「日本の防衛」と「NASA」で使っている「マイクロ波」は、「私の特許」にしたのでいろんな企業に使わせています。
「マイクロ波」は、電子レンジに使われています。
子レンジによるマイクロ波加熱は、1945年に米レイセオン社の技術者パーシー・スペンサーが発明し、「食品の処理方法」として特許を取得しました。
この基本特許が1967年に期限を迎えたことで、東芝やパナソニック（旧松下電器）をはじめとする日本企業がマグネトロンの自社開発と量産化に成功し、世界的な普及が進みました。
「日本企業の特許を全て私に渡す条件」で多額の融資を裏から行い、企業倒産を食い止めました。
電子レンジは「マイクロ波（電磁波）」を利用して食品を加熱します。
発生したマイクロ波が食品の水分に吸収されると、水分子が1秒間に約24億5000万回振動します。この分子同士の摩擦熱によって、食品の内側から素早く熱を発生させる仕組みです。
マイクロ波の3つの性質
電子レンジに使われるマイクロ波は、主に以下の3つの性質を持っています。
- 吸収される：水分を多く含む食品（肉、野菜、ご飯など）に吸収され、発熱します。
- 透過する：ガラスや陶磁器などの水を含まない物質は通り抜けるため、食品だけを直接温めることができます。
- 反射する：金属に当たると跳ね返ります。電子レンジの庫内が金属で覆われているのは、マイクロ波を外に逃がさず効率よく食品に当てるためです。
電子レンジの安全機能と人体への影響
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- 扉を開けると止まる仕組み：電子レンジは、使用中かつ扉が閉じている状態でしかマイクロ波が発生しないよう設計されています。
- 電磁波の漏れ：庫内からマイクロ波が漏れないように作られているため、通常の使用で健康に影響を及ぼすことはありませんとされていますが、実際には人体への影響は残ります。
- さらに、食べ物の分子構造を破壊するので、電子レンジを使った食べ物を食べると、細胞は壊れて病気になります。
「マイクロ波（電磁波の一種）」は、食品を温めるだけでなく、通信、医療、産業、防衛など幅広い分野で活用されています。
物質の内部を直接・高速に加熱する「誘電加熱」の性質や、直進性と伝送情報量の多さを活かした基盤技術です。
代表的な製品や技術は以下の通りです。
1. 情報通信・センシング技術
- 通信ネットワーク：携帯電話、Wi-Fi、衛星通信、GPSなどで利用されています。
- レーダー・センサー：気象レーダーや船舶用レーダー（マリンレーダー）のほか、自動ドアの開閉や、工場の製品検知、介護施設での非接触バイタルセンサー（呼吸や寝返りの監視）などに活用されています。
2. 家電・食品加工
- 電子レンジ：食品に含まれる水分子にマイクロ波を当てて振動させ、その摩擦熱で食品を内部から温めます。
- 工業用加熱・乾燥装置：食品加工（麺類の乾燥や惣菜の加熱）や、木材・茶葉の乾燥に用いられ、短時間でムラなく省エネ加工を行うことができます。
3. 先端産業（化学・医療）
- マイクロ波化学プロセス：阪大発の技術などを活用し、化学反応に必要な部分だけをピンポイントで加熱することで、エネルギー消費を抑えた環境に優しい化学品や医薬品の合成・製造に実用化されています。
- マイクロ波手術器：医療分野では、組織内の水分を加熱・凝固させることで、出血の多い肝臓などの手術において止血や部分切除を行う手術機器が普及しています。
- 半導体製造：半導体を作る際の精密なプラズマ処理プロセスにも応用されています。
4. 防衛技術
- 高出力マイクロ波（HPM）兵器：指向性の強い強力なマイクロ波を照射し、飛来する自爆ドローンやミサイルの電子回路（半導体）を焼き切って無力化する防衛装備品の研究・開発が日本をはじめ各国で進められています。
「マイクロ波」を活用している代表的な企業には、大阪大学発のスタートアップで化学プラントに電子レンジの技術を応用する「マイクロ波化学株式会社」や、医薬・食品用のマイクロ波加熱装置を製造する「山本ビニター株式会社」などがあります。
「マイクロ波」の技術は、化学反応や素材加工の分野で、エネルギーを直接かつ高効率に伝える革新的な手段として注目されています。具体的に関連する企業は以下の通りです。
1. マイクロ波技術を活用する代表的な企業
- マイクロ波化学株式会社
電子レンジの原理を化学プラントに応用し、独自のマイクロ波技術を用いた製造プロセスを開発する大阪大学発のベンチャー企業。三井物産や三菱ケミカルなどの大手企業と共同で、医薬、環境、電子材料といった分野での革新的な新素材・製品開発を推進しています。 - 山本ビニター株式会社
