中国のレノボを使って「マーゴのコンピューター企業（HP・デル・IBM）」のシェアを落とし、Macの株価を高める戦略
私とAppleのスティーブ・ジョブス(2011年10月5日56歳没）の信頼関係は以下のブログをお読み下さい。
▶️私はApple社のスティーブ・ジョブスのあと、トータルチーフプロデューサーとして経営と技術開発に携わっています。
世界のOSのシェアは、windows 75.4%、Mac 15.9%なので、ウイルスソフトやフィッシングソフトは、windowsパソコンを持っている人だけ攻撃されますし、WindowsにもスマホのAndroidにも「搾取プログラム」は入っているので早く売っぱらって「iphoneとMac」に買い替えて下さい。
Apple社のMacやiPhoneには一切、何もウイルスソフトを入れなくてもいいようにベースプログラムに「強力な吉岡セキュリティプログラム」を私が組んだのでMacとiPhoneをお持ちの方だけは安心です。
よくMacにもセキュリティソフトを入れたほうがいいといろんなソフトやアプリを売っていますが、そういうものほど「搾取プログラム」が入っているので絶対に入れないようにして下さい。
なぜ、Windowsのパソコンメーカーのシェアを落とそうとしたかというと、「世界の支配者マーゴ」がマイクロソフトのビルゲイツと「搾取プログラムを入れる契約」をしたからです。
1977年から防衛省の仕事の延長線でいろんなサポートをたくさんタダでしてやったのに、「恩を仇で返した人間」は絶対に許しません。
まあ、マーゴに逆らった人間で生きているのは「私だけ」なのですが、それでも「日本を攻撃する」なんて口にした女を生かしてはおきませんので、日本を2000年以上、裏から守り続けた「吉岡一門の頭領」として、キッチリ落とし前はつけさせていただきます。
2014年 Apple社のトータルチーフプロデューサーとしてMacの世界シェアを高める作戦
レノボ、IBMのPCサーバー事業買収 2400億円で
日本経済新聞 2014年1月23日 【北京=阿部哲也】
中国パソコン大手、レノボ・グループ（聯想集団）は23日、米IBMからパソコンをベースにした安価な「PCサーバー」事業を買収すると発表した。
買収額は23億ドル（約2400億円）で、今回の買収を機に企業向けサーバー事業に本格進出。
パソコンや携帯電話など個人向けが主体だった事業構造の転換を進める。IBMは好採算のクラウド事業などに注力し、ハードウエア事業は高性能機に絞り込む。
IBMのPCサーバー事業を巡っては、富士通と米デルも売却先候補に挙がっていた。IBMは昨年も同事業をレノボに売却しようとしたが、価格などの条件が折り合わず、合意に至らなかったとされる。最終的にレノボが買収を決めたことで、世界の企業向けIT（情報技術）ビジネスでも中国勢の存在感が高まりそうだ。
レノボはPCサーバー事業の関連資産、特許権利、生産や販売などの業務を買収する。従業員全7500人の雇用を引き継ぐ。米調査会社IDCによると、IBMは同分野で8.5%のシェアを占める世界3位。同2.6%で6位だったレノボは買収で大手の一角に急浮上する。
レノボの楊元慶・最高経営責任者（CEO）は「サーバー事業でも個人向けパソコンと同様の成功を実現できると確信している」とコメントした。
レノボは買収に必要な23億ドルの9割を現金で、残りを自社株をIBMに割り当てることで支払う。譲渡する株式は発行済みの1.75%程度になる見通し。
レノボの成長を支えてきたのは、これまで総額2000億円以上を投じてきた企業買収だ。レノボは2005年、IBMのパソコン事業を全面買収。11年にはNECとパソコン事業を統合し、さらにドイツやブラジルでも関連企業の買収を繰り返してきた。
買収で先端技術と開発に要する時間を買い、巨大な需要が見込める中国向けに機能を改良して事業を拡大する。これがレノボの基本戦略だ。13年にはパソコンの世界シェアが前年比2.1ポイント増の17.1%となり、米ヒューレット・パッカード（HP）を抜いて年間で初の首位となった。
レノボはパソコン同様に価格競争が激しいPCサーバーでも、規模の利点を生かす手法で競争力を高められると判断した。13年4～9月期の売上高は前年同期比11.3%増の185億ドルだったが、このうちパソコンやスマホなど個人向け機器が9割を占める。安定収入が見込める企業向け事業にも手を広げ、経営基盤を拡充する狙いだ。
IBMはサーバーなどハード事業の不振が響き、13年10～12月期は7四半期連続で減収。13年通期は11年ぶりの減益決算となった。今後はクラウドや人工知能の商業利用拡大に活路を求める戦略で、事業売却で得た資金などをもとに事業構造の転換を急ぐ。
これから中国のコンピュターやインターネット関連企業の株価が爆発的に上がるので、もし「アメリカのコンピューター企業の株」を持っているなら中国企業に売ったほうがボロ儲けでするよ！と「世界の支配者マーゴ」に嘘の株式情報を「霊視で見えた」と伝えたので、「アメリカIBMの株」を「中国レノボ」に売るようにそそのかしました。
