日本を攻撃する国は「防衛アンテナ」と「原油精製所」を必ず狙う！

AI による概要

日本に対する武力攻撃やサイバー攻撃において、「防衛アンテナ（通信・レーダー基地）」と「原油生成所（製油所・備蓄施設）」は極めて戦略的な重要目標とみなされています。

これらを破壊・機能不全にすることで、防衛機能の麻痺とエネルギー供給の停止（＝経済・社会活動の停止）を同時に引き起こすことができるためです。 

日本が想定している脅威と脆弱性は以下の通りです。 

 

注）「公開した防衛アンテナ」以外にもたくさん「吉岡一門資産」で日本中に設置して日本の安全を守っています。

「世界の電波法の周波数」は決まっているので、私は「日本の防衛電波周波数」には「無い周波数」を自分で開発して「世界で使っていない周波数」で防衛通信をしています。

もし、「防衛通信電波」が敵国に聞こえたら「戦争で情報」を盗まれて、「また日本が戦争に負ける」ので、当然の対策はしてあります。

 

 

周波数には「長波・中波・短波」がありますが、長波（LF）、中波（MF）、短波（HF）以外では、より周波数が高い超短波（VHF）、極超短波（UHF）、マイクロ波（SHF）、ミリ波（EHF）が主な電波帯です。これらはFMラジオ（VHF）、地デジ/スマホ（UHF）、無線LAN（SHF）などに使われます。 

 

 

蛇足ですが、「私の周波数の違いによる色素の特許技術」を日本のテレビメーカーにタダで教えた結果、画像も音声も綺麗になったので皆さん大喜びだし、研究開発に多額のお金も貸したので「借金返済」に頑張ってくれています。

 

 

 

特に「多くの特許」をタダで与えた「船井電機の船井哲良社長」とは、「京都大学で講演」を頼まれた関係で仲良しだったし、▶️1992年に京都大学の「総合人間学部」と「大学院人間・環境学研究科」を新設させたので、一緒に「世界最高のテレビ」を作り大ヒットさせました。

▶️【文部科学省】1992年に京都大学の「総合人間学部」と「大学院人間・環境学研究科」を新設

船井哲良氏プロフィール

です。 

主な特徴

• Fire TV搭載（スマート機能）: 多くのモデルでFire TVを搭載し、Amazon Prime Video、YouTube、Netflixなどを快適に操作可能。Alexaによる音声検索にも対応。

• 録画機能の充実: HDD内蔵モデルや、全チャンネル自動録画（まるごと録画）機能、BS/CS 4Kの裏番組録画に対応したモデルが豊富。

• 高画質技術「クリアピクス2」: 色の繊細な描写や4Kへのアップスケーリングにより、地デジや映画も鮮明に表現。

• Dolby Atmos対応: 立体音響技術「Dolby Atmos」に対応し、包み込むような音響体験を提供（一部モデル）。

• 7年間の長期保証: ヤマダ電機で購入すると、最長7年間の保証が付与されるため、故障時の安心感が非常に高い。

 

 

 

「Apple」にはさらに「進化系の情報」を教えたので、「Macとiphoneの音声も画像」も綺麗なのは当然なので「世界一のパソコンスマホメーカー」になりました。

 

 

「搾取プログラム」が入っているWindowsやAndroidを使っている人は、「LINEで友達の情報」を盗まれて命を狙われる可能性が高いと思って下さい。頭が悪い人間ほど「安物買いの銭失い」なので、「他人の迷惑顧みずの人」は「国家反逆罪」なので殺されても仕方がないと思います。

 

 

世界が使う防衛周波数一覧

 

 

• 超長波（VLF）：30kHz以下。潜水艦通信など。
• 長波（LF）：30〜300kHz。気象通報など。
• 中波（MF）：300〜3000kHz。AMラジオ放送。
• 短波（HF）：3〜30MHz。国際放送、アマチュア無線。
• 超短波（VHF）：30〜300MHz。FMラジオ、テレビ放送。
• 極超短波（UHF）：300〜3000MHz。携帯電話、地デジ、Wi-Fi（2.4GHz）。
• マイクロ波（SHF）：3〜30GHz。衛星通信、電子レンジ。
• ミリ波（EHF）：30GHz以上。高速通信、レーダー。 

