまな取り組みによって、仮に縮小のペースを緩和することができても、その状態を将来にわたって維持することは困難であり、一度失われた生態系を完全に回復しようとすることは現実的ではありません。

 

そこで必要となるのが、未来における生態系の変化を予測し、適応していく視点です。自然と人間社会が調和し、ともに持続できる姿を設計することこそが、これからのネイチャーポジティブの鍵となります。

そのためには、まず「どのような介入がどのような変化をもたらすのか」を描く理論的な目標設計（Theory of Change）が欠かせません。さらに、その効果測定のために、対策を行う前の状態（ベースライン）と、何も対策を行わなかった場合の仮想的な状態（反実仮想）を設定する必要があります。こうした設計をもとに、観測や評価の結果を踏まえて柔軟に方針を見直す、いわゆる適応的マネジメントが重要になってきます。

たとえば沿岸部の干潟や湿地では、単にかつての状態を再生するのではなく、海面上昇や高潮のリスクを踏まえた新たな生態系の姿を描く必要があります。過去を取り戻すことに固執するのではなく、未来の変化を見据えて自然との共生を模索することが、宇宙環境エネルギー研究所のめざす方向性です。

4-2. 観測・予測の重要性

未来における環境変化を予測し、適応していくためには、生態系の広範な観測から得られるデータが不可欠です。

生物多様性の損失は目の前で進行していますが、その変化は地域特性によって大きく異なり、大局的な視点だけでは把握できません。広域にわたる観測データを蓄積し、科学的に分析することで、はじめて変化の全体像を描くことができます。

こうした観測を実効的な判断に結び付けるには、現地観測とリモートセンシングを組み合わせ、異なるスケールのデータを統合的に扱うことが重要です。観測結果には検出の偏りや不確実性が伴います。これに対しては、「実際に存在する確率」と「観測で見つかる確率」を分けて補正する占有モデルなどの統計手法を用いることで、データの信頼性を高めることができます。ここではデータの品質を確保し、誰もが再利用できるようにするFAIR原則^※2や、地域社会や先住民の知識を尊重するCARE原則^※3に基づいた管理も求められます。

また、蓄積された観測データやシミュレーションモデルを使った予測は、政策の決定や産業界の投資判断においても大きな意味を持ちます。限られた資源をどこに配分するか、どの対策を優先するかは、正確な予測がなくては決定できません。たとえば、大気や海洋のシミュレーションモデルは、将来の災害リスクや生態系への影響を事前に示し、効果的な防災計画や保全計画を可能にします。広域にわたる観測データに基づく予測から生まれる知見こそが、ネイチャーポジティブを推進する原動力となります。

※2 FAIR原則：Findable（見つけられる）、Accessible（アクセスできる）、Interoperable（相互運用できる）、Reusable（再利用できる）の頭文字をとった略語。研究データの公開にあたり、国際的に広く認められているデータ共有の原則。

※3 CARE原則：Collective Benefit（集団的利益）、Authority to Control（管理権限）、Responsibility（責任）、Ethics（倫理）の頭文字をとった略語。先住民の権利と利益を保護するためのデータガバナンスの原則。

 

4-3. 2030年に向けた行動と未来への展望

2030年までに生物多様性の損失を食い止め、回復に転じるという短期目標の期限は目前に迫っています。ネイチャーポジティブの実現には長期的な視点が必要ですが、2030年までのわずかな期間で損失を反転させるには、観測や予測に基づく知見を獲得するだけでなく、実際の施策や技術導入に結び付けるスピード感が求められます。

そのためには、科学と社会をつなぐ仕組みを強化していくことが重要です。将来シナリオを踏まえた政策立案や企業の投資判断、自治体や地域社会の適応計画など、各主体が協調して行動する体制が必要です。

観測や分析の成果を社会実装へとつなぐ上では、科学者だけでなく、市民や企業、行政が協働してデータを収集・共有する「市民科学」の取り組みも大きな力になります。近年は、スマートフォンで撮影した写真や音声をSNSや専用アプリに投稿するだけで、AIが自動的に種を識別し、専門家が確認する仕組みが広がっています。こうした市民参加型の観測が、社会全体でのモニタリングを支える基盤となりつつあります。

