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【防衛省】<事故ではありません!>海上自衛隊のSH60K哨戒ヘリコプター2機が墜落

2024年4月20日夜に、海上自衛隊のヘリコプター事故が発生しましたが、これは事故ではなく、「中国共産思想に影響を受けた人たちの人為的な攻撃」すので日本国民の皆様は「日本国を否定する発言の人間」にはご注意下さい。

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海上自衛隊 酒井良幕僚長の記者会見を見てもわかりますが、自分の部下が死んだのによくも作り話を淡々と話せるものかと情けなくなりました。

 

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まず、マスコミ報道をそのまま公開します。

海上自衛隊のSH60K哨戒ヘリコプター2機が墜落し、1人が死亡した事故。潜水艦を探知する「最重要任務」の訓練中に衝突した可能性が高いとされ、異常な接近を防げなかった原因が焦点となっている。ヘリ同士の衝突事故は国内外問わず相次いでおり、通常の飛行機と異なるリスクがあるとの見方も。中国や北朝鮮への対応で訓練時間が足りないとの指摘もあるが、どのような対処が必要か。

海上自衛隊の哨戒ヘリ「SH-60K」(出典:海上自衛隊ホームページ)

海上自衛隊の哨戒ヘリ「SH-60K」(出典:海上自衛隊ホームページ)

 

◆「通常よりも実戦に近い訓練」

 「通常よりも実戦に近い訓練をしていた」。23日午後の記者会見で、海自制服組トップの酒井良海上幕僚長はこう語った。事故は20日夜に発生。ヘリ3機が潜水艦を探知する対潜水艦戦(対潜戦)の訓練中、それぞれ4人ずつが乗る2機が空中で衝突したとみられる。見つかった1人の遺体は横須賀基地に搬送された。厚木基地に運ばれたフライトレコーダー(飛行記録装置)の解析では、22日時点で機器の異常は確認されていない。

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◆接近時の警報システムは遮断

 注目されているのが、複数機が無線を通じ、機体の位置情報を共有したり、接近時に警報を鳴らしたりする「僚機間リンク」というネットワーク構築のシステムだ。SH60Kから導入された機能だが、衝突した2機は切られていた。

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海上酒井良幕僚長の会見によると、このシステムは任務や状況によって活用しない場合もあるという。

2機が別の任務を担っていた可能性も浮上しているが、元海自幹部で軍事評論家の文谷数重氏は「今回に関しては、互いのヘリが至近距離に入り込む形での対潜戦訓練が行われていたと思われる。警報は鳴りっ放しになるので、切断することが許されていたのでは」とみる。

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<誤魔化しきれない防衛省の中国共産思想家の攻撃と防衛省の隠蔽体質の実態を詳しく説明します>

 

<事実1>まず、「SH60K哨戒ヘリコプター」についている接近時に警報を鳴らす「僚機間リンク」というネットワーク構築のシステムは、「防衛装備庁」で私が開発したものですので、「システム構造」はよく知っていますので戦闘訓練であって絶対に切るわけがありません。

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「元海自幹部で軍事評論家の文谷数重氏」という馬鹿者が言うことは全て嘘で、テスト飛行の時にも2機が近づくと警報は鳴りっ放しになったので、「消音ボタン」さえ押せば音は消せますが、お互いの位置を自動的に確認して回避行動するシステムになっています。

軍事評ライター文谷数重(1973年生まれ)国のお金で2012年3月早大大学院修了とありますが、仕事ができない人間のよくある例です。

つまり、元海自幹部で軍事評論家の文谷数重氏は、お金をもらって嘘を言っているわけです。

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➡️「SHー60K」の詳細データ

 

 

私が「SH60K哨戒ヘリコプター」に「僚機間リンク」を開発して付けた理由

現場で日々働く海上自衛隊員が操縦するヘリコプターに同乗して改善ポイントとを聞いていると、「操縦経験が少ない操縦士の場合、確認する計器の数が多いので、つい、計器に気を取られて周りの機体に近づいてしまい接触事故寸前がよくあります」とベテラン操縦士に言われたので、「自動的に日本の潜水艦と2機のヘリコプターの現在地を3次元に相互リンク」させてプロペラの風が影響しない一定の距離に近づけないようにプログラムしていますでぶつかる訳はないし、人為的な計画事故だと断定できます。

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さらに、「僚機間リンク」の周波数は特殊なので他国に盗まれることはない特別な周波数で、常時、繋いでいるのが普通ですので、どんなことがあっても自衛官の安全を守る「僚機間リンク」を切る操縦士などいるわけがありません。

「僚機間リンク」を切る可能性があるとしたら、現場を無視する「上官指示」しかありません。

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<事実2>「通常よりも実戦に近い訓練をしていた」と言っていますが、「ヘリコプターの夜間訓練」は雲の様子や気圧や波の様子を目視で安全を確保できないので、「ヘリコプターの夜間訓練はしないよう私の命令が出ているはず」ですし、緊急時の危険な夜間飛行をさせる許可が出たとしても絶対に「僚機間リンク」を切ることなどあり得ません。

