【防衛省】２０２４年大地震の予測は「旧暦」ですのでご注意下さい！
２０２４年１月１１日に出したブログを訂正しました！
「新暦ではなく旧暦」だと思い出したので、新暦の2月3日ではなく、新暦３月１２日（旧暦２月３日）ですので、すぐに「太平洋側にお住まい」の人たちは非難する準備をして下さい。
2024年新暦3月12日（旧暦2月3日）
訂正前の（2024年1/11のブログ）
2024年2月3日前後 茨城県沖 深度７ 津波４５mの大地震が発生します
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新暦2011年3月12日に、スパコンの「地球上の2000年分の地震実績から日本に起きる地震予測データ」を見て、同じ勘違いをしたことを思い出しました。
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当時はすぐに気づいたので地震予測の記録データをデータを修正して全ての政治家たちと地震学者に伝えましたが、信頼していた人たちも誰も動かなかったので、日本を守るために無償で働いていた全ての国防を諦めて「記憶を消す薬」を自分で飲み忘れました。
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防衛省が使っていた「神戸のスパコンの京と富嶽」に「世界中の2000年間分の地震記録」を入力させて、ファジーコンピューターで計させて出た予測値は
「全て新暦で表示される」と思っていましたが、現在、私たちが使用している太陽暦（グレゴリオ暦）が日本で正式に使用されるようになったのは 明治６年１月１日ですので、それ以前の日本の地震の記録は全て「旧暦」で記録されていたことを気づいたのでで、「月齢の変化」と「大潮と津波の関係」を調べるとハッキリ、新月と満月に大事地震が起きていることがわかりました。
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2011年3月11日の東日本大地震の翌日に、小池百合子から電話がきて「防衛省の特別統合幕僚長」を辞めさせられた時、こんなことを言われました。
「こんなデータを世の中に出しても、バカな庶民は誰も信じないわよ！でも、吉岡さん、よくもこんなデータを勝手にスパコンを使って出したわね！私は長野に別荘があるからすぐヘリで逃げるけど、実際に起きたら庶民は死ぬしかないでしょ！！
それにね、今からこんな情報を出したら土地の値段が下がるので、私に入るお金も減るので、こんな情報は絶対に出さないと約束して下さい。
口約束では信じられないので、小泉首相の印鑑がある書類にサインしてね！
もし、この約束を破ったら国家反逆罪で即、死刑よ！！
じゃあね、吉岡さん、さようなら！！
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２０２４年に起きる二度目の大地震予測は、「旧暦２０２４年８月１５日前後、伊豆諸島沖に震度９ 津波６０m以上、富士山噴火」の大地震が起きる予測データも出ていたので、
＜新暦９月１７日前後に大きな地震と津波が来る＆富士山噴火＋原発メルトダウン＞が起きると思って、すぐに本州から非難して下さい。
新暦９月１７日（旧暦8月15日）
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「チェルノブイリの原発事故」でメルトダウンが起きた時の国の避難区域は「半径１５０km」ですので、どうか、すぐに非難して下さい。
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1986年4月26日、旧ソ連ウクライナ共和国の北辺に位置するチェルノブイリ原発で原子力発電開発史上最悪の事故が発生した。チェルノブイリ原発事故で汚染された範囲は、半径50キロ内のほぼ全域と、北東方向のベラルーシとロシア国境付近150～250キロの地域で、そこは1,500 kBq/m2を超え、中欧、東欧、ロシアの広い範囲では2 kBq/m2を超える放射性物質の沈着がありました。2013/09/19
新暦2024年9月16日(旧暦8月15日）の大地震・大津波富士山噴火・メルトダウンの予測
チェルノブイリ原発事故
チェルノブイリ原発事故
チェルノブイリ原発事故
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富士山噴火
静岡県 浜岡原発
多分、太平洋側の全ての原子力発電所は「メルトダウン」を起こす可能性が高いので、原子力発電所から半径１５０km以内に住む人たちは誰も近づけなくなりますので、自衛隊の救済もできないし、太平洋側の海から１５０km圏内に住む人たちは「外出禁止令」が発令されますので、助けを呼ぶことも、助けに行くこともできなくなりますので、早急に「北海道」へ移住して下さい。
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初めて公開しますが、私が防衛省の特別統合幕僚長になった時、最も恐れたのは「メルトダウン」でした。
だからこそ、日本に原発を売った「アメリカの原発責任者」も追求しましたし、原発の種類によって安全性の違いがあることも分かりましたが、なぜ、急に日本にアメリカの最新の原発が送られたのかを追求すると、「最初の原発はアメリカで事故が起きたので、その最初の原発の部品が余っていたので日本に売ることにした」と判明しました。
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そんなバカなものを買う奴は誰だ！と探した結果、見つけました。