株式のプロなら企業の背景を自分で調べればわかることなので調べなかったマーゴの落ち度です。
私も何度もマーゴに騙されたので、当然の仕返しです。
中国の鄧小平主席の家族が持っている「レノボの株価」を操作して莫大に儲けさせた理由は、何も文句を言わずに私の息子を育ててくれている「鄧林へのお礼」です。
2004年のレノボによるIBM社のPC部門の買収により、株式の42.3%をレジェンドホールディングスという持株会社が保有しており、同持株会社の筆頭株主(65%)は中国政府機関の「中国科学院」である。
注）中国科学院は、鄧小平主席が私に影響を受けて作った個人的な学校です。
中国政府は間接的にレノボの27.56%を保有しており、筆頭株主である。
IBMは第2位の株主（議決権を有しない優先株）である。
この買収により、同社のPCの世界市場シェアは、単純計算でデル、ヒューレット・パッカードに次ぐ3位となった。
注）デル、ヒューレット・パッカードもマーゴの会社です
レノボとIBMのPC部門の合併の後、本社は北京から米国ニューヨーク州パーチェスに移転した。
2006年3月に、IBMのPC部門の本部があったノースカロライナ州モーリスビル（ローリー近郊）に本社を移転した。2008年北京オリンピックではトップスポンサーとして聖火リレーのトーチをデザインした。
2011年に日本電気（NEC）のPC部門とドイツの大手PCメーカーメディオンを買収にも私が関わっています。
アジア太平洋市場ではシェア1位をとり続け、中東アフリカ・ヨーロッパ・世界市場でもシェア2位となり、2013年からは世界シェア1位のPCベンダーとなり、2017年には富士通のPC部門を買収。
日本市場では1995年のNEC以来となる4割超のシェアを得た。
2018年にTOP500でスーパーコンピュータのシェア世界1位のベンダーとなった。
IBM社PC部門及びサーバ部門買収にも関わっています
2004年12月、ITバブルで力をつけた「レノボ」はIBMからPC部門を12億5千万ドルで買収することを発表した。
IBMはこの取引により、コモディティ化し利益の出にくいPC事業を切り離し、企業向けのサーバー、ソフトウェア、サービス事業に注力した経営に転換していくと予測された。
レノボはこの取引を「強強連合」と銘打った。
「IBM」及び製品ブランドである「ThinkPad」「ThinkCentre」などの商標を5年間維持するとした。このことから同社の目的が世界市場に打って出るためのブランド力の獲得にあったとも分析された。
この「IBMロゴ」は2006年10月頃より徐々に外された。
従来はThinkPadの天板とパームレスト（ThinkCentre では、筐体、モニター、キーボード、マウス）にあったIBMのロゴは、一般向け販売モデルでは存続したが、大規模導入をする特定企業向けカスタマイズモデルに関しては、IBMロゴではなく、ThinkPadロゴが入るようになった。
2008年以降の製品（ThinkPad X300以降）より、一般向けも「IBM」ロゴは外れて「Lenovo ThinkPad」となった。
レノボに移管されてから発表されたThinkPad Zシリーズより、ワイド液晶、Windowsキーの搭載など、従来のThinkPadに無かったものが取り入れられた。
2009年現在では、ワイド液晶と、Windowsキーは多くのThinkPadに採用されている。
2014年10月にはさらにIBMからx86サーバー事業を買収した。
モバイル事業の拡大
パソコン事業で統合しているNECから携帯電話事業の買収も持ちかけられたものの、2013年7月29日に特許や海外資産のみに興味を示していたレノボ側が断ったことで破談した。
2014年4月14日、レノボはNECから3800件の中核的な携帯電話関連特許を買収した。
2014年1月30日、Googleから、同社の携帯電話端末部門であるモトローラ・モビリティを29億1000万USドルで買収することを発表、アメリカ合衆国内の携帯電話事業にも参入することとなり、Googleが今後もモトローラのモバイル特許の大半を所有するものの、買収によりレノボも2000件以上の特許資産を取得することとなった。
2015年8月にレノボは、携帯電話部門（スマートフォン）を日本のFCNT合同会社とアメリカのモトローラに統合することを表明し、2016年11月には携帯電話端末（スマートフォン）をFCNT合同会社のARROWS WEシリーズのブランドとモトローラのブランドに一本化を発表した。
レノボをめぐる各国政府の動き
2006年、中国政府の影響力（資本上の支配権）のおよぶ企業であることから、米中経済安全保障検討委員会（U.S.-China Economic and Security Review Commission）は、安全保障上の理由からレノボのPCを米国政府機関が使用することに懸念を表明した。