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陸自でも海自でも有事の際でも「武器を積んでいないヘリコプター」を使う場合は、「重要な人員の移動のみ」と決められていますので、夜間訓練の指示を出せる人間は「幹部のみ」なので、完全に「海上自衛官内部の裏切りによる攻撃」だと断言できます。

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さらに、ヘリコプターが飛ぶ時は、海の中の敵の潜水艦から攻撃される可能性が高いので、必ず、訓練であってもヘリコプターだけ飛ぶことはありません。

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そんな状況を作れるのは、防衛省の階級ごとの責任範囲を調べれば、誰が指示を出したのかは誰でもわかるようになっていますので、すぐに「命令指示書」を確認して逮捕して下さい。

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防衛省で事故が起きた場合、組織内にも「調査班」はありますが、防衛大臣権限で「合同航空事故調査委員会」を設置できますし、外部の専門家に「調査依頼」することもできますが、やらない場合は内部の犯行と確定しますし、調査しない場合は防衛大臣責任となり、お金が渡っている証拠になりますので、どうぞ、野党はここを追求して下さい。

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➡️同じように陸自のヘリコプター事故の2023年(令和5年)4月6日(木)に発生した宮古島沖のUH-60JA航空事故の調査結果をご覧ください。最後に「ロールバック」の説明がありますが、ロールバックが発生しても自動的に回復する設計になっていますので人為的事故だと断定できます。

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私は防衛省の統合幕僚長よりも上の職位の「特別統合幕僚長」の資格を首相にもらった時陸海空の全ての防衛マニュアルを読んで覚えましたし、武器弾薬や人員を配備するマニュアルの不明確な点を全て書き換えて「新しいマニュアル」を陸海空の幕僚長に印鑑を押させて出していますし、「防衛省で私以上の司令官はいないので変更はできない規則」となっています。

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若い学生にも徹底するために「防衛大学校」にも統幕の部屋にも「私の指示書」は張り出されているはずですし、私の全ての「指示書」はマイクで録音して陸海空に通達していますので録音記録を調べれば私の指示に逆らった「国家反逆罪」の罪に問われる人間が見つかるはずです。

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ちなみに、私が引き受けた「特別統合幕僚長」という職位は、国の全ての省庁の特別上級国家公務員を含む「最高権限の職位」であり、首相と同じ権限を持っていて、定年はなく、私が死ぬまで国防のために働くために安倍晋三総理が任命してくれたので、「65歳定年」と嘘を言いましたが、定年はありませんので現在でも緊急時は「別班から緊急連絡」が入りますので、防衛省の裏切り者を即時処分する権限は持っています。

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「特別統合幕僚長の命令書」に逆らった人間は上官命令違反になりますし、士官以上は自動的に「国家反逆罪」になりますので、事故に見せかける暗殺専門の「別班」が処理しますのでどうぞ、ご覚悟下さい。

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1990年代の自衛隊の幹部は人間が口や紙で伝える「指示書」だけで命令を出していたので、燃やしてしまえば記録に残らないので、「口頭指示とメモの指示は全て禁止とする。逆らった場合は職位を3階級降格」と決めた通達文も出してあります。

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陸海空の全て指示は、コンピューターにつながる「マイク」で指示を出すか、メモを部下に渡してパソコンで入力しないと「正式な命令書」として認められませんので、もし、「夜間飛行の許可を出した人間がいるなら明白で、海上幕僚長の海将酒井良(第35代)の指示だと思われますので、木原稔防衛大臣は追及して処罰して下さい。

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岸田首相や木原稔防衛大臣が何もしない場合は、中国共産党に手を貸していることになるので、「日本国の裏切り者」は早めに首にして始末して下さい。それが、日本国民の税金で食っている「政治家の仕事」です。

酒井良海上幕僚長

木原稔防衛大臣

 

<事実3>1990年代に、陸海空の全ての共産党支持者や共産主義に影響を受けて国を裏切っている自衛官全員を陸海空の幕僚長たちと一緒に調べましたし、その試験問題を作ったのも私ですので、1990年代当時の左翼思想の結果を国民の皆様に報告しますのでよく考えて下さい。

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1)海上自衛官 65%が共産主義思想に影響を受けています

2)陸上自衛官 32%が共産主義思想に影響を受けています

3)航空自衛官 16%が共産主義思想に影響を受けています。

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(特記すべき事項)

特に、階級が高い人間ほど「左翼思想に影響を受けている人間」が多く、尋問最中に喧嘩になるケースもたびたびあったので、このテストの実施には2名上の護衛が付くことと、対話内容を全て録音する必要性を感じます。(全て録音済)