さらに、こうした観測データを国際的に共有・統合するための枠組みも整いつつあります。生物多様性の分布情報を集約する地球規模生物多様性情報機構（GBIF）や海洋生物データベース（OBIS）をはじめ、前述した企業の自然関連リスクの開示を進める自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）などがその例です。

日本国内では、環境DNAを活用して生物の存在を検出するANEMONE（All Nippon eDNA Monitoring Network）が整備されつつあり、目視観測が困難な生物も含めた生態系の実態把握を支えています。こうしたデータ基盤は、不可視の自然を定量的に可視化し、科学的根拠に基づくネイチャーポジティブの実現を後押しする重要な要素です。

宇宙環境エネルギー研究所も、これらの国内外の枠組みと連携しながら、観測や予測の成果を迅速に社会に提供し、人々の行動変容を後押しする役割も果たしていくことで、短期目標の達成と将来にわたる生物多様性の安定的な維持の双方に貢献していく考えです。また、科学的な知見を社会の意思決定へと橋渡しする取り組みを通じて、2030年を越えた先の持続的な自然共生社会の実現をめざします。

5. NTT宇宙環境エネルギー研究所の取り組み

前章で紹介した観測や予測、シミュレーションを基盤とした科学的アプローチは、宇宙環境エネルギー研究所の研究活動そのものでもあります。以下では、ネイチャーポジティブの実現にも通じるいくつかの研究テーマについてみていきます。

5-1. 超広域大気海洋観測技術

生物多様性の損失は、地域特性によって大きく左右されます。宇宙環境エネルギー研究所が取り組む『超広域大気海洋観測技術』では、低軌道衛星や高高度プラットフォーム（HAPS）を活用したIoTセンシングによる観測技術を開発し、陸、海、大気をまたぐ大規模なデータ収集をめざしています。

超広域なIoTセンシングによって、これまで未踏だった領域の直接観測が可能になり、地球環境全体の変化をより詳細に把握できます。こうして得られる多様な環境データは、国際的な政策や地域対策の立案にも貢献します。

5-2. 大気・海洋の予測モデル

海洋は地球環境に大きな影響を与える循環系です。その内部では、栄養塩や炭素の移動、生物生産の変動などが相互に作用し、生態系の構造や機能を形づくっています。こうした仕組みを理解することは海洋環境の将来変化を予測する上で欠かせません。

宇宙環境エネルギー研究所では、観測データを活用し、大気・海洋の物理過程と生物・化学過程を統合的に扱う予測モデルの研究を進めています。海域の大気・海洋の温度や流れなどの物理量に加えて、栄養塩や炭素といった生態系の基盤を成す要素の観測・把握の高度化を進め、それらをモデルに取り入れることで、環境変化が生物や生態系にどのような影響を及ぼすかをより適切に評価するための基盤づくりに取り組んでいます。

こうしたモデリング技術は、海洋生態系の炭素固定や生産力の変動、プランクトン群集の応答などの理解につながり、将来の生態系変動を見通す上で重要な手掛かりになると考えられます。

5-3. 地球環境シミュレーション

宇宙環境エネルギー研究所では、観測や予測から得られたデータをもとに、将来の地球環境や生態系の姿を再現するシミュレーション技術の研究を進めています。生態系の変化が私たちの社会にどのような影響を与えるかの相互作用をモデル化することで、未来における環境変化に柔軟に適応できるレジリエントな社会の実現をめざしています。

『環境変化への適応力を高めるレジリエント環境適応研究の最前線』では、生物多様性の変化を考慮したシミュレーションにより、政策の優先順位を科学的に決定するほか、関連する大気や海洋の予測モデルとも連携しながら、災害リスクなどへのプロアクティブな対応を可能にします。こうした視点に基づくシミュレーションは、新たな政策立案や産業界の投資判断に実効性のある根拠を提供し、持続可能な社会への転換を後押しします。

私たちは観測・予測・シミュレーションを通じて、変わりゆく地球の姿を少しずつ描き出しています。その先に見据えるのは、自然と人間社会が調和し、ともに持続していく未来です。宇宙環境エネルギー研究所の探求は、その未来を確かな形にするための歩みでもあります。