1978年(18歳）、岡山理科大学入学にしてすぐの頃、防衛省のハードプログラムを組み替える仕事を無償で契約していたので、防衛省が使っていたIBMの１台のパソコンで作業しているとIBMのパソコンがすぐに固まるので電源を切って大人しくなってから「再起動」をかけようと待っていたのに、後ろ側で「ブーン」という音が「電源の場所」から鳴っていました。

何が動いているのかをパソコンの後ろの蓋を開けて見ると、「電源BOX」の箱の中から音がするので、壁から電源コードを引き抜いて電源BOXをドライバーで開けてみると、不思議な赤いランプが付いているのが消えました。

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なぜ、電源を切っているのに、赤く光るのかが不思議だったので、電源コードの線を切ってバラして、別なプラスとマイナスのコードを取り付けて二股にして、「オシログラフ」に繋いで見ると、不思議な波形が出ていました。

電源ボタンで「再起動」をかけて「通常のコンセント状態」で「オシログラフ」に繋ぐと、ハッキリ波形が大きく揺れたので、「何かのデータが送られている」と思ったので、適当に数字を入れてキーボードを叩くと、オシログラフの波形が大きく揺れたので、「データを勝手に送って盗まれている！」とわかりました。

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これがアメリカペンタゴン指導の「IBM社の搾取プログラム」を見つけた始まりでした。

次に試したのは、パソコンのサーバーに繋がる「LANケーブル」を引き抜いて「再起動」をかけると、オシログラフの波形は全く動きませんので、これでハッキリ「電源BOXから通信してパソコン内部の情報を盗んでいる」ことが決定的になりました。

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このことを統合幕僚長に説明しても理解できなかったので、防衛省のサイバー担当の一番頭が良い人を呼んでもらい説明すると、顔色が変わり、「どうすればこの搾取プログラムを止めれますか？」と聞かれたので、「全ての電源の後ろの蓋を外して、電源BOXを経由せずに普通の電源コードに溶接して付け替えて下さい」と伝え、統幕の指示で全ての部署のパソコンの電源コードを付け替えてもらいました。

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アメリカペンタゴン（国防総省）に統合幕僚長から文句を言ってもらうと、「それはIBM社の問題なので、こちらには関係ない」と言ったので、さすが「国の公務員」だと思い、どこの国も同じで、自分の責任にはなりたくない人間が集まっているのが「国家公務員」でした。

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でもきっと、これからもたくさん「搾取プログラムをパソコンのいろんな部分に仕掛けると思うので注意して下さい」と伝えてその日は岡山に戻りました。

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しばらくすると、大学の授業中に「防衛省から電話です」と事務員さんから呼び出しがあり、「吉岡さん、全ての電源を付け替えましたが、まだ、どこかでデータが盗まれているのようなので、もう一度、防衛省に来てもらえますか？」とサイバー責任者に言われたので、週末を利用して岡山駅から新幹線に乗り、品川駅に迎えに来た防衛省の統幕の車でコンピュータールームに入り、異常が出ているパソコンの場所を特定しました。

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１台のデスクトップパソコンだけ防衛省のホストコンピューターを経由せずに、「単独ライン」で普通に動かしても異常は出ないのですが、防衛省のサーバーを経由させた途端に、オシログラフにいろんな波形が出てきて、キーボードを一切、触れていない状態でも「データが送信されていた」ので、切り離したパソコンの部品のひとつひとつをバラバラにして「オシログラフ」に繋ぎながら、ホストコンピューターと同じ予備ホスト（ダミー）に繋いで「発信元」を探しました。

すると、「CPU（中央演算処理装置）」を外した時に、オシログラフの波形が止まったので、原因は「CPU（中央演算処理装置）」だとわかりました。

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「以前とこのパソコンは違うので、新しいパソコンの仕様書を見せて下さい」とお願いすると、「CPU（中央演算処理装置）」が新しいものに変わっていたので、全てのパソコンを入れ替えたとサイバー担当の責任者が教えてくれました。

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1978年当時（19歳）は、インテル社の「インテル８００８」というプロセッサー(CPU)が情報を抜き取っていることが判明したので、すぐにインテル社に電話で文句を言いましたが、また、「外注しているので自社の責任ではない」と言い張りましたので、他社のCPUを試して、結局、アメリカのAMD社（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ社）のCPUに全てを入れ替えさせて、インテル社のCPUは使用禁止にしました。