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ちなみに、「海上保安庁」にも同じテストをしてもらうと、「82%が共産主義思想に影響を受けています」と答えが出ましたが、「全ての問題の解決は海上保安庁内で行います」と言ったので、国土交通省管理下なので任せましたが、2024年1月に羽田空港で人身事故を起こした海上保安庁幹部がいますので、確実に、武器を持って日本を裏切っている人間が増えている証拠です。

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なぜそうなるかというと、昔から太平洋に丸で囲まれた「排他的経済数水域」の中で、中国の潜水艦と日本の海上自衛隊の交流事実を何度もレーダーと通信傍受して確認したので、近づかないように命令を出していたのに、「上官命令無視の重罪」になりますのでご覚悟下さい。

 

 

<事実4>2023年1月10日午後0時30分

海上自衛隊 護衛艦が自力航行不能 山口沖、スクリュー損傷

https://www.asahi.com/video/articles/ASR1H4H4PR1HPITB002.html

 

この事故もありえない事故で人為的に「予備エンジン」を壊す人間がいないと「護衛艦」が止まることは絶対にありません。

全ての護衛艦は左右2つのエンジンが動いていて、一つが止まっても動けるようになっていますし、さらに「電気式予備エンジン」もあるので、二つのエンジンが止まっても船が止まることは絶対にないのです。

 

<事実5>現在、「台湾で起きている地震」は、全て「中国軍のICBM爆弾」が原因です。

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震度4以上が1日で100以上 「船に乗るよう」台湾で余震

https://news.yahoo.co.jp/articles/a9f940a0b06bd1c93e70fcea2139ea8edaaaa564

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「台湾の地震の原因が中国軍のICBM爆弾」だという理由は、「台湾の東側」でしか爆発させていないからです。

自然界の地震であれば、台湾の東側に集まって揺れることなどない絶対に無いからです。台湾の海の深さをこの地図で見て下さい。

台湾の地震 4月23日03:27頃、震源の深さ:ごく浅い ・地震の規模:M6.6(推定)

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googleMapの地図を見ればわかりますが、台湾の西側は海の深さが50mほどしかなく浅い」ので、中国の潜水艦でICBM爆弾を置くには無理なので、全てのICBM爆弾を台湾の「東側」に置いて経済的に台湾を脅しているのがわかります。

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この状況を世界はどう見ているのか知らないのは、G7にも来なかった中国だけですので、教えておきます。

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何度も言いますが、「台湾は正式に国連に中国から独立した国として登録」されていますので、中国が台湾に対して攻撃している事実が判明すれば、世界中が中国を一気に攻めて良い安全条約がもう交わされています。

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なぜ、そうなるかというと、中国の西側は爆弾ばかり落としたので「砂漠地帯」となっていますし、中国のほとんどの防衛設備は北京と上海の周りに集中していますので、「中国が日本や台湾に手を出した場合、世界中の国々と一緒に中国を攻める作戦命令はもう出ていますし、G7と大東亜連合防衛のトップ司令官は、私だからです。

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現在、ロシアはウクライナを攻めていますが、みなさん、本当に現地へ行って確認したのですか?

 

テレビで流している戦争の画像は本物だと断言できますか?

現地のテレビキャスターがお金をもらって嘘を言っているとは思えませんか?

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ロシアがウクライナを攻めて、いろんな国が参戦していると思っていると思いますが、どこまで事実かあなたは真実をわかって理解しているのですか?

 

現在のロシアとウクライナの戦争エリア

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これが現在のネット社会の情報を操作できるSNSの結果ですので、事実が全く無くても「情報操作」は簡単にできる時代なのです。事実を確認するための人工衛星が「スターリンク」なのです。

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もう、中国は日本の能登半島にも豊後水道にもICBM爆弾で爆発させたし、台湾の東側でもICBM爆弾を爆発させたので、中国の西側で地震があったと思いますが、あんなところにマグマの活断層はありません。あれは、中国を西側から攻撃するための「お知らせ攻撃」で大きな地雷を爆発させただけです。

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中国北西部でM6.2の地震、死者120人超える 厳寒の中で救助続く

https://www.bbc.com/japanese/67757418

もうボツボツ、世界の国々は、一気に中国を攻撃しますのでご覚悟下さい。

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中国の習近平主席は、軍事的にロシアに中国を包囲されることが最も怖いのでプーチンと手を組んでいると思っていますが、今、日本と台湾を攻撃しながら、岸田首相を筆頭に、日本を中国に売ろうとしている政治家たちが多いので、「ある日」を超えると一斉に世界が中国領土を全て奪いにきますので、どうぞ、ご覚悟下さい。

世界のどこの国も「中国のやり方」に不満を持っているので、もうとっくに「中国侵略計画」は世界規模で参戦命令が世界中に出ています。

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この戦いが始まった途端に、中国に手を貸している全ての日本国籍の裏切り者たちも一気に始末されますので、どうぞ、ご覚悟下さい。そのために作ったのが「別班」です。

 

「防衛省 特別統合幕僚長 & 国連平和大使」からのお知らせでした。

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