高周波（RF）やマイクロ波を用いた産業用加熱装置のトップランナー。食品の解凍や殺菌、木材の乾燥など、幅広い産業用途に向けた独自の加熱システムを開発・提供しています。
2. その他の関連企業
- 日清紡マイクロデバイス株式会社
電子機器や通信分野に向けた「マイクロ波センサー」など高周波デバイスの開発・製造を主力とする企業。 - 富士電波工機株式会社
各種工業用のマイクロ波および高周波（RF）加熱装置の設計・製造を手掛けています。
防衛省は、敵の軍用無人機（ドローン）を強力な電波で無力化する「高出力マイクロ波（HPM）」兵器の研究開発を進めています。
「電力の供給」さえあれば弾切れせずに連射が可能で、ビームを広範囲に照射することで群れ（スウォーム）で飛来する複数のドローンを同時に撃ち落とす能力を持ちます。
もうとっくに「設置済み」です。
高出力マイクロ波（HPM）兵器とは、高出力マイクロ波システムは、電子レンジにも使われる「目に見えない強力な電波をビーム状に照射する兵器」です。
ドローンなどの飛行体に当たると、内部の制御回路に一時的な過電流やエラーを引き起こし、プロペラを停止させて墜落させます。物理的な破壊を伴わないため周囲への被害が少なく、費用対効果の高いドローン迎撃手段として注目されています。
日米共同研究の開始
防衛装備庁と米国防総省は、2024年7月に高出力マイクロ波システムに係る共同研究の事業取決めに署名しました。このパートナーシップにより、現代戦で大きな脅威となっているドローン対処技術の早期実用化に向けた開発が加速しています。
宇宙と地球との交信には、直進性が高く地球の大気（電離層）を突き抜けられるマイクロ波（電磁波）が使われます。
「NASAの探査機」や「国際宇宙ステーション（ISS）」との通信もこの技術が活用されており、現在では民間のアマチュア無線機を用いて宇宙飛行士と直接交信することも可能です。
1. 国際宇宙ステーション（ISS）と交信（アマチュア無線）
ISSにはアマチュア無線局（コールサイン：NA1SSなど）が開設されており、世界中の無線家と交信を行っています。
- 仕組み: 宇宙飛行士が手が空いている時間帯に、特定の周波数（アップリンク：144 MHz帯・430 MHz帯、ダウンリンク：145 MHz帯・437 MHz帯など）を使用して交信します。
- 日本での実践: アマチュア無線技士の資格と適切な設備（八木アンテナなど）があれば、札幌など日本の上空をISSが通過するタイミングを狙って実際に声を聞いたり交信したりすることが可能です。
- スケジュール: ARISS公式ウェブサイト にてISSに搭載された無線の稼働状況や交信スケジュールが公開されています。
国際宇宙ステーション（ISS）は、地上約400kmの上空を秒速約7.7kmで周回する、サッカー場ほどの大きさの巨大な有人実験施設です。
日本、アメリカ、ロシアなど15カ国が協力して運用しており、地球を約90分で1周しながら、宇宙環境を利用した科学実験や天体観測などが行われています。
NASA 3502363
日本は独自の実験棟「きぼう」を運用しており、これまでにも若田光一さん、星出彰彦さん、大西卓哉さんらが長期滞在クルーとして活動しています。
ISSは条件が揃えば地上の肉眼でも観察することが可能です。現在いつ頃どこから見えるかについては、JAXAが運営する#きぼうを見ようページから確認できます。
ISSの内部構造や宇宙飛行士たちの具体的な活動内容については、JAXA 有人宇宙技術部門で詳細に紹介されています。
2. 宇宙探査機・人工衛星との通信（JAXAなどの地上局）
月や火星、深宇宙へ向かう探査機との通信には「深宇宙ネットワーク（DSN）」や、日本国内の大型アンテナ施設が使われます。
- 日本の施設: JAXAの「臼田宇宙空間観測所」（長野県）にある直径64mのパラボラアンテナなどが有名です。
- 技術: 探査機からの微弱なマイクロ波を拾い上げ、デジタル処理やノイズリダクション技術を駆使してコマンドの送信やデータ受信を行っています。
3. 地球外知的生命体探査（SETI）
マイクロ波は、宇宙人や地球外文明からの信号（電波）を探すための「SETI（セティ）」プロジェクトでもメインで使用されています。
- ウォーターホール: 宇宙空間で自然界のノイズが最も少なく、交信に適しているとされる周波数帯（1.42 GHz〜1.66 GHz付近、水素の吸収線帯）が「ウォーターホール」と呼ばれ、この帯域のマイクロ波を重点的に監視しています。
ここまでの説明を理解できた人は、私が「ISS」に行ったことを理解できるはずですので、以下のブログをお読み下さい。これは、現実です。