あの千葉県八街市に住むアホ一族の鈴木友康一族だと分かり、本当に情けない一族だと思いました。
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「経済産業省 資源エネルギー庁」は1966年、日本で初めてとなる商業用原発として、日本原電の東海発電所が、茨城県那珂郡東海村に建設され、運転を開始しました。
東海発電所（茨城県那珂郡東海村）
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1990年代の防衛省特別統合幕僚長時代に、北海道初の原発として1969年（昭和44年）9月 – 北海道、札幌通商産業局、北海道電力の三者協議によって、北海道初の原子力発電所の建設予定地が共和・泊地区に決定されたので、いろんな政治家を使って、誰がいくらの賄賂をもらっているのかを追求して全ての関わった人間を突き止めて追求しました。
関わった全ての政治家たちは「ひどい賄賂づけ」だったので、泊村まで行って町長やいろんな人たちに「原発反対運動を辞めるのにいくらもらったのか？」と問い詰めると、「最初は一軒500万円、それでも反対する人がいたので次は1000万円、さらに反対する人には2000万円、3000万円とお金をばら撒いた結果、「地元の多数の賛成を得た」と北海道市長と北海道電力の社長がテレビで話していた理由を知りました。
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しかし、「最新式で安全」とうたった泊原発の機械は、「アメリカでも安全基準がクリアできなかったもの」だと分かり、あまりの政治家の酷さと、結局、国民も金を貰えば他人の命など気にしないという現実を知り、それ以上、追求する気力を失いました。
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調べれば調べるほど「日本に原発を入れた理由」もわかってきましたが、電力消費量を増やしているのも国民なので、全ての責任は国民にもあると思い、何もやる気が起きなくなりました。
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日本全国にある原発の周辺住民も同じなので、誰も本当のことを言わないまま、今の日本のように、「原発に囲まれた島」にされてしまいました。
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最もひどい原発は、一番最初に日本に送られた「１０基」ですが、ほとんど政治家たちが太平洋側に設置した理由は「人口密度が低い」、つまり、「田舎なので事故が起きても問題ない」と政治家と官僚たちの判断だと分かり、もう手をつけられないくらいアホばかりが国を動かしていると分かり、本州は諦めることにしました。
自分の地域に原発がいつ設置されたのかは、自分で調べて他と比べて下さい。
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2024年の今、もし、中国が「台湾」を攻めれば沖縄のアメリカ軍の基地から防衛のための戦闘機は飛ぶので、必ず、沖縄のアメリカ軍基地に向けてミサイルが発射される可能性は高いので、日本はすぐに対応できるかを考えた時、防衛省の討幕も、首相も、政治家たちも、
自分の責任で物事を決める人間は誰もいないので「人間の判断では無理」だと判断した結果、自動的にミサイルを撃墜する「オート反撃システム」のプログラムを組みあげました。
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日本海側は全てこの「オート反撃システム」が働きますし、ミサイルの発射場所はすぐに特定できますので「迎撃体制」として、即、中国へ向けて「日本製ICBM爆弾」が打ち込まれようになっています。
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日本には「吉岡一門の資産」で「巨大なミサイル」をたくさん保有しているので、日本に向けて発射した数だけ徹底的に中国全体を破壊して「中国共産党員が住めない場所」にしてやりますので逃げ場など一切、ありませんし、「金融システムも同時に破壊します」ので、中国にお金や資産を預けている人は「全て無くなる覚悟」をして下さい。
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ちなみに、「アメリカFRBは海外に１億円以上の資産を振り込むことを禁止」していますし、中国も同様に、中国の銀行に預けたお金を外国に送金する際はとても厳しく制限されるのでほとんど送金できませんので、日本にミサイルを打ち込んだ場合は、全ての中国資産もお金も無くなると思って覚悟して下さい。
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ちなみに、なぜ、私が「国連平和大使」に選ばれたのかというと、もし、「第三次世界大戦」を始めた国は世界のどの国も攻撃していいし、勝った国は「最初に大型ミサイルを打ち込んだ国の全ての領土を奪える国連法案」を通し、世界の首相と国王たちの満場一致で可決し、私が「国連平和大使」に選ばれたのが、理由です。（中国は国連総長の指示でも出席せず）
「殺られたら、殺り返す」のが、日本中の武士の頭領である「吉岡流 吉岡一門の頭領の教え」ですので、どうぞ、ご覚悟下さい。2000年以上、天皇家を影から支えてきた「南朝の吉岡一門」の意地と覚悟を分ったうえで日本に戦いを挑んで下さい。