 

 

1. 「防衛アンテナ（通信・レーダー・指令施設）」を狙う理由 

防衛インフラの核心部である「情報・指揮・レーダー機能」が標的となります。 

• 探知機能の麻痺: ミサイル防衛や航空脅威を探知する固定レーダーサイト（アンテナ）を破壊し、空の防衛の目を潰す。
• 指揮統制の断絶: 自衛隊の通信ネットワークを遮断し、攻撃を受けた際に反撃の意思決定や部隊運用を不可能にする。
• サイバー攻撃の標的: 物理的破壊だけでなく、サイバー攻撃によって通信システムや指揮システムそのものを機能不全に追い込む可能性も高く、重要インフラのセキュリティ向上が急務となっている。 

 

2. 「原油生成所（製油所・備蓄施設）」を狙う理由 

日本はエネルギーの大半を輸入に依存しており、石油の安定供給が絶たれることは国家存続の危機に直結します。 

• エネルギーの脆さ: 日本は一次エネルギー供給の約87％を輸入に依存し、電力の6割以上を化石燃料（石油・LNG）で賄っているため、製油所が破壊されると即座に電力供給や輸送網がストップする。
• 経済への致命的打撃: 特に千葉、鹿島、川崎、根岸などの太平洋沿岸に集中する製油所は、日本経済を支える心臓部であり、ここを狙うことで社会的混乱を最大化できる。
• シーレーンの分断: 2026年3月のホルムズ海峡の事例（石油輸送の7割減）のように、有事には海外からの輸送ルート（シーレーン）自体も脅かされるため、国内の備蓄・精製能力が標的になりやすい。 

 

 

• 北海道・東北（北日本）: 稚内（第18警戒隊）、根室、羅臼、丸山、大湊など
• 日本海側: 佐渡（新潟）、経ヶ岬（京都）
• 太平洋側・関東: 大滝根山（福島）、笠取山（三重）、御前崎（静岡）
• 九州・沖縄: 見島（山口）、新田原（宮崎）、高良台、沖縄（那覇、与座岳、宮古島など） 

• Shariki通信所（青森県つがる市）: 航空自衛隊車力分屯基地に隣接
• Kyogamisaki通信所（京都府京丹後市）: 航空自衛隊経ヶ岬分屯基地に隣接 
   

• 宇宙監視レーダー（海上自衛隊山陽小野田地区）: 山口県山陽小野田市に配置。宇宙ゴミや不審な衛星を監視する巨大なパラボラアンテナ6基が設置されている
• SIGINT（信号情報）収集アンテナ: 陸上自衛隊の施設（北海道の稚内、根室など）で、他国の通信を傍受する施設 

 

 

防衛上の対策 

• スタンド・オフ防衛能力の強化: 相手の射程圏外から攻撃できる能力を保有する。
• 統合防空ミサイル防衛（IAMD）: レーダー網の多層化・強靭化。
• エネルギーの安全保障: 化石燃料から再生可能エネルギーヘの転換による、エネルギーの自給率向上と、特定施設への依存度を下げる動きが進められている。 

日本に対する攻撃において、これらの施設は初頭に狙われる可能性が非常に高い、いわゆる「重要インフラ」と位置づけられています。

 

防衛省が使う燃料の総量

防衛省・自衛隊が使用する燃料の正確な総量は、部隊の運用能力（練度）が推察されるおそれがあるため、公式にすべての数値が公表されているわけではありません。 しかし、関連資料から以下のことが分かります。 

• 燃料の種類: 主に航空機用のジェット燃料、船舶用の重油・軽油、戦車・車両用のディーゼル燃料が使用されています。
• 輸送・給油能力: 陸上自衛隊は10,000L燃料タンク車を保有し、海上・航空自衛隊はより巨大な20,000L燃料給油車を使用して航空機等に補給を行っています。
• 燃費の例: F-15戦闘機は1秒間に約15.5リットルの燃料を消費します。