 

しかし、日本の防衛省はアメリカ政府とパソコンメーカーと「20年間新規購入契約と保守契約」をしていたため、インテル社が新しいCPUを発売すると、その度に、全てのパソコン分のCPUが送られて来ますが、「全て使用禁止にして廃棄」させました。

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「パソコンの世界の常識」を知らない「防衛省のぶら下がり政治家」たちは、20年なんてバカみたいに長い期間の契約をした結果、無駄なお金をたくさん捨てることになっているので、自分一人でパソコンを触われない「バカな老人政治家」たちは、すぐに首にすべきです。

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インテル社も考えたもので、「マイクロソフト社のWindows」と手を組んで、「どちらの会社の問題か判らないようにしました」が、私はすぐに両者の「搾取プログラム」を発見したので、防衛省の全ての新しいパソコンをすぐに古い機種に戻すよう指示を出しました。

 

「Windouws1.0」は、女性自衛官たちが欲しがったパソコンですが、これも「使用禁止」にしました。

 

 

しばらく防衛省から連絡はなかったのですが、1990年（39歳）の頃になると防衛省から連絡が来たので確認しに行きましたが、やはり使えない部品ばかりなので、全く新しいハードプログラムと、画面上で動かせるソフトウエアと、「日本製CPU」の開発を依頼されましたので、私の「日本国内の専門研究者チーム」だけで開発をして成功しました。

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開発会議の体験を書いたブログが、こちらです。

「日本製超超超LSI」と「吉岡ファジーコンピューター」を作ったのは私です。

https://earthtscu.jp/?p=66877&preview=true

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一般のユーザーの皆さんは、「windows95」の頃からパソコンを手にした人も多いと思いますが、全てのパソコンデータはアメリカに盗まれていると思って諦めて下さい。

 

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日本の独自CPUと、ハードプログラムと、ソフトプログラムは、防衛省だけのものなので一般には発売しませんが、一部、NECには、「1982年発売のNEC PC-9800シリーズ」というすばらしい機種があったので、NECのプログラマーたちと一緒に開発を重ねながら、一部の防御システムにNECパソコンを使うことを許可しました。

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Apple社も「インテルのCPU」を使っていたので「インテル社の搾取プログラム」でデータを盗まれることをアメリカのApple本社に電話で伝えると、すぐに、「イギリスにホストコンピューターのメインサーバーを船で移す指示」をスティーブ・ジョブス本人が出したあと、本人からお礼の電話があり、「イギリスのホストコンピューターが動き出したら見に来て欲しい」と言われ、２週間後、イギリスからスティーブ・ジョブス用のプライベートジェット機が羽田空港に迎えにきたのでイギリスに行き、「Apple社だけで開発できる「中央演算処理装置（CPU）の開発エンジニア」たちを集めてコンピューター業界の裏話をしてから、新しいCPUを研究して下さい」と伝えました。

イングランドまで行くと、その当時の「アップル社の新しいホストコンピューター」をスティーブ・ジョブスが見せてくれたし、私が作ったアメリカペンタゴンの「搾取プログラム」が入れない「特別な防御プログラム」の組み方も専門研究員たちに教えた結果、30年かけて完成したアップル社のCPUが、「M-1チップ」なのです。

スティーブ・ジョブスは「お礼の小切手を切ろうとした」けど、「No, thank you」だけ言って終わろうとすると、

「新しく開発できたチップ」の名前は、「まなぶは１番」という意味の「M-1チップ」にすると約束してくれたのは、スティーブ・ジョブスです。

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1985年にスティーブ・ジョブスが、仲間のスカリーに会社を追い出された時にも私に電話が来ましたが、これでまた「M-1チップ」の開発が遅れると泣いて電話をくれました。

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1997年にアップル社に復帰したスティーブ・ジョブスから、「頑張ってM-1チップを作るからもうしばらく待っていてくれ！」と電話をもらいましたが、2020年10月にやっと完成したようで、生きていたらスティーブ・ジョブスとお祝いしたかったほど仲良くさせてもらったコンピューター仲間でした。

