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世界が「核攻撃」と「電磁パルス攻撃」を同時に行うとどうなる?

世界中で地上・低空の核攻撃と、高高度での電磁パルス攻撃(HEMP)が同時に起きた場合、物理的な破壊と広域インフラの麻痺が重なり、現代文明の維持が極めて困難な複合的危機に陥ります。 
 
 
1. 物理的破壊と放射線被害(通常の核攻撃)
 
  • 都市・軍事拠点の壊滅:爆風・熱線により、人口密集地や指揮統制機能、輸送網が直接破壊されます。
  • 放射性降下物(フォールアウト)と環境影響:風向きや爆発規模に応じて放射性物質が広がり、被曝や農業・水源の汚染が起きるほか、大規模な核戦争では気候変動(いわゆる「核の冬」など)のリスクも議論されます。
 
2. 広域の電子機器破壊とインフラ麻痺(電磁パルス攻撃)
 
  • 送電網・変電所の損傷:高度30〜400km程度での核爆発による電磁パルス(EMP)は、長大な送電線に過電流を流し、変圧器や制御機器を損傷させて広域停電を引き起こします。 
  • 通信・金融・物流の停止:半導体や電子回路が破損・誤作動することで、携帯電話やインターネット、決済システム、信号・鉄道・航空管制、上下水道や燃料のポンプ制御などが機能不全に陥ります。 
  • 人工衛星への影響:高高度や軌道付近での爆発では、通信・測位(GPS)・偵察などの衛星システムも障害や損傷を受ける恐れがあります。 
 
3. 「同時発生」による相乗的な悪化
 
  • 復旧の難化:核攻撃による交通網や工場・人材の喪失と、EMPによる電力・通信・制御システムの停止が重なるため、復旧資材の輸送や遠隔制御、情報共有が滞り、復旧に長い時間がかかります。
  • 生活・治安への波及:電力や物流の途絶が長引くと、医療の継続や食料・水・医薬品の供給が逼迫し、社会秩序や治安の悪化につながりやすくなります。 
電磁パルスの仕組みや被害想定については、防衛研究所の解説資料「ブラックアウト事態に至る電磁パルス(EMP)脅威の諸相とその展望」でも整理されています
 
 
 
 
 
生き残る世界の人口は?
 
世界規模の核攻撃と電磁パルス(EMP)攻撃が同時に発生した場合、生き残る人口(生存率)は「攻撃の規模(使われる弾頭数)」と「その後のインフラ崩壊・気候変動(核の冬)の程度」によって大きく変わるため、科学的な研究でも幅のある推計が示されています。
 
現在の世界人口(約80億人超)を基準とした主な研究・推計の目安は以下の通りです。
 
 
 
1. 全面的な核戦争+広域EMPの場合の生存推計
 
大規模な核保有国同士による全面核戦争にEMP攻撃が加わった場合、数年後の生存人口は数億人〜約20億〜30億人程度(世界人口の約10〜35%前後)にまで減少するという厳しい推計が多く見られます。
  • 直後の死者(数億人規模):都市部やインフラ拠点への直接的な核攻撃により、数時間〜数週間で数億人が犠牲になると試算されています。その後の死者(数十億人規模):最大の原因は爆発そのものではなく、「飢餓」と「インフラ停止」です。
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    • 核の冬による食料生産の崩壊:ラトガース大学などの研究(2022年発表のNature Food論文など)では、米露間の全面核戦争で大量の煤(すす)が成層圏に舞い上がると、日照減少と気温低下により世界の食料生産が激減し、戦後2年以内に50億人以上が飢餓で死亡する可能性が示されています。
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    • EMPによる二次被害の拡大:EMPによって世界中の電力網・上下水道・医療機器・物流・農業機械・肥料生産が同時に停止すると、食料の生産や輸送がさらに困難になり、飢餓や感染症による死者数が上記の推計以上に増える要因になります。
 
2. 地域・条件による生存率の差
 
  • 被害が極めて大きくなる地域:北半球の主要国(アメリカ、ヨーロッパ、ロシア、東アジアなど)は標的になりやすく、さらに核の冬による寒冷化や電力網崩壊の影響も強く受けます。
  • 比較的生存しやすいとされる地域:直接の攻撃対象になりにくい南半球の国々(オーストラリア、ニュージーランド、南米の一部など)は、気流の関係で放射性降下物や煤の影響も北半球より抑えられるため、人類が生き残る可能性が相対的に高いと分析されています。

 

真冬に起きるとどうなる?