環境への配慮: 2023年には戦闘機に持続可能な原料で製造された燃料（SAF）を試験的に使用しています。

⭕️海上自衛隊の艦艇は主に「軽油（燃料油）」を使用

⭕️陸上自衛隊の主要な燃料は、戦車、装甲車、トラックなどのほぼ全てがディーゼルエンジンを採用しているため、民間のトラックと同じ「軽油」が大半を占めます。

⭕️航空自衛隊の航空機（戦闘機、輸送機、救難機など）は、主に「JP-8」というジェット燃料を使用

航空自衛隊のジェット戦闘機や航空機は、主にJP-8という軍用のケロシン（灯油）系ジェット燃料を使用しています。

これは民間機（Jet A-1）に近く、低音でも凍らない高性能な燃料です。また、脱炭素化へ向け、使用済み食用油などを原料とするSAF（持続可能な航空燃料）の導入も進められています。

F-15戦闘機が1年間に消費する燃料の総量は、運用環境（訓練時間、ミッション内容）に大きく依存しますが、一般的な訓練運用ベースで計算すると、1機あたり年間約40万～80万リットル程度が目安となります。総量は極秘。

2023年3月末時点の防衛白書によると、防衛省・自衛隊の主要航空機保有数は合計931機です。

内訳は、航空自衛隊が約439機、陸上自衛隊が約323機、海上自衛隊が約169機となっています。戦闘機、哨戒機、ヘリコプター、輸送機など多岐にわたる機種を運用しています。 

具体的には以下の特徴があります。 

• 航空自衛隊（約439機）: 主力戦闘機のF-15J/DJは約200機、F-2は約90機。最新のF-35Aも導入が進んでいます。
• 陸上自衛隊（約323機）: UH-2ヘリコプターや輸送機V-22オスプレイの導入が進行中。
• 海上自衛隊（約169機）: P-1哨戒機やSH-60Kヘリコプターなどで哨戒・対潜能力を保持。 

なお、機数は老朽機の退役や新型機の導入により毎年変動します。

 

日本国民が使う原油の総量

日本国内の石油消費量は年間約2億3,108万㎘（1日あたり約314万バレル、約1.5億トン以上）にのぼります。

「世界第7位の石油消費国」であり、国民1人あたり1日約4.9～6リットル（牛乳パック約5～6個分）を消費しています。原油のほぼ全てを海外から輸入しています。 

• 年間消費量: 約2億3,108万㎘ (231,080,000,000リットル)
• 1日あたり消費量: 約314万バレル (3,140,328 B/d)
• 用途: ガソリン、ナフサ、軽油など、自動車や燃料用が中心 

 

 

アメリカが攻撃するイランの「ホルムズ海峡経由の燃料」に依存する日本

日本は一次エネルギー供給全体の約87％を輸入に依存しており、電力の60％超を依然として化石燃料による発電で賄っている。これはOECD諸国の中でも相当に高い依存度だ。

この状況下で、湾岸地域の海上輸送に何らかの支障が生じた場合、日本は経済全体に直接的な影響が及ぶ可能性が高く、主要なアジアの輸入国の中でも最も深刻な状況にある。

 

「ホルムズ海峡の深度」は、主におおよそ75～100メートル程度なので、ホルムズ海峡を渡れる日本の潜水艦は報告ありません。

 

日本の原油への依存

日本は、事実上すべての原油を中東から輸入している。国際エネルギー機関（IEA）の試算によると、2018年時点で日本の原油輸入の約80％がホルムズ海峡を通過していた。現在の日本への主要な供給国はサウジアラビア、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェートなので、この割合は現在でも大きくは変わっていないと見られる。

だから、「日本国内の原油販売メーカーの統合」は私がやりました！

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日本国内の原油販売メーカー（石油元売り）は、人口減少や自動車の電動化による燃料需要の減少、および国際競争の激化を背景に、1980年代から長年にわたって大規模な統合・再編が進められてきました。現在では、主な元売り会社は3つの巨大グループ（3極体制）に集約されています。 