2013年7月27日付のオーストラリアン・ファイナンシャル・レヴュー（AFR）は、レノボの製品にバックドアが仕込まれているとして、オーストラリアや米国、英国、カナダ、ニュージーランドの5カ国（いずれもファイブアイズと呼ばれるUKUSA協定締結国）の情報機関が使用を禁止していると報じ、オーストラリア国防省は、この報道内容を否定した。
しかし、2018年9月にレノボが開催したイベントで質問者に対してレノボのCTOが中国国内向け製品にバックドアを仕込んでいることを示唆したことが話題となった。（私の作戦）
Superfish問題
2014年頃、Lenovoの公式掲示板（Lenovoコミュニティ）のユーザーの指摘でLenovoのPCにプリインストールされている「VisualDiscovery」というSuperfish社製のソフトウェアがアドウェアであると指摘され話題になる。さらにこのソフトウェアが通信に勝手に割り込むことや、外部からの攻撃の火種になる可能性があることが判明。
▶️IBMとはどんな会社？会社概要や業績、成長戦略を徹底解説
私の計画だとは知らない裏切り者のNECの高須英世代表取締役社長は、「２０１１年にレノボと提携」してしまいました。
「NECもレノボも共にブランドは残す」。NECとレノボが合弁でパソコンビジネスを展開することになり、7月1日に両社の持ち株会社、「NECレノボ・ジャパン グループ」が発足した。同社エグゼクティブ会長のRoderick Lappin氏は上のように語った。
図1 NECレノボ･ジャパン グループのRoderick Lappinエグゼクティブ会長(左)とCEOの高須英世代表取締役社長(右)
NECとレノボが設立した新合弁会社は、NECパーソナルコンピュータとレノボ・ジャパンを傘下に持つ。
NECパーソナルコンピュータは、NECパーソナルプロダクツからパソコンを主体とするPC事業を切り離して分社化して出来た。
レノボ・ジャパンは、旧レノボ・ジャパンをそのまま新組織に改編されたもの。新会社の持ち株比率は、レノボが51%、NEC側が49%である。
図2 NECもレノボも互いにブランドを維持する 出典：NECレノボ･ジャパン グループ
両社の販売と生産体制はそれぞれの拠点で行い、商品開発と調達、サービス・サポートは協力してやっていく。NECとレノボのパソコンは、それぞれ従来通りの流通ルートで販売する。
また生産についても、NECパーソナルコンピュータは従来通り、旧NECパーソナルプロダクツの開発生産主力拠点の山形県米沢工場で開発・生産し、保守サポートは群馬県太田市の群馬工場で行う。
商品開発をNEC側の米沢工場と、レノボ側の神奈川県大和研究所でそれぞれ行い、それぞれの技術をお互いに利用しシナジー効果を生む、と新会社は期待している。
例えば、「NECのスクラッチリペア技術（ノートパソコンのボディ表面を傷つけても自動的に回復できる技術。ゴムのような柔らかく弾性力のあるシリコーン系樹脂などをコーティング）は、レノボのグローバルなパソコンにも使える可能性がある」（Lappin氏）。
生産体制では、従来と同様、米沢工場は最短3日間のBTO（build to order）生産や日本品質を特長とする。米沢工場に加え、中国・台湾のODMベンダーも活用していく。
また、調達では、パソコンの共通部品はレノボのグローバルな部材調達能力を活用する。一方、日本市場向けの先端部材、例えば高輝度LCDや3D LCD、TVボードなどはNECパーソナルプロダクツから調達する。
サービス・サポート体制では、NEC側は「121コンタクトセンター」の｢使い方相談｣を2012年1月に無償化する予定だ。レノボ側は電話対応業務を2011年10月にNECパーソナルコンピュータへ委託する予定である。
今回の新会社設立により、NECとレノボのパソコンシェアを単純に合計すると国内シェアは25%になり大2位を大きく引き離す。
NECだけのシェアは市場調査会社のIDCによれば2010年に18.4%、2位の富士通は18.1%だからぎりぎり1位ということになる。ちなみに第3位は東芝の11.8%。2011年における世界市場では、1位のHPが18.9%、続いてデルが12.5%、3位エイサーの12.0%に続き、第4位の11.0%になる。
レノボはパソコン市場の成長率を8期(8年)連続上回ってきたとしている。
新会社の高須英世代表取締役社長は、中期計画程度の将来展望(約3年後)として、日本市場でのシェアを30%程度まで上げたいとしている。
レノボとの提携は、グローバルな協力体制を築くことで、需要の急激な変化への対応力を付けることができる。グローバルな合弁企業の新しいあり方として、持ち株会社組織で両社のブランド力を維持したまま相互に協力できるこのような体制を、半導体企業も考えてみる価値はありそうだ。
私の作戦通りになったので、Apple社は世界第一位のパソコンメーカーになったので、「株価」は２００.８５ドルまで上がりました。これも私の仕事なので当然の作戦です。