スティーブ・ジョブス　2011年10月5日没

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1990年代（３０代）の頃に、「私の国防の開発チーム」が開発した自分の耳につけていた特別な「マイク付きイヤホン」にスティーブ・ジョブスが興味を持っていたので見せてあげると、研究室で分解したようで、「片方が壊れた」と残りの片方を返しましたが、その時の分解の結果で誕生したのが、「Air Pods Pro」です。

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「Air Pods Pro」の両耳につけるだけで「周りの音を遮断する技術」は、周りの音と同じ周波数の波長を出す設計にした結果、周りの雑音が聞こえずに綺麗な音楽を聴けるし、スマホの会話もクリアになるのでとても便利な商品ですが、車の運転の時は周りの音が聞こえないので避けてお使い下さい。

本当に、「技術者はすぐに技新しい術を盗む」ので面倒な人たちですが、私はアップル社を応援しているので亡くなった人は許すことにしていますし、「Air Pods Pro」も愛用しています。

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アメリカペンタゴンは、「日本IBM社」を通して日本企業や防衛省から情報を盗む作戦が失敗したので、「日本IBM」の仲良しだった社長をアメリカに呼び戻したあと、アメリカIBMとの契約を打ち切りにしたので、「IBMは身売り」をした結果、中国に買われしまい「レノボ」と社名を変えて、アメリカIBMの社員は「全てレイオフ（首）」にされてしまいました。

➡️レノボ、IBMのPCサーバー事業買収　2400億円で

 

【北京=阿部哲也】中国パソコン大手、レノボ・グループ（聯想集団）は23日、米IBMからパソコンをベースにした安価な「PCサーバー」事業を買収すると発表した。買収額は23億ドル（約2400億円）で、今回の買収を機に企業向けサーバー事業に本格進出。パソコンや携帯電話など個人向けが主体だった事業構造の転換を進める。IBMは好採算のクラウド事業などに注力し、ハードウエア事業は高性能機に絞り込む。

 

IBMのPCサーバー事業を巡っては、富士通と米デルも売却先候補に挙がっていた。IBMは昨年も同事業をレノボに売却しようとしたが、価格などの条件が折り合わず、合意に至らなかったとされる。最終的にレノボが買収を決めたことで、世界の企業向けIT（情報技術）ビジネスでも中国勢の存在感が高まりそうだ。

レノボはPCサーバー事業の関連資産、特許権利、生産や販売などの業務を買収する。従業員全7500人の雇用を引き継ぐ。米調査会社IDCによると、IBMは同分野で8.5%のシェアを占める世界3位。同2.6%で6位だったレノボは買収で大手の一角に急浮上する。

レノボの楊元慶・最高経営責任者（CEO）は「サーバー事業でも個人向けパソコンと同様の成功を実現できると確信している」とコメントした。

レノボは買収に必要な23億ドルの9割を現金で、残りを自社株をIBMに割り当てることで支払う。譲渡する株式は発行済みの1.75%程度になる見通し。

レノボの成長を支えてきたのは、これまで総額2000億円以上を投じてきた企業買収だ。レノボは2005年、IBMのパソコン事業を全面買収。11年にはNECとパソコン事業を統合し、さらにドイツやブラジルでも関連企業の買収を繰り返してきた。

買収で先端技術と開発に要する時間を買い、巨大な需要が見込める中国向けに機能を改良して事業を拡大する。これがレノボの基本戦略だ。13年にはパソコンの世界シェアが前年比2.1ポイント増の17.1%となり、米ヒューレット・パッカード（HP）を抜いて年間で初の首位となった。

レノボはパソコン同様に価格競争が激しいPCサーバーでも、規模の利点を生かす手法で競争力を高められると判断した。13年4～9月期の売上高は前年同期比11.3%増の185億ドルだったが、このうちパソコンやスマホなど個人向け機器が9割を占める。安定収入が見込める企業向け事業にも手を広げ、経営基盤を拡充する狙いだ。

IBMはサーバーなどハード事業の不振が響き、13年10～12月期は7四半期連続で減収。13年通期は11年ぶりの減益決算となった。今後はクラウドや人工知能の商業利用拡大に活路を求める戦略で、事業売却で得た資金などをもとに事業構造の転換を急ぐ。