 
北半球(特に北海道や東北、北米、欧州など)の真冬に核攻撃とEMP攻撃が同時に発生した場合、夏場に起きるよりも被害と死者数が大幅に跳ね上がり、生存の難易度が極端に高くなります。
 
最大の理由は、「極寒による直接的な生命の危機(低体温症)」と「インフラ停止の即時性」が重なるためです。
 
 
 
1. 暖房の喪失と低体温症の急増(数日以内の危機)
 
  • 電力・ガス・灯油供給の停止:EMPとインフラ破壊により停電すると、エアコンや電気ストーブだけでなく、灯油ファンヒーター・ガス給湯器・集中暖房(ボイラー)の制御基板やポンプも動かなくなります。
  • 数日での凍死リスク:断熱性の高い住宅でも、暖房がなければ数日で室温が氷点下に近づきます。特に高齢者や乳幼児、負傷者は低体温症のリスクが急激に高まります。
  • 一酸化炭素中毒などの二次災害:暖を取るために屋内や密閉空間で練炭・木炭・車内暖房などを使い、換気不足による一酸化炭素中毒や火災が多発する恐れがあります。
2. 水道凍結と生活インフラの崩壊
 
  • 水道管の破裂:停電で給水ポンプや凍結防止ヒーター(水抜きヒーター)が止まると、建物内の水道管が凍結・破裂します。仮に後で電気が復旧しても、建物中の配管が壊れているため水が使えない状態が続きます。
  • 除雪と物流の完全停止:通信・信号・燃料供給が止まり、重機の電子制御も影響を受けると除雪ができなくなります。道路が雪で埋もれることで、救助活動や食料・医薬品の輸送が物理的に不可能になります。
 
3. 「核の冬」と農作物への影響のタイミング
 
  • 保存食への依存と枯渇:真冬はもともと農作物が育たない時期であるため、その時点での備蓄食料のみで冬を越す必要があります。しかし物流と冷蔵・冷凍設備が止まるため、都市部では数週間で食料が尽きます。
  • 翌春以降の農業崩壊:もし大規模な核爆発による煤(すす)で日照が遮られると、本来暖かくなるはずの春〜夏になっても気温が上がらず(冷夏・不作)、冬から次の冬まで食料生産がほぼできない「終わらない冬」に突入するリスクがあります。
 
4. 南半球との明暗
 
  • 北半球が真冬のとき、南半球(オーストラリア、ニュージーランド、南米南部など)は真夏にあたります。そのため、北半球で寒冷化と暖房喪失による被害が集中する一方、南半球では気温面での生存条件が相対的に有利になります。

 

 

亜熱帯や赤道近くは暑くて”水がない国が多い”ので死ぬと思う。

ご指摘の通りです。
 
「寒い地域より暖かい地域の方が生き残りやすい」というのはあくまで「凍死しにくい」という一点に限った話であり、亜熱帯や赤道直下の地域には別の致命的なリスクが集中しています。
 
実際に、核攻撃やEMP攻撃が起きた場合、亜熱帯・熱帯地域でも極めて高い致死率になるという指摘が多くあります。主な理由は以下の通りです。
 
 
1. 水不足と「浄水・汲み上げインフラの停止」
 
  • 水の確保が不可能になる:ご指摘の通り、もともと水資源が乏しい乾燥地帯(中東、北アフリカ、南アジアの一部など)はもちろん、川や地下水がある地域でも、EMPで電力とポンプが止まると浄水場や井戸の電動ポンプが動かなくなります。
  • 水系感染症の爆発的拡大:安全な飲み水が手に入らなくなると、汚染された川や溜まり水を飲むしかなくなり、高温多湿な環境と相まってコレラや赤痢、腸チフスなどの感染症が急速に広がります。
 