 

石油元売り 主要3グループ 

1. ENEOSホールディングス (ENEOS)：業界最大手。JX日鉱日石エネルギーと東燃ゼネラル石油が2017年に合併し、JXTGホールディングスを経て2020年より現社名。
2. 出光興産 (出光・シェル)：2019年4月に出光興産が昭和シェル石油を吸収合併。2021年4月からはブランドを「apollostation」に統一。
3. コスモエネルギーホールディングス (コスモ石油)：持株会社体制の下、他社との提携や事業最適化を進める。 

近年の主な統合・再編の経緯 

• 1985年：昭和石油とシェル石油が合併し、昭和シェル石油が誕生。
• 1999年：日本石油と三菱石油が合併し、日石三菱（後の新日本石油、現ENEOS）が誕生。
• 2010年：新日本石油と九州石油が合併。ENEOSへつながるJXTGグループの基礎が固まる。
• 2017年：JXエネルギーと東燃ゼネラル石油が経営統合（JXTGエネルギー誕生）。
• 2019年：出光興産と昭和シェル石油が経営統合。
• 2024年：出光グループの西部石油が山口製油所の精製を停止するなど、構造的な能力削減が進行中。 

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北海道の東を守る「釧路市」における原油（石油）の主な備蓄場所は、「西港地区」に集中しています。いわゆる「国家石油備蓄基地」とは異なり、民間企業や共同出資による民間備蓄拠点がメインとなっています。 

 

1. 釧路の主な原油・石油備蓄場所 

• 西港石油基地（共同防災センター周辺）
  • 住所：北海道釧路市西港1丁目98-15付近
  • 特徴：複数のオイルタンクが設置されている、石油・オイルタンク貯蔵エリアです。北海道の釧路西港にある旧新日本石油釧路西港油槽所は、2015年4月より「釧路LNG基地」として稼働しており、現在は原油の備蓄基地ではありません。 

 

• ENEOSホールディングス
  • 旧・西港石油基地（釧路）: かつての石油基地は現在、ENEOSの「釧路LNG基地」となっており、道東地域向けにLNG（液化天然ガス）を貯蔵・供給しています。LNGタンクの容量は1万kL（キロリットル）級です。
•  

• ホクレン釧路石油貯蔵施設
  • 住所：北海道釧路市知人町
  • 特徴：ホクレンの石油製品（燃料）の貯蔵施設です。

ホクレン釧路石油貯蔵施設（所在地：釧路市知人町）の具体的な原油備蓄量に関する公開情報は、検索結果からは見つかりませんでした。 

当該施設は、ホクレン農業協同組合連合会の石油卸売事業所であり、A重油、軽油、灯油、ガソリンなどの石油製品の受入・出荷拠点として稼働しています。 

なお、関連情報として以下のデータがあります。 

• ホクレン釧路石油貯蔵施設（知人町）の概要: 排出油等防除計画の対象海域等の名称によると、同所の施設としてA重油、軽油、灯油、ガソリンが挙げられています。
• ホクレンの石油関連施設: ホクレンは道内各地に石油貯蔵施設を持っており、苫小牧の施設などを含め、北海道の農業用燃料供給の拠点となっています。 
• 海上保安庁
  

原油そのものの大型貯蔵については、同エリア周辺に民間企業や国（苫小牧東部など）の備蓄基地が主に存在しています。

2. 備蓄量について 

• 個別の民間基地の正確な容量は一般公開されていませんが、これらは民間備蓄（石油精製業者、輸入業者、販売業者による義務備蓄）の拠点として機能しています。
• なお、北海道内最大の国家石油備蓄基地は「苫小牧東部国家石油備蓄基地」（約640万kl）であり、釧路はこれとは別の役割を担っています。 

 

• 北海道石油共同備蓄株式会社
  

※2015年に旧JX日鉱日石石油の釧路西港油槽所跡地に、1万klクラスのタンクを備えた「釧路LNG基地」が計画されましたが、これは原油ではなくLNG（液化天然ガス）の受入施設です。 