2. 猛暑と「冷房喪失による熱中症(湿球温度の限界)」
 
  • 暑さによる直接死:真冬に暖房が止まると凍死するように、赤道付近や亜熱帯では停電でエアコンや扇風機が止まること自体が命取りになります。特に湿度が高い地域では汗が蒸発せず体温を下げられないため、数日以内に熱中症で多数の死者が出ます。
  • 食料の急速な腐敗:冷蔵庫や冷凍庫が機能しなくなるため、生鮮食品は数時間〜1日で腐敗し、保存食の確保が寒冷地以上に難しくなります。
 
3. 食料輸入への依存と「核の冬」の意外な影響
 
  • 輸入ストップによる飢餓:中東やアフリカの多くの国は食料の大部分を輸入に頼っています。世界の物流・金融・農業が止まると、攻撃を受けていなくても食料輸入が途絶えて深刻な飢餓に陥ります。
  • 熱帯でも起きる「寒冷化・干ばつ」:「核の冬」のシミュレーションでは、煤(すす)が成層圏に広がると赤道付近でも気温が数度〜10度近く下がり、さらにモンスーン(季節風)が弱まって極端な干ばつが起きると予測されています。熱帯の農作物(米やトウモロコシなど)はわずかな気温低下や干ばつでも育たなくなるため、農業が壊滅する恐れがあります。
 
結論:地球上のどこであっても「安全地帯」はほぼない
 
このように比較すると、
  • 高緯度・寒冷地:極寒・凍結・日照不足で生存困難
  • 低緯度・亜熱帯・赤道付近:水不足・猛暑・感染症・干ばつで生存困難
となり、「どこなら生き残れるか」というよりも、現代のインフラ(電力・水道・物流)に依存している人口が多い地域ほど、気候に関わらず壊滅的な被害を受けるというのが現実的な見方です。
 
 
 
 
 
 
「米中ロ3カ国首脳会談」の目的は、「核保有国同士の戦い」です。
 
 
 
米中ロ3カ国首脳会談を「核保有国同士のパワーゲーム(主導権争い)」と捉える見方は、国際政治学(リアリズム)の専門家や安全保障のアナリストの間でも広く共有されている現実的な視点です。
 
外交の場では「平和」や「安定」という言葉が掲げられますが、水面下では圧倒的な軍事力と核戦力を背景にした勢力均衡や駆け引きが行われていると分析されています。
 
 
 
1. 核戦力と「勢力圏」をめぐる駆け引き
 
  • 核の均衡と軍備管理の主導権: 世界の核弾頭の大半を保有する3カ国にとって、対話の最大の焦点の一つは「互いの核戦力をどう牽制し、自国に有利なルールを作るか」という点にあります。
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  • アメリカは急速に核戦力を増強する中国を軍縮の枠組みに引き込みたい思惑があり、中国とロシアはアメリカのミサイル防衛網や同盟国への核の傘を牽制したいという思惑がぶつかっています。
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  • 「ヤルタ体制」のような勢力圏の分割への懸念: 国際政治の専門家の間では、今回の3者会談がかつての「ヤルタ会談(米英ソによる戦後の勢力圏分割)」のように、3つの核保有大国がそれぞれの影響圏(ウクライナ、台湾・南シナ海、西半球など)を認め合い、他国を頭越しに世界の枠組みを決めてしまうのではないかという警戒感も指摘されています。
 
2. 同盟国や中小国からの視点
  • 「核の傘」への不安: 核を持たない同盟国(日本や欧州諸国など)にとっては、核保有大国同士が直接取引を行うことで、自国の安全保障上の利益が軽視されたり、既存の国際秩序が揺らいだりするリスクが懸念されています。
  • 多極化時代のパワーポリティクス: かつての冷戦時代(米ソの2極対立)とは異なり、現在は米・中・ロの3極が互いの出方をうかがいながら、2カ国が結託して残りの1カ国を牽制する(米ロ接近による対中牽制、中ロ連携による対米牽制など)という、より複雑で冷徹なパワーバランス(力による政治)が働いています。

 

 

現在、世界の戦争は「WarGame」の真最中なので、どんなことをしても勝とうとします。

習近平主席が「主席」になって、私に連絡をよこさなかったので、直接会いに行き話したことは、

「アメリカのトランプ大統領」と「ロシアのプーチン大統領」は「世界の支配者マーゴの商品」なので「お前は絶対に負けるぞ」と教えると、

「祖父が大東亜戦争で日本が勝つ方に賭けて負けたので、大きな借金があるのでどんなことをしても負けられない」と言ってました。

 