 

主要な原油掘削地・油田・ガス田 

• 新潟県:
  • 岩船沖油ガス田（胎内市沖）：日本国内で唯一、海上プラットフォームで安定して生産を継続している主力油ガス田。
  • 南長岡ガス田：長岡市周辺。原油も産出。
  • 東新潟油ガス田など。
• 秋田県:
  • 八橋油田（秋田市）：国内最大級の油田、現在も採掘。
  • 申川（さるかわ）油田など。
• 北海道:
  • 勇払油ガス田（苫小牧市周辺）：1990年代に発見された重要油ガス田。
• その他の地域:
  • 山形県（庄内平野周辺）。
  • 青森県にも小規模な産出地域があります。
  • エグチホールディングス株式会社
     

掘削形態と特徴 

• 海洋掘削: 新潟県胎内市沖の「岩船沖油ガス田」が主な海洋掘削場所です。
• 陸上掘削: 秋田、新潟、北海道の平野部や丘陵地帯で、やぐら（デリック）を組んで採掘しています。

特徴: 日本の原油生産量は全輸入量の1%未満と非常に少ないですが、国内の地産地消や石油関連技術の維持に役立っています。

 

インドの原油輸入は、2022年のロシア・ウクライナ紛争以降、劇的に変化し、現在はロシアが最大の供給国となっています。 

だから、「ロシアのプーチン」と「インドのモディ首相」は、仲がいいのです。

二人が会う時には「必ず、私がプーチンに呼ばれる」ので、私が写した写真を公開します。

 

2024年から2025年にかけて「インドの主な原油輸入先」は以下の通りです。 

 

主要輸入先国 (2024-2025年時点) 

1. ロシア (約35%～40%): 圧倒的1位の供給国。格安の原油価格を背景に、総輸入量の約3分の1以上を占めています。
2. イラク: 中東からの安定した供給源。
3. サウジアラビア: 伝統的な主要供給国。
4. アラブ首長国連邦 (UAE): 主要供給国。
5. アメリカ: 近年、輸入量を増やしている。 

特徴と背景 

• ロシアへの転換: ウクライナ侵攻後に西側諸国の制裁で割安になったロシア産原油を大量に購入しています。
• 中東の比率低下と再増加: ロシア産へのシフトで一時的に中東産が減りましたが、2024年後半以降、ロシア産供給の不透明感から中東からの輸入が再び増加傾向にあります。
• エネルギー安全保障: インドは全原油需要の約88%を輸入に依存しており、価格低迷（割安なロシア産）を優先しつつも、安定供給のために購入先を多様化しています。 

2025年時点でも、米国の制裁圧力がある中でも、「インドはロシア産原油の輸入」を続けています。

 

その理由は、「日本はインドから原油を運輸する契約」を私が”極秘”で結んでいるからです。

危険な「ホルムズ海峡」を渡りませんので、緊急時は「私がインドから原油を輸入できる権限」を持っている唯一の人間なのです。

 

 

 

私が開発した「世界特許」は、通常なら国際特許（PCT出願）の日本国特許庁（東京都千代田区）に書類を提出し、その後、権利を希望する各国の特許庁へ国内移行手続きを行いますが、直接出願の場合、日本のキャリア官僚が「私の特許」を盗む奴がいたので「別な場所」に登録しました。

 

• 日本国特許庁 (JPO): 国際出願（PCT）の書類は、〒100-8915 東京都千代田区霞が関三丁目4番3号 特許庁長官 宛、または1階の「国際出願室受付カウンター」に提出します。
• 世界知的所有権機関 (WIPO): 商標の国際登録（マドプロ）は、スイス・ジュネーブのWIPOが登録簿を管理しますが、スイスは世界の支配者マーゴの本拠地なので盗まれる危険があるので、私が持っている権限で「国連特許（極秘）」としていくつも登録してありますし、日本やアメリカの民間企業にもタダであげました。

 

吉岡一門頭領の教え：「敵を騙すにはまず味方から」