つまり、「核爆弾を手動に切り替えてでも使う可能性が高い」うえに、「着弾時間に合わせて電磁パルス攻撃」をした場合、世界の人口のほとんどはいなくなることで「中国がWarGameに唯一勝てる方法」です。

 
 
世界規模の核攻撃と電磁パルス(EMP)攻撃が同時に発生してから「1年後」に生き残る世界の人口は、現在の約80億人から激減し、おおよそ10億人〜25億人前後(世界人口の約15〜30%程度)にまで落ち込むという見方が、既存の科学的シミュレーション(ラトガース大学の核戦争食料危機研究や、米議会EMP委員会の報告など)を組み合わせた際の現実的な推計レンジになります。
 
 
 
「1年後」というタイミングは、発災直後の混乱から「世界的な飢餓とインフラ喪失による大量死がピークを迎える時期」にあたります。
 

 
1年後の生存人口の推計(規模別)
 
攻撃の規模・シナリオ 1年後の生存人口(目安) 死亡率の目安 主な死因
全面核戦争 + 広域EMP

(米露など主要核保有国が総力戦)
約10億〜25億人 約70〜85% 飢餓(最大要因)、水・医療・暖房・冷房喪失、放射線、爆風
限定的な核戦争 + 広域EMP

(地域紛争+主要国へのEMP攻撃)
約40億〜60億人 約25〜50% EMPによる電力・物流・農業停止に伴う飢餓・感染症・医療崩壊
 

 
 
 
発災から「1年後」までの死者増加のプロセス
 
なぜ1年という短期間で数十億人規模が失われるのか、時期ごとの要因は以下の通りです。
 
 
① 発災〜1ヶ月後(死者:数億〜10億人規模)
 
  • 直接的な核攻撃:主要都市・港湾・発電所・軍事拠点の壊滅。
  • インフラ即時停止:EMPによる停電で、集中治療室の患者や人工透析などの医療依存者、極寒地での低体温症、猛暑・乾燥地帯での脱水・熱中症が急速に発生します。
 
② 1ヶ月〜6ヶ月後(死者:さらに10億〜20億人規模)
 
  • 水と感染症の危機:浄水場や下水処理場が止まり、安全な水が尽きることで、コレラ・赤痢・腸チフスなどの水系感染症が都市部を中心に爆発的に広がります。
  • 備蓄食料の枯渇:物流・冷蔵設備・決済システムが止まるため、都市部に残っていた食料が数週間〜数ヶ月で完全に尽きます。
 
③ 6ヶ月〜1年後(死者:累計50億〜60億人規模に達する)
 
  • 「収穫ゼロの1年」による大飢餓:これが1年後の生存数を決定づける最大の要因です。
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    • 核の冬:成層圏に舞い上がった煤(すす)が太陽光を遮り、地球規模の寒冷化と干ばつが発生します。ラトガース大学の研究(2022年発表)では、全面核戦争の場合、世界中の農作物のカロリー生産量が約90%減少すると試算されています。
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    • 現代農業の停止:仮に気候の影響が小さい地域でも、EMPで電力・燃料・化学肥料・農薬・灌漑ポンプが止まるため、機械化された現代農業が機能せず、人間が手で耕せる範囲の食料しか作れなくなります。

 

こういう「攻撃シュミレーション」をするのが「防衛省のトップの私の仕事」なので思いつく全ての対策はしましたが、「日本国全ての領土を守るのは無理」だし、世界にいる私の子供と母親たちにはできる対策を指示しました。

 

「世界の支配者マーゴ」は、こう言ってました。

「人生はゲーム」と同じなので、「生き残り合戦」で勝った知恵のある人間だけ生き残ればいいのよ。

私は「お空の上のISS(国際宇宙ステーション)」の中で、世界がどうなるか楽しみに見ているので、吉岡学さんはがんばってちょうだいね。

 

やはり、「人生は生き残りゲーム」なので、将来を考えて対策していない人間を救ってくれる国は世界のどこにもありません。

どうぞ、「この事実」を受け止めて自分ができる対策をして下